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【4534364】新高三

投稿者: 4月   (ID:vc968yMsZ0.) 投稿日時:2017年 04月 13日 14:08

どの学校でも新高三は近年まれに見る優秀な生徒で大学受験結果が楽しみだとエデュ内でいわれていますが、実際どうなのでしょう。
ハイレベルな戦いになるのでしょうか?
首都圏の中高一貫生だけが優秀なのでしょうか?

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  1. 【4534599】 投稿者: 1999年生まれ  (ID:nBYtPyLNk0o) 投稿日時:2017年 04月 13日 18:59

    新高3生が優秀なのかわかりませんが、現役で大学に合格しないと、次年度は厳しくなります。

    新高3生は1999年生まれです。新高2生はミレニアム世代(2000年生まれ)なので、子供の数が多く、浪人すると厳しいと思います。昔に比べれば少ないですが…。

    米国では、2000年問題として、産休のためCAが大量に不足しました。日本はキリスト教国家ではないので、そこまでではありませんが、例年よりも子供の数は多いです。

  2. 【4534630】 投稿者: そういえば  (ID:9kWb2ttgoJ6) 投稿日時:2017年 04月 13日 19:39

    久しぶりに出生率が増えた1994年生まれも優秀とかいい子が多いとか言われたなあ。うちの上の子の年です。
    単に人数が多かっただけというオチだったような。

  3. 【4534645】 投稿者: 新高二  (ID:ptGzzrl7tL6) 投稿日時:2017年 04月 13日 19:57

    新高二です。プレミアム・ベビーに加え、日本では雅子さまのご懐妊もあって、さらに拍車がかかりました。この学年は、浪人しなくても厳しいですよね?

    そのうえ(これは新高三も同じですが)、就活の頃にはオリンピック景気が終わり、経済が急速に冷え込んでいるであろう時期です。

    かといって高卒というわけにもいかないし、就活も厳しそう。

    英語にしろプログラミングにしろ、この頃にはできない子は少ないだろうし・・。どなたか対策があったらご教授くださいませ。

  4. 【4534697】 投稿者: 就活は  (ID:haP.sYUZ6fQ) 投稿日時:2017年 04月 13日 20:52

    今年入社した新入社員が、戌年で子供が多かった1994年生まれでしたが、就職温暖化の影響があって、非常に楽な就活だったようです。
    子供が多少多い年なのに、人手不足と言われたようですから、子供が減る来年はさらに楽かもしれません。

    就活は、子供の過多よりも、経済状況の方がずっと影響が大きくなりますね。

  5. 【4535718】 投稿者: わたしも、  (ID:tmRf215pYno) 投稿日時:2017年 04月 14日 15:16

    聞きました。
    >>新高三は近年まれに見る優秀な生徒…

    でも、大学受験に影響?はないと思います。
    最優秀層がいつもの年より、数人多い、ということだそうです。
    理3のように、97人くらいしか入学できないとかいう学部以外は 
    全然関係ないと思います。

  6. 【4536932】 投稿者: 心配ですね  (ID:2qR6KgTc6Dg) 投稿日時:2017年 04月 15日 13:19

    大学受験も、景気や時代の波による影響があると思います。

    今年は好景気による文系人気に加えて、補助金の関係で各大学が定員を絞り込み、特に文系は大激戦だったと聞いています。

    それによって浪人が多く生まれたなら、来年はやはり厳しいのでは?

  7. 【4537013】 投稿者: 来年就活に関して・・・  (ID:wmE3YdOoFa.) 投稿日時:2017年 04月 15日 14:38

    UFJなど大手3行、18年春新卒は狭き門 3メガ合計で1000人規模減
    2017.4.13 05:54 SANKEI BIZ

     三菱東京UFJ銀行など国内の3メガバンクが、2018年春の新卒採用数を今春実績よりも減らす計画となっていることが12日、分かった。減少幅は3行合計で1000人規模となる見通し。団塊世代の大量退職が一巡し、穴埋めが不要となったことが主な理由。18年春の就職戦線は、人手不足や収益改善を背景に積極的な採用を続ける企業が多く、全体では学生優位となりそうだが、大手3行に限っては今春よりも狭き門となりそうだ。
     三菱東京UFJは18年春の採用を17年春の約1200人より約1割少ない約1050人とする計画を立てている。減少は3年連続。
     三井住友銀行は17年春の1347人から約4割減らし、18年春は約800人とする見込みだ。みずほ銀行、みずほ信託銀行を含め、一括採用のみずほフィナンシャルグループ(FG)も採用人数を今春の1880人から数百人減らす見込み。三井住友とみずほFGは2年連続の減少となる。
     日銀の大規模金融緩和による超低金利で収益が悪化し、情報技術(IT)を活用した業務効率化を進めていることも各行の人材抑制の要因となっている。みずほFGは、育児などによる休暇の取得促進に合わせた採用数の増加が、ピークを過ぎたことも影響している。

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