最終更新:

201
Comment

【3334507】医学部バブルいつまで?

投稿者: 未知との遭遇   (ID:CglxgjFS5lY) 投稿日時:2014年 03月 22日 01:36

全国的に、東大から医学部、京大から医学部、早慶から私立医学部などの流れが起きています。

高偏差値層がすべて医学部に流れる現状は、いつまで続くのでしょうか?

税金を使い込む分野に優秀者が占めているのでは、日本の将来も危ういので何らかの対策が打たれるのでしょうか?

①医学部の定員を1.5倍
②診療報酬漸減(精神療法、白内障オペ、慢性疾患管理料、など)
③特定看護師などパラメディカルの職域拡大(ワクチンや定期処方など)
④医師の既得権益の解消(療養病院の施設化など)

以上を行えば、医師の淘汰が進み、勤務医の平均年収は1000万を切ることになると思います。

私立医を検討していると、ふと気になります。

返信する

管理者通知をする

マイブックマーク

「医学部受験情報に戻る」

現在のページ: 23 / 26

  1. 【3397555】 投稿者: 仮に  (ID:1Lz4B5XPp/I) 投稿日時:2014年 05月 24日 17:33

    仮に20年後に医師が余らないとしても、収入としては下がっていく傾向があることは間違いないでしょう。
    人は減っていくのは間違いないので、それはどうしようもないことです。

    あるいは、医師会が自民党案に乗って、外国人労働者を入れることに賛成するか。
    でも、受け入れを認める外国人労働者に保険診療を適用できるかなど、今後いろいろな問題が出てくるかもしれません。

    日本の国自体の先行きも不透明ですが、医師の今後もよく見えない状況です。

  2. 【3397591】 投稿者: 医学部研究家  (ID:MmntMgrAoYA) 投稿日時:2014年 05月 24日 18:15

    相変わらず国立医学部は金の計算ばかりですね。
    本当に品位がないと思います。
    品格の欠如は医師としていかがなものでしょうか。

  3. 【3397663】 投稿者: 将来推計人口  (ID:21TeqGDFfZU) 投稿日時:2014年 05月 24日 20:20

    2048年には9913万人

    2060年には8674万人になる

    2048年でも、今より2700万人も少ない。

    東京と大阪がなくなり、福岡県もなくなる
    ぐらいの減少だ。

    まして2060年の世界は、4000万人減少だから、
    首都圏がそのままなくなるイメージ。

    その時の日本はいろんな産業が衰退しているんだろうな。

  4. 【3397741】 投稿者: みんなが皆病院に行けるとも  (ID:q/GFGo6bmP6) 投稿日時:2014年 05月 24日 22:19

    今のロスジェネ世代が高齢になったとき、今の高齢者のようにあちこち病院に
    行けますかね?
    2割の自己負担でも、実際手元にお金がなければ、通院を我慢するのでは?
    一人暮らしで付き添いがいなくて、通院しにくかったり。

    高齢者の数が減る以上に、病院に来る人が減っちゃうこともあるんじゃないか
    と思うんですが。

  5. 【3783575】 投稿者: 難しい問題  (ID:GViZSv6kRvs) 投稿日時:2015年 07月 03日 17:07

     新幹線事件を起こすような貧乏な老人が激増するであろう。

  6. 【3783588】 投稿者: ヒマワリ  (ID:ZsbTpScDHfM) 投稿日時:2015年 07月 03日 17:31

    高給で安定した仕事がいいなら消防設備士がいいですよ
    マンションや商業ビルなど住宅以外のほとんどの建物法律で消防点検が義務付けられていますから
    仕事は無くなりません
    そして、消防設備の点検という簡単な作業なのに時給換算すると高給です
    だいたい1時間以内で終わるのにだいたい3〜4万円請求されますよ
    私にもできそうな作業で医者の倍以上の時給です
    お金儲け考えるならこっちでしょう

  7. 【3783804】 投稿者: 設備士?  (ID:bChuRZowSTA) 投稿日時:2015年 07月 03日 21:55

    専門学校出てなるもの?

  8. 【3784052】 投稿者: TPP  (ID:3wUJ9W8NbI2) 投稿日時:2015年 07月 04日 08:51

    医療に関するTPP条文に次の内容が含まれているそうです。
    「国など公的機関は医療費補助を行わない」
    これが何を意味するかと言うと、医療費の全額自己負担化、ワクチンの全額自己負担化などなどです。難病補助金もなくなります。つまり現行の医療制度は完全に変わる。


    条文は非開示ですから国会議員もこれを知らない。知っているのは交渉担当者だけです。なのになぜか、知らない国会銀の間で賛成/反対が飛び交っている。


    この条文が事実とすれば、TPP成立後、国や地方行政の医療費負担額は瞬く間に
    減額され、予算は相当楽になります。


    医療制度の激変によって、医学部バブルも終焉を迎えるでしょう。

あわせてチェックしたい関連掲示板

学校を探す

条件を絞り込んで探す

種別

学校名で探す