首都圏からわざわざ下位旧帝に行く理由は？｜掲示板スレッド

プログラム履修修了にて、「修了証書」発行


◆　北海道大学

●　一般教育プログラム
文理を問わず全学生がこのプログラムに参加可能です。データサイエンスは、統計学・情報学・数学が基礎となりますので、全学教育（主に１年次）の開講科目から、以下の科目をプログラムの構成科目とします。

・情報学I（必修）/情報学II
・統計学
・入門線形代数学/入門微分積分学（文系学生のみカウント）
・線形代数学I/線形代数学II
・微分積分学I/微分積分学II

履修に際し、エントリーなどの手続きは必要ありません。上記の科目のうち４単位以上を修得することで、プログラムを修了することができます。２年次以降に専門教育プログラムを修了するために、この一般教育プログラム修了は必須となります。また、理系学部進学者においては、学部４年の卒業研究や大学院進学のときに、「データ解析に必要となる統計学や数学の議論が理解できない」ということにならないためにも、（入門数学２科目以外の）７科目はできる限りすべての科目を履修することを勧めます。

なお、成績証明書には一般教育プログラム修了について記載されませんので注意してください。

４単位を超えて修得した単位は、４単位を上限として専門教育プログラム（下記）の基礎コース修了要件に算入できます。
ただし、理系学部進学者がこれに算入できる科目は、情報学II、線型代数学II、微分積分学IIのみです。

文系学部進学者も、数理的な思考や数や量の操作に慣れるため、統計学や入門線形代数学・入門微分積分学をぜひ受講してください。

専門教育プログラム
２０２０年度より開講予定。

各学部の専門科目から適切なものを抽出し、学部横断的に開講します。出口イメージとして３分野【社会・数理・生命】のタグが付いた科目リストを各自でチェックして、興味のある科目を履修してください。ただし、分野はあくまで目印ですので、履修する科目の分野を１つに特定する必要はありません。
また、他学部開講科目を履修する際は「他学部履修」の扱いになりますので、所属する学部の実行教育課程表に記載されている条件に従ってください（科目によっては受講制限等があることにも注意）。

「修了証書」が必要なときは、数理・データサイエンス教育研究センターに出向いて申請してください。修了要件を満たしていることが確認し、「修了証書」（基礎コース／発展コース修了証）を発行します

国際力って何か具体的に示してもらえない？世界大学ランキングでは、北大と九大は他の旧帝大より国際性は高かったんだけどね。

◆　数理・データサイエンス教育　拠点大学

・滋賀大学
・大阪大学
・北海道大学
・東京大学
・京都大学
・九州大学


協力校に、東北大学と名古屋大学が入っていて、実質的には旧帝がその地域の国立大学にレクチャーという形だろうね

ここで揶揄されている、北大と九大は拠点大学なので、一番最初にデータサイエンス履修カリキュラムが導入される

人材供給は待ったなしなので、システム導入もスピードが勝負

モンスターやな。

早慶より高いです。
一橋より高いです。
他の旧帝大より高いです。
自意識過剰。
落ちてるって！
一番恥ずかしいやつ（爆笑）

何が課題なのか具体的に語れない人と議論しても無駄なので、スルーさせてもらうよ。

東大は「指定国立大学」へ申請できたのに、北大や九大はなぜ要件未達？

世界最高水準の大学へ、国際などの領域が不十分

　文部科学省は１７日、世界最高水準の教育・研究を目指す国立大学を支援する「指定国立大学」の申請が東京大学や京都大学、大阪大学など７大学からあったと発表した。
申請要件は独自に定めた「研究力」「社会連携」「国際協働」の３領域すべてで国内１０位以内であり、北海道大学と九州大学は国際などの領域が不十分で申請できなかった。

　申請の“足切り”で明暗を分けたのは「国際」だ。
「国際共著論文比率」「学部の留学生・日本人派遣学生の割合」「大学院の同割合」は１０位の目安がそれぞれ全体の約２５％、６％、２４％とハードルが高い。
国際は国際教養系など研究型以外の大学もランキング上位に入る。そのため研究力では自信のある旧帝大でも、一部で１０位に食い込めない状況が生じた。

文部科学省
第3期中期目標期間における指定国立大学法人の指定について

平成29年6月30日

2．指定の趣旨

　指定国立大学法人は、国内の競争環境の枠組みから出て、国際的な競争環境の中で、世界の有力大学と伍していくことを求められ、社会や経済の発展に貢献する取組の具体的成果を積極的に発信し、国立大学改革の推進役としての役割を果たすことが期待されます。

　指定は、優秀な人材を引きつけ、研究力の強化を図り、社会からの評価と支援を得るという好循環を実現する戦略性と実効性を持った取組を提示でき、かつ自らが定める期間の中で、確実な実行を行いうる大学に限定することとしました。

そのため、「研究力」、「社会との連携」、「国際協働」の3つの領域において、既に国内最高水準に位置していること、現在の人的・物的リソースの分析と今後想定される経済的・社会的環境の変化を踏まえ、大学の将来構想とその構想を実現するための道筋及び必要な期間を明確化することを申請の要件として公募を行いました。