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【4419073】首都圏からわざわざ下位旧帝に行く理由は?

投稿者: 関敬六   (ID:OouQNyCVoLk) 投稿日時:2017年 01月 28日 14:24

少数派とはいえ首都圏から医学部でもないのにわざわざ九大、北大へ行く方もいらっしゃいます。
なぜなんでしょうか?
・東京一工は無理。かといって首都圏駅弁ではあまりにも勿体ない。
・早慶にも届かなかった。
・地方都市の生活がしたかった。
他に理由はあるでしょうか?

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  1. 【5095910】 投稿者: 旧帝の貢献度  (ID:9QivB.8lz1Y) 投稿日時:2018年 08月 26日 12:07

    愛知は京都大学、大阪大学、名古屋大学とそれほど遠くない距離に旧帝がありますので、子供が少なくなっても研究職の養成も問題ない。

    トヨタ関連なら名古屋工業大学もありますし、また大阪市立、大阪府立大学とそこそこのレベルの理系もあり、川崎重工業、三菱など大企業を支える子会社の戦力となるでしょう。

    また、地方の経済界は、昔から地元の旧帝が担ってきました。

  2. 【5096282】 投稿者: 理工系上位偏差値  (ID:AQarnBQH6M.) 投稿日時:2018年 08月 26日 18:34

    河合塾全統記述模試偏差値 5教科(英国数理社)2016
    【理工系学部】 合格者平均

    01 東京大学 71.70 (理Ⅰ72.2 理Ⅱ71.2)
    02 慶應義塾 68.88 (理工)
    03 京都大学 68.80 (理69.5 工68.1)
    04 早稲田大 66.80 (基幹66.5 創造66.0 先進67.9)
    05 東京工業 65.50 (Ⅰ~Ⅵ)
    06 大阪大学 63.70 (理63.3 工63.6 基礎64.2)
    06 大阪府立 63.70 (工)
    08 東北大学 63.10 (理64.2 工62.0)
    09 名古屋大 62.85 (理62.8 工62.9)
    10 上智大学 62.80 (理工)
    11 横浜国立 62.00 (理工)
    12 九州大学 61.60 (理61.6 工61.6)
    13 東京理科 61.22 (理62.2 工63.0 理工60.6 基礎59.1)
    14 北海道大 61.20 (総理)
    15 神戸大学 61.00 (理60.9 工61.2)

  3. 【5096295】 投稿者: 面白い  (ID:dL8sBk9CdnA) 投稿日時:2018年 08月 26日 18:51

    こうしてみると、大学院進学率と理工系上位偏差値は国公立私立ともニアリーイコールでリンクしているのであろうか?

    私立は学費が高いのでもっと少ないかと思いましたが、慶應理工や早稲田先進は旧帝大と旧設大の中間位で意外だった。

  4. 【5096300】 投稿者: 面白い  (ID:dL8sBk9CdnA) 投稿日時:2018年 08月 26日 18:56

    後、東大はほぼ全員が大学院と思っていたが、行かない人達が結構いるが、行かない人達は技官や起業に進んでいるのだろうか

  5. 【5096316】 投稿者: またまた  (ID:1woreEltDD.) 投稿日時:2018年 08月 26日 19:18

    国立私立を混ぜているのはひょっとして、、、。

  6. 【5096445】 投稿者: うん?  (ID:5eViDvX0Nn6) 投稿日時:2018年 08月 26日 21:32

    〉地方旧帝って卒業したら多くは地元就職です
     
     
    あり得ない。
    大学修士の一年春に指導教員から大手の東京本社
    から今年のインターンのお誘いがあり、何でも良い
    のでエントリーだけすれば人事で採用するとの
    再来年の約束があります。
     

  7. 【5098410】 投稿者: そうね  (ID:LkxxlC6eY4Y) 投稿日時:2018年 08月 28日 20:16

    こちらの高校から東北大と九大、北大の知り合いがいますが
    たしかに皆さま東京就職ですね。

    関西以西の方は、また動きが異なるようです。
    九州地方からの京大出身の方が長崎、福岡、東京、と異動転勤が続いている、と奥様から聞いたので。

  8. 【5098430】 投稿者: またまた、、、  (ID:/vOfQrjFEFU) 投稿日時:2018年 08月 28日 20:35

    移住、起業で最大300万円=UIJターンで支給-政府
    2018年08月28日18時33分


     政府は28日、東京など首都圏1都3県から地方にUIJターンして就職、起業する人の支援策として、地方創生推進交付金を活用し、1人当たり最大300万円を支給する方針を固めた。また、人手不足に対応するため、地方で一定期間、職に就いていなかった女性や高齢者が就労、起業する場合も最大100万円を補助する。2019年度予算概算要求に同交付金1150億円を計上する。
     
    政府は人口の東京一極集中を是正するため、24年度までの6年間で、地方に移住して就職・起業する人や、地方で新規就労する女性や高齢者を計30万人増やすことを目指している。

     19年度は東京、埼玉、千葉、神奈川の1都3県から地方に移り、起業した人に対し、設備や建物の賃借費などの必要経費を最大300万円支援する。また、地方の中小企業や商店などの求人情報を掲載するウェブサイトを開設し、移住希望者とマッチングする仕組みを導入。このウェブサイトを使って地方の中小企業や社会福祉法人などに就職した人には最大100万円支給する。
    (2018/08/28-18:33)

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