なんで早慶ばかり各界で活躍する人材が目立つのか?｜掲示板スレッド

＞いやいや、国も産業界も旧帝とがっちり連携をとってますよ。


◆AIで疾病に有効な化合物を短時間で発見、九州大学など
大学ジャーナルオンライン編集部

（人工知能 創薬 新型コロナウイルス
海外大学・北海道大学・九州大学）

　九州大学生体防御医学研究所の中山敬一主幹教授、米ハーバードメディカルスクール・システム生物学部門の清水秀幸リサーチフェロー、北海道大学人獣共通感染症国際共同研究所の澤洋文教授の研究グループは、タンパク質のアミノ酸配列から治療薬候補を高速で見つけ出す人工知能（AI）を開発した。これを新型コロナウイルスで試したところ、デルタ株など多くの変異株に有効な化合物を発見した。

　九州大学によると、疾病の原因となるタンパク質の立体構造が分かれば治療薬を探すことができるが、現在でも多くのタンパク質はその構造が分かっていない。このため、創薬に時間がかかるのが問題になっている。そこで、研究グループはタンパク質の立体構造を一切使わず、より簡単に入手できるアミノ酸配列から治療薬候補となる化合物を見つけ出すAIを開発した。

　がんや感染症、生活習慣病などさまざまな疾病の治療薬候補をAIに探させたところ、新たな抗がん剤や抗菌剤を見つけることに成功したほか、新型コロナ感染症では第5波の感染爆発を引き起こしたデルタ株など多くの変異株に有効な化合物を発見した。新型コロナ治療に有望な化合物はエトキシゾラミドという緑内症治療薬、利尿薬として承認されている
化合物で、新型コロナ感染を抑え、ウイルスから細胞を守る役割を果たすことを見つけた。

　研究グループはこのAIを使用すれば、これまでより迅速に治療薬を開発することが可能になるとしている。

論文情報：【bioRxiv】LIGHTHOUSE illuminates the[削除しました]utics for a variety of diseases including COVID-19

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◆鹿児島大学、口腔細菌が大腸がん発生に関与する可能性発見
大学ジャーナルオンライン編集部

（腸内細菌 口腔細菌 大腸がん
大阪大学・鹿児島大学）

　鹿児島大学大学院医歯学総合研究科の杉浦剛教授らの研究チームは鹿児島大学病院消化器外科、大阪大学微生物病研究所と共同で大腸がん患者と健康な人の唾液と便のサンプルを採取し、大腸がん患者の唾液と便に共通して存在する4種の口腔常在菌を世界で初めて見つけた。口腔細菌が大腸がん発生に関与している可能性があるとみている。

　鹿児島大学によると、研究チームは大腸がん患者、健康な人それぞれ約50人ずつの唾液と便のサンプルを遺伝子レベルで解析し、大腸がん患者の唾液と便のサンプルからこれまで発見されていなかった4種の口腔常在菌を見つけた。大腸がん患者と健康な人では、口腔内と大腸内の細菌構成が異なっていた。

　研究チームは口腔から大腸へ細菌が供給され、大腸がんを引き起こしている可能性を示唆した結果とみている。4種の細菌が口腔から大腸へ直接運ばれたのか、間接的に移動したのかは分からないとしている。

　研究チームは唾液に含まれる細菌の解析で大腸がんの発生やリスクを診断する方法を進めている。さらに、歯科治療や口腔ケア、食事による口腔細菌の管理などの手法で腸内細菌をコントロールし、大腸がんを予防する方法を研究する。

　口腔中には約700種、100億個の細菌が常在しているとされる。虫歯や歯周病を引き起こす悪玉菌がいる一方で、害のない善玉菌も存在する。口腔常在菌が体の別の部分にたどり着くと、別の病気を引き起こすことが徐々にわかってきた。

論文情報：【Cancers】Colorectal Cancer Patients Have Four Specific Bacterial Species in Oral and Gut Microbiota in Common—A Metagenomic Comparison with Healthy Subjects

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◆天気予報で使われる手法を応用した新型コロナウイルスの感染予測モデルを公開
大学ジャーナルオンライン編集部

（理化学研究所 新型コロナウイルス
名古屋大学）

　名古屋大学と理化学研究所の研究グループは、天気予報と同様の仕組みで数理モデルと実測データを最適に結び付ける新しい手法を用いて、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染予測を開始した。毎日得られる最新のデータを活かし、ウイルス感染の高精度予測が可能だとする。

　本手法に応用されたのは、天気予報の要であるデータ同化の技術。統計数理と力学系理論に基づきシミュレーション（数理モデル）と現実世界（実測データ）を結び付けることで、実測データに含まれるノイズの影響を緩和するなど予測精度の向上に寄与する。

　実測データには、毎日得られる三つのデータ（①入院治療などを要する人の数、②退院または療養解除となった人の数、③死亡者数）を使用。数理モデルには、代表的な感染症数理モデルとして知られるSIRモデルをCOVID-19の特徴に合わせて独自に拡張した「拡張SIRモデル」を構築した。これらに天気予報で用いられる高度なデータ同化手法（アンサンブルカルマンフィルタ）を適用し、融合させた。

　以上のデータ同化により、まず、1人の感染者が何人に感染させたかを表す「実効再生産数」を推定した。実効再
生産数は直接知ることができないが、感染拡大の指標として有用であり、全国のデータを使ってその推移を推定したところ、過去3回東京都に出された緊急事態宣言の期間に減少が見られ、感染抑制効果を確認することができた。

　また、これらの感染抑制効果に対応した3つの予測シナリオおよび感染抑制効果がゼロの場合の予測シナリオで、感染推移の将来予測を行った結果を公開した。今後は、ワクチン接種の効果や人流・気温などの要素も取り入れ、より精緻な予測を目指すことで、感染拡大の防止や先手を打つ対応計画の策定などに貢献することが期待される。

参考：【名古屋大学】毎日更新する新型コロナウイルス感染症の感染予測 －天気予報のデータ同化手法を応用－（PDF）

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◆コロナ禍の子どもの心理的支援に震災経験活用、東北大学
大学ジャーナルオンライン編集部

（高校生 東日本大震災 メンタルヘルス 新型コロナウイルス スクールカウンセラー
・東北大学）

　新型コロナウイルスの感染拡大で思春期の子どもに心理的な影響が出ているが、東北大学病院肢体不自由児リハビリテーション学分野の奥山純子助教、宮城県立精神医療センターの舩越俊一副院長、東北大学災害科学国際研究所の門廻充侍助教、指定国立大学災害科学世界トップレベル研究拠点の研究グループは、東日本大震災後に高校生に対してスクールカウンセラーや高校教諭らが心理的支援をした事例を挙げ、現在に応用できる可能性を示唆した。

　東北大学によると、東日本大震災後1年目、2年目、3年目に宮城県南部の高校生に対し、心理調査が行われ、抑うつ症状や不安症状、心的外傷後ストレス反応があるかどうかを調べた。その結果、約6割の高校生が一定以上の問題を抱える心理的ハイリスク者であることが分かった。

　心理的ハイリスク者に対しては、宮城県立精神医療センターの児童思春期精神科医から研修を受けたスクールカウンセラーや高校教諭がカウンセリングを行ったところ、専門や教員年数などに関係なく、効果的な心理的支援を行うことができた。

　研究グループは、新型コロナウイルスの影響でストレスを受けている現在の生徒らの支援についても、東日本大震災で効果を上げた手法が応用できるとみている。

論文情報：【Journal of Disaster Research】 Importance of Psychological support for Disaster-Affected Adolescents: 10 Years after the Great East Japan Earthquake

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◆腸から来た細胞が母乳中の抗体をつくる　腸管と乳腺の意外なつながりを発見
大学ジャーナルオンライン編集部

（東北メディカル・メガバンク機構 腸内微生物 母乳 免疫グロブリン
海外大学・東京大学・大阪大学・東北大学・大阪大谷大学）

　東北大学、東京大学、大阪大学、大阪大谷大学、カリフォルニア大学などの研究者のグループが、母乳中の抗体が作られるメカニズムを明らかにした。

　母乳中の抗体（免疫グロブリン）は、形質細胞から分泌されて母子移行されるタンパク質の一つであり、産子の健康に欠かせない重要な免疫物質である。

　今回、本グループでは、母乳中の抗体が産生される際には、乳腺から遠く離れた腸管から抗体産生細胞が移動してくることを突き止めたとしている。腸管にはパイエル板と呼ばれる免疫機能に関わるリンパ組織が存在しているが、哺育中の母体の免疫系では、パイエル板に存在する一部のB細胞（リンパ球の一種）に対して乳腺への移動の指示が出され、移動の過程でB細胞は形質細胞へと分化する。母乳中の抗体は、乳腺に到着後の形質細胞から産生されていることがわかったとする。

　また、哺育期の母体の腸管の免疫機能は、腸管内に生息する特定の腸内微生物（例：B. acidifaciens、P. buccalis）によって高められている可能性も判明した。哺育期の母体の腸管内に存在するこれらの微生物を抗生物質を用いて殺菌すると、母乳中の抗体量は有意に減少したという。逆に、これらの微生物を母体に経口的に投与した場合は、母乳中の抗体量が有意に増加した。

　本研究により、母乳中の抗体を産生する細胞たちが乳腺から遠く離れた腸管に由来していることが明らかとなり、母乳中の抗体産生を促進するための新たな着眼点が見出された。本成果は、哺育期の母体を対象としたプロバイオティクス開発などへの応用を通じて、ヒトや動物などの母乳を介した免疫機能強化の技術につながることが期待される。

論文情報：【Cell Reports】The gut microbiota induces Peyer’s patch-dependent secretion of maternal IgA into milk

地方旧帝は首都圏の難関企業を「受けない」のではなく「受からない」のが明白ですね。
これだけ卒業生が活躍できていないというのは、入学者に優秀層が少なすぎる事が原因でしょう。
さらに、優秀層は学生のうちから首都圏の難関一流大学に入り、その環境で揉まれた方が社会で通用する人材になれるという事でしょう。
今の疲弊した地方は、それが経済的に厳しいご家庭が多いのでしょうが。

首都圏に住んでいて早慶に手が届く層は、地方旧帝を視野に入れないのが普通です。
地方は、経済的に困窮している上に優秀層も加速度的に減少しているので、旧帝の価値の低下が止まりません。

もう、地方で力があっても意味がない時代なのですよ。
これから加速度的に地方は衰退していきます。
富裕層が少ないとはいえ、一定数の優秀層はコンスタントに首都圏へ逃げ続けます。
逆に、首都圏から地方へ行く優秀層は極少数です。

地方帝大の主な併願先はMARCH以下です。
彼らは、自分が早慶に受からないことをよく理解しています。
結局、受験科目数と難易度は、リンクしない。
地方は経済的余裕がなくなっており、元々学歴というものに疎いご家庭が多いので、その地方の受かった大学に入学する層が多いのです。
さらに申し添えると、首都圏から地方旧帝へ行くのは、地方から早慶へ行くよりもレアケースです。

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◆大阪大学、日本財団から230億円の助成受け共同で感染症対策大型プロジェクト始動
大学ジャーナルオンライン編集部

（新型コロナウイルス 日本財団・大阪大学）


　日本財団と大阪大学は、2021年9月14日、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行で明らかになった社会課題に対応し、新興感染症に即応する「日本財団・大阪大学 感染症対策プロジェクト～感染症総合研究拠点の設置に向けて～」の事業計画を発表した。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行により、パンデミック発生時の「経済・社会活動の維持」「感染症の予防と治療」「医療崩壊の阻止」などの社会課題が明らかになった。日本財団はこのような課題に対し、10年間で230億円を助成し、大阪大学に国際的なハブとなる研究拠点を形成。国内外の研究機関、産業界とのオープンイノベーションを推進しながら、感染症による将来の脅威に備え人々の命と暮らしを守るとともに社会・経済活動の維持に貢献することを目指す。

　具体的には、今後も起こり得る感染症危機に向け「感染症研究基盤の構築」や「医療人材の育成」、「情報発信及び感染症リテラシー（知識）の普及・向上」等を進め、また、大阪大学が今年4月に開設した感染症総合教育研究拠点の研究環境と医療人材育成環境をさらに整備していくことで、世界最高水準の研究基盤を構築する。

　日本財団では、新型コロナウイルス感染症の感染拡大初期からこれを「災害」と捉え、パンデミック以降、療養施設の開設、救急医療施設・医療従事者への緊急支援、高齢者施設・介護サービス従事者への無料PCR検査などを提供してきた。本プロジェクトは、これらの支援を展開する中で、長期的な視点での根本的な課題解決の必要性を実感したことがきっかけとなり発足した。

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◆自動車の製品寿命延長、二酸化炭素削減に大きな効果
大学ジャーナルオンライン編集部

（自動車 二酸化炭素排出量
九州大学・大分大学）

　自動車の環境対策は走行時の二酸化炭素排出削減ばかりに注目が集まっているが、製品寿命を延ばすことで二酸化炭素削減に大きな効果があることを、九州大学大学院経済学研究院の加河茂美主幹教授、大分大学経済学部の中本裕哉講師らの研究グループが突き止めた。

　大分大学などによると、自動車の寿命には製造から廃棄までの物理的寿命と、購入から買い替えまでの経済的寿命がある。研究グループはこの2つの寿命を組み合わせ、資源採掘から資材・部品生産、製品生産、製品利用、廃棄など自動車のあらゆる段階で排出される二酸化炭素の合計排出量を計算するモデルを開発した。

　そのモデルを使って日本の乗用車の物理的寿命、新車の経済的寿命、中古車の経済的寿命を調べたところ、3つの寿命を10年間延長することで排出される二酸化炭素量がそれぞれ30.7メガトン、26.4メガトン、5.2メガトン削減できることが明らかになった。

　研究グループは二酸化炭素の排出削減に自動車の寿命延長が効果的だとし、修理が容易でより長く使用できる設計、メンテナンス市場を活性化させるアフターサービスの充実、燃費の優れた自動車を長期間利用する意識づけなどが必要としている。

論文情報：【Journal of Industrial Ecology】A generalized framework for analyzing car lifetime effects on stock, flow, and carbon footprint