国立大学の存在意義とは？｜掲示板スレッド

◆日本機械学会 女性未来賞 第3回受賞者2名◆
「女性未来賞」は、大学院博士後期課程在学中の本会女性会員を対象に、機械工学分野における若手女性研究者・技術者の活躍推進を図ることを目的に2017年度に新設した賞で、今回が第3回の表彰となります。

受賞者名 ：阿部 結奈(あべ ゆいな)〔東北大学〕
研究テーマ：皮膚の電気的評価・制御デバイスの開発

受賞者名 ：李 信英(い しんよん)〔電気通信大学〕
研究テーマ：難治性内耳疾患の克服を目指した末梢聴覚器メカニズムの解明

◆ こんにゃくセラミドの摂取によるアルツハイマー病の発症予防効果を確認
12月19日（木）17時0分

こんにゃくセラミド健美肌プロジェクトを立ち上げた株式会社ダイセルと、国立大学法人北海道大学 五十嵐靖之招聘客員教授、湯山耕平特任准教授ら研究チームとの共同研究において、機能性食品素材である植物性(こんにゃく由来)のセラミド(以下「こんにゃくセラミド」)の、アルツハイマー病の発症を予防する効果が確認されました。
早急な予防法・治療法の確立が望まれているアルツハイマー病の発症は「アミロイドβペプチド」が脳内に過度に蓄積することが原因の一つと考えられています。本研究では、アミロイドβペプチドが「エクソソーム」という物質と結合することで分解・除去されることが解明されました。エクソソームの量を増やすことでアミロイドβペプチドの蓄積を抑止でき、アルツハイマー病の発症防止につながる可能性があります。

◆ 太陽面爆発、今後も起こる可能性　杉の年輪に痕跡、山形大など
1/20(月) 19:49配信

共同通信
　山形大、名古屋大、弘前大の共同研究チームは、地球の磁場を乱して社会生活に甚大な悪影響をもたらす巨大な太陽面爆発（太陽フレアなど）が立て続けに起こり得ることを見つけ、20日付の英科学誌電子版に発表した。巨大爆発が起きた紀元前660年ごろに生育していた杉の年輪に「痕跡」が残されていたという。

　巨大爆発は紀元後775年ごろと994年ごろにも起きたと確認されている。山形大の桜井敬久名誉教授（宇宙線・放射線）は「次の巨大爆発がいつ起こるかの予測はつかない」と話した。同規模のものが発生すれば、人工衛星の故障や大規模な通信障害などが起きる恐れがある。

最も的確に国公立大学の存在意義について述べているレスを以下に引用します。



地方国立大学が廃止されることはなかろう。むしろこれから首都圏の受験生も含めて18歳人口の分散化が進むと予測する。

ひとつには東海国立大学機構（名古屋大、岐阜大）のような統合、いわゆるアンブレラ方式がますます進むであろうということ。背景にはその地域の経済連合会の危機意識がある。例えば中部経済連合会ならトヨタが情報系を中心にイノベーションへの期待から、このような統合を後押ししているという背景がある。

あるいは九州地方のように、既に株式会社として発足している産学連携機構のような形態をもって、大学の技術移転（TLO)、特許を事業化して協働を創設していくなど。九州大学を中心として長崎大、熊本大などの大九州大学構想が具体化すれば、各大学の持つ知的財産、技術などを統合してイノベーション創出、新たな経済圏を形成することも可能である。

各地域で経済圏が形成されれば、学生の就職志向も首都圏に限定される必要もなくなってくる。
コロナ禍の影響もあるが、都心のオフィス空室率も漸増している。大手コンサルのA.T.カーニーは今後、この動きは増々加速するだろうと予測している。プラットフォーム施設化とリモートワーク普及により企業が都心に拠点を維持する必要性がなくなるからだ。
加えて５Gにより建設業界、製造業、農業から医療分野に至るまでオペレーション最適化、効率化により、企業拠点の規模を縮小化して各地方に分散させ、災害などのリスクマネジメントを図る。分散化された企業拠点は、先の地方経済圏と相俟って、就職市場の十分な受け皿となり得る。

世界的に通用する知的財産、技術を有しているのは旧帝を中心とした国立大学であり私立大学では対抗できない。今後、大学統合、吸収が進み定員増も合わせて、この国の大学は国立大学を中心に再編されて行くことだろう。

◆ 火山噴火が原因か　沖縄の空かすむ”煙霧”について大学が調査
8/7(金) 12:35

５日に沖縄の各地で空がかすんだことについて、琉球大学などは「小笠原諸島の火山の噴火が原因」だとする調査結果を発表した。

県内では５日、空がかすんで遠くの景色が見えづらくなる、”煙霧”が各地で確認された。
琉球大学と長崎大学が共同で調査したところ、この主な原因は小笠原諸島の西之島が噴火したことによる火山灰や、火山ガスが化学反応して生成された粒子によりＰＭ２．５の濃度が高まったためだと考えられるという。
琉球大学の山田広幸准教授は「今後の気象状況によっては再びＰＭ２．５が高濃度になる可能性もあり、呼吸器系の疾患がある方などは健康に影響を及ぼす恐れもある」として注意するよう呼び掛けている。

米国ノースカロライナ州立大学の協力のもと、4系（システム系、理工系、生命系、社会・人文系）を設け、分野の特性を考慮しつつ、教育プログラムとして構築し、全分野の学生に教育。


◆　名古屋大学　数理・データ科学教育

◎　超スマート社会の実現にに向けたデータサイエンティスト育成事業（文科省）

採択プログラム
・プログラムの概要
超スマート社会のデータサイエンティストに必要な3要素（実世界データ知識，ツールの活⽤スキル，異分野との協業マインド）の育成を⽬的として，2019年度に実践データサイエンティスト育成プログラムを開設しました．本プログラムでは，企業などから提供されるデータを⽤いて，実社会の課題をグループワークで解決する「実世界データ演習」を実施します．また，実世界データ演習の取組に必要な能⼒を養うための講義科⽬を開講します．本プログラムの修了者には「修了証」を授与します．

・事業の実施体制
名古屋大学，岐阜大学，三重大学，広島大学の4大学が連携し，米国ノースカロライナ州立大学の協力のもと，事業を実施しています．


◎　数理・データサイエンス教育　協力校（文科省）

採択プログラム
大規模なデータを用いた複雑な課題解決に必要な「数理統計」の基礎知識と「データ解析ツール」のリテラシーについて、分野の特性を考慮しつつ、教育プログラムとして構築し、全分野の学生に教育。

基幹教育部門には2領域（数理領域、データ科学領域）を設け、プログラムコーディネーターが数理・データ科学教育の計画、調整及び実施を俯瞰します。
また、部局横断のカリキュラムモデルの構築等を担う4系（システム系、理工系、生命系、社会・人文系）を設け、プログラムマネージャーが系の調整を行います。

◆ 日本航空株式会社との連携協定締結に寄せて
2018年12月19日

本日、日本航空株式会社と本学が連携協定を締結できましたことを、大変嬉しく思っております。

今回の協定締結は、日本航空株式会社と本学の人的･知的資源の交流と活用を図り、相互の連携のもと、教育、研究等の分野において相互に協力し、地域社会の振興と発展に資するとともに、教養豊かでグローバルに活躍し得る人材の育成を目的とするものであります。

本学の学生を教養豊かな国際人とするため、教育、研究及び文化の発展･向上に関して相互に協力し、インドをはじめとする海外からの留学生の受け入れ、本学から海外への留学生の派遣をさらに推進していく予定にしております。

また、日本航空株式会社と本学との交流を活発に行い、本学が有する研究成果等を日本航空株式会社の業務に活かすなどして、連携・協力の充実強化に向けて邁進してまいります。

今回の連携協定締結は、本学の理念の基本的目標の一つである「グローバル化する社会の要請に応えるべく、国際水準の教育、キャンパスの国際化、日本人学生の留学の飛躍的拡大の実現に向けた戦略的かつ包括的な教育改革を推進し、地域の課題を掘り下げる能力と、多文化が共生する国際社会の現場で活躍する力を兼ね備えた長崎大学ブランド人材を育成すること。」に寄与するものであり、本学の国際化の更なる推進に繋がるものと確信しております

◆ 味の素社、弘前大に研究組織　新たなリスクスクリーニング技術など開発
総合 ニュース 2020.04.24


　味の素社は、新たなリスクスクリーニング技術や評価手法の開発を目指し弘前大学大学院医学研究科内に産学連携の共同研究講座「デジタルニュートリション学講座」を開設した。設置期間は20年4月1日～25年3月31日の5年間。研究担当者は、弘前大学から大学院医学研究科の中路重之特任教授、福田眞作教授（学長）、伊東健教授、同大学COI研究推進機構の村下公一教授、味の素社からバイオ・ファイン研究所、食品研究所の研究員ら6人。 　共同研究講座では、ビッグデータを基に、生体のアミノ酸を中心とす