少数派ですが首都圏からわざわざ地方旧帝(非医学部)に行く理由は？｜掲示板スレッド

◆ 北海道大学、社会貢献度の世界ランキングで総合76位に

世界大学ランキングSDGs


　英国の高等教育専門誌「ティー・エイチ・イー（THE）」は、世界の大学の社会貢献度を国連のSDGsの枠組みを使って可視化した「THE大学インパクトランキング2020」で、北海道大学を日本国内最高の総合76位に選んだ。世界1位にはニュージーランドのオークランド大学が入っている。

　THEによると、世界ランキングは2位にシドニー大学、3位に西シドニー大学、4位にラ・トローブ大学と豪州の3校が入り、5位に米国のアリゾナ州立大学、6位にイタリアのボローニャ大学、7位にカナダのブリティッシュコロンビア大学、8位に英国のマンチェスター大学、9位に英国のキングス・カレッジ・ロンドン、10位に豪州のロイヤルメルボルン工科大学が選出された。

　日本の大学は北海道大学の76位がトップで、東京大学が同率の77位、東北大学が97位に入っている。
日本からは72の大学が参加し、うち63校が総合ランキング入りした。初めてランクインした大学の中には、足利大学、白鴎大学、恵泉女学園大学、麗澤大学、多摩大学など地方大学や小規模大学も含まれ、研究重視の世界ランキングとは大きく異なっている。

参考：【THE世界大学ランキング 日本版】SDGsに対応したTHE大学インパクトランキングで北海道大学が総合76位

◆ ステロイドの副作用からこどもの骨を守る治療法、北海道大学が開発

ステロイド小児医療北海道大学

　北海道大学の髙畑雅彦准教授らの研究グループは、第一三共株式会社と共同で、同社が創生したシグレック15抗体が、小児ステロイド性骨粗しょう症に対し有効かつ安全な治療法となり得ることを世界で初めて証明した。

　ステロイドには炎症や免疫反応の抑制作用があるが、副作用に骨粗しょう症があるため、骨粗しょう症治療薬の予防的併用が成人に推奨される。しかし、小児の場合は、骨に成長障害などの恐れがあり、安全に併用できる新しいステロイド性骨粗しょう症治療薬が必要であった。

　シグレック15は、破骨細胞の最終分化を制御する免疫受容体型膜タンパク質の一つ。この遺伝子を欠損するマウスは破骨細胞分化不全による大理石病様表現型を示すが，成長障害は起きない。これは成長帯付近にシグレック15の代償経路があり、正常な破骨細胞が形成されるためだ。研究グループはこの特性に着目し、シグレック15中和抗体による骨成長を妨げない骨粗しょう症の治療可能性を報告してきた。

　本研究ではステロイドを投与した成長期ラットに、シグレック15抗体、または代表的な骨粗しょう症治療薬ビスフォスフォネートを投与し、その効果などを調査した。その結果、シグレック15中和抗体の方が骨量増加効果に優れ、骨の成長にも異常は認めなかった。これはビスフォスフォネートが破骨細胞・骨芽細胞とも減らして骨の新陳代謝を抑えるが、シグレック15抗体は破骨細胞の最終分化のみを抑制して骨芽細胞が減らさず、ある程度骨の新陳代謝を保ちつつ骨減少を抑制するためとみられる。

　今後は、小児がんや自己免疫疾患、ネフローゼ症候群などに罹患した小児にステロイドを使う際の有効な骨粗しょう症予防法として期待される。

論文情報：【BONE】Siglec-15-targeting therapy protects against glucocorticoid-induced osteoporosis of growing skeleton in juvenile rats

◆ 新型コロナ研究推進へ、国立大学など12機関のスパコン資源を無償提供

新型コロナウイルススーパーコンピュータ国立大学海洋研究開発機構産業技術総合研究所

　2020年4月7日、一般財団法人高度情報科学技術研究機構は「新型コロナウイルス感染症対応の研究」を支援するためHPCIスーパーコンピュータ資源を無償で提供することを発表した。

　文部科学省が整備しているHPCI（革新的ハイパフォーマンス・コンピューティング・インフラ）は､国立大学・国立研究開発法人の世界有数の先進的スーパーコンピュータ群を有機的に連携した、日本が誇る強力な研究基盤｡

　今回、学術界、産業界を問わず､新型コロナウイルス感染症対策を行っている研究者に臨時の公募を行い、合計14PFLOPS※の性能を有する多様なスーパーコンピュータ資源を無償で提供する。募集は4月15日から開始し、利用開始から2021年3月末までの最大6カ月利用できる。

【利用可能なHPCIのスーパーコンピュータ】
北海道大学 情報基盤センター Grand Chariot / Polaire
東北大学 サイバーサイエンスセンター ベクトル型スーパーコンピュータ / 並列コンピュータ
筑波大学 計算科学研究センター Cygnus
最先端共同 HPC 基盤施設 （JCAHPC） Oakforest-PACS
東京大学 情報基盤センター Oakbridge-CX
東京工業大学 学術国際情報センター TSUBAME3.0
名古屋大学 情報基盤センター スーパーコンピュータ「不老」Type I サブシステム（FX1000）
京都大学 学術情報メディアセンター システムＡ (Camphor2)
大阪大学 サイバーメディアセンター ベクトル型スーパーコンピュータ / PC クラスタ
九州大学 情報基盤研究開発センター スーパーコンピュータシステム ITO
海洋研究開発機構 地球情報基盤センター 地球シミュレータ
産業技術総合研究所 柏センター AI 橋渡しクラウド ABCI

※2020 年4月現在の総理論演算性能。PFLOPS とは、コンピュータの処理性能を表す単位の1つで、浮動小数演算を1秒間に 1000 兆回行うことを表す単位。

参考：【一般財団法人高度情報科学技術研究機構】「新型コロナウイルス感染症対応の研究」を支援するためHPCI(*1)スーパーコンピュータ資源を無償で提供（PDF）

◆ 干すとゴワゴワ　花王と北海道大学が木綿の「結合水」直接観察に成功

結合水北海道大学

　花王株式会社と北海道大学の村田憲一郎助教らの研究グループは、木綿表面の特殊な水「結合水」を最先端の手法を用いて直接観察することに世界で初めて成功。濡れた木綿が自然乾燥後に硬くなるのは、木綿表面の結合水が単繊維同士を接着剤のようにつなぎとめていたためであることを実証した。

　木綿のタオルを衣料用柔軟剤なしで洗濯して自然乾燥すると糊付けしたように硬くなるが、これは日常生活でしばしば目にする。これについて花王は、物質に結合した結合水という水に注目。2011年に、この特殊な水が毛管接着（狭い固体表面間での液体介在による接着現象）によって単繊維同士をつなぎとめる（架橋する）ことで、硬さが発現するというモデルを提案した。しかし、そのメカニズムについては不明点が多かった。

　そこで今回、北海道大学の村田助教の協力・指導のもと、直接的・微視的（分子レベル）な視点からこのモデルの実証を目的として研究を行った。その結果、物質表面を原子レベルの精度で観察できる原子間力顕微鏡（AFM）を用いることにより、木綿表面には結合水が存在し、粘度のある結合水が単繊維同士の毛管接着に関与することが示された。また、赤外線を使用した最先端の表面分析手法であるAFM赤外分光分析（AFM-IR）による観察から、木綿表面の結合水が2つの異なる状態で存在することが分かり、それぞれ空気との界面・木綿との界面の結合水に対応していると考えられた。

　今回の研究成果によって花王が提案したモデルが実証された。これにより、衣料用柔軟剤の効果発現の仕組みに関して新たな視点が得られ、近年議論が盛んな物質表面の水の構造・機能を理解する手掛か
りとなるとしている。

参考：【北海道大学】木綿表面の特殊な水・結合水の直接観察に成功～水で濡らした木綿製品が自然乾燥後に硬くなるメカニズムの研究～（PDF）

早慶は旧帝大の滑り止めだよ。

◆ 過去20年間にわたる“煤（すす）”粒子の地表面沈着量を分析

産業技術総合研究所気候モデル北海道大学山梨大学

　産業技術総合研究所、北海道大学、山梨大学、北海道立総合研究機構、名古屋市環境科学調査センターなどの研究者らは、北海道札幌市と利尻島での“煤”粒子の地表面沈着量の20年間にわたる変遷を初めて解明したと発表した。

　化石燃料の燃焼や森林火災などの際の不完全燃焼で発生する煤粒子は、雪氷面に沈着すると太陽光の反射率を低下させる（積雪汚染）。これにより、地表面が得る太陽エネルギー量が増加すると、地表や地表付近の大気の温度が上がるため、このような煤による積雪汚染効果は気候影響問題の一つの要素として指摘されてきた。

　本研究では、長期間の煤粒子沈着量データを得るために、各地方自治体の環境研究機関による酸性雨研究で用いられた沈着サンプラーに注目した。北海道立総合研究機構は、1980年代から札幌市と利尻島で降水採取を続けており、使用済みの薄膜フィルターを保存していたため、本研究者らは、この20年分の薄膜フィルターに捕集されていた煤の量を分析し、長期間にわたる過去の煤粒子沈着量データを解明することに初めて取り組んだという。

　その結果、沈着量の年ごとの変化は非常に大きく、特に黄砂が大量に飛来した2000～2001年には、煤粒子の沈着量が大幅に増大していたことがわかった。このことから、黄砂と同時に大陸から煤が大量に輸送されていた可能性が示唆された。

　現在、気候モデルの沈着量検証には、雪氷中の煤の濃度測定値などが用いられている。しかし、本研究により煤粒子沈着量の年々の変動が非常に大きいことが発見されたため、ある特定の期間のみの一度限りの観測データや数年間といった比較的短い期間のデータによる気候モデルの検証では、大きな誤差が生じてしまう可能性がある。比較的長期間の観測データをより多く利用して、気候モデルを十分検証することの重要性も示す研究成果といえる。

参考：【北海道大学】20年間にわたる煤(すす)粒子の地表面沈着量の変遷を測定（PDF）

北大は東大の滑り止めという位置付けです（都立西高校関係者）。

都立西高校や都立国立高校は北海道大学進学者が毎年2桁に上る。それは、後期日程では北海道大学ぐらいしか募集がないからである。
前期で東大などを受験し、後期は北大を選ぶのである。

都立のトップ高校群は、学校上げてセンター5教科受験を強く働きかけ国立大学受験を推奨している。

そして、理系については、自宅から通学できる早慶を辞退して北大に進学する（都立西、国立は今年度辞退者ゼロ）。旧帝国大学は研究予算も潤沢にあり、研究に没頭できるのも大きい。

◆ 運動による「細胞の老化」が骨格筋の再生を促すことを発見

筋疾患骨格筋運動細胞老化北海道大学札幌医科大学

　札幌医科大学と北海道大学のグループは、正常マウスにおいて、運動をすると、骨格筋の間葉系前駆細胞（Fibro-adipogenic progenitor; FAP）が細胞老化を起こすために、筋の再生が促されることを発見した。一方、骨格筋に慢性炎症を起こしたマウスの場合は、FAPの老化が十分に起こらず、エクササイズによってむしろ骨格筋の線維化病態が悪化することを明らかにした。

　持続する炎症や線維化により筋機能が低下する慢性炎症性筋疾患では、筋機能を回復させるために運動が有効な治療法であることがわかっている。しかし、症例によっては炎症や線維化が悪化することもあるといい、なぜ、運動が筋再生を促す場合と、炎症や線維化を助長する場合があるのか、その二面性の謎はわかっていなかった。

　本研究では、骨格筋の再生と変性の両方に深く関わるFAPに着目し、治る炎症である急性筋炎モデルマウスと、慢性筋炎モデルマウスを用いて解析した。その結果、急性筋炎のマウスでは、FAPが強い細胞老化因子の発現を呈する一方、慢性筋炎のマウスでは、細胞老化因子の発現が弱く、細胞死に対する抵抗性、免疫回避機構などを示してFAPが蓄積していくことがわかった。

　通常、ダメージを受けた細胞は老化し、Senescence-Associated Secretory Phenotype（SASP）という現象を起こすことで、免疫細胞の動員を増加させる。これは、老化した細胞が免疫細胞によってクリアランスされ、正常な組織リモデリングがなされるために必要なシステムだ。しかし今回、慢性筋炎では、この細胞老化システムが正常に働かないために、筋再生の誘導が阻害され、慢性的な炎症と線維化をきたすことがわかった。

　そこで、FAPの細胞老化を誘導するためAMP-activated protein kinase（AMPK）を活性化する薬物治療と運動の併用治療を慢性筋炎モデルマウスに対して行ったところ、FAPの細胞老化が誘導され、筋の再生が促されたという。

　本成果は、筋疾患に対する効果的な治療法の発展につながることが期待される。

論文情報：【Nature Communications】Exercise enhances skeletal muscle regeneration by promoting senescence infibro-adipogenic progenitors