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投稿者: 好奇心 (ID:PTr1FKMtLzE) 投稿日時:2009年 10月 19日 23:02
こちらの掲示板はさすがお金持ちが多いですね。
某庶民派掲示板で、年収400万とか家賃6万とか・・、TVでサラリーマン平均年収500万・・とか見た後、この掲示板を見ると愕然とします。
こちらでは1千万なんてざらで、1500万~や2500万以上もアリアリの世界なんですね。
もちろん職種は様々だと思いますが、さすがに2500万以上位ですと開業医か経営者か何かでしょうか・・・?
しかし、このご時勢で一千万~2000万くらいの年収を稼いでる旦那様がとても多いようですが、どんなお仕事なさってるのでしょう?
サラリーマンだとしたらどんな職種ですか?
年齢はおいくつくらい?
ちなみに、お聞きするばかりじゃいけませんので・・・
我が旦那は年齢30代半ば、外資系企業(金融じゃありません)、課長クラスで年収800万位です(涙)
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【5576141】 投稿者: 手当 (ID:Cr38NvcKahQ) 投稿日時:2019年 09月 19日 16:18
商社やゼネコンの手当って、例えばどれぐらいつくのですか?
うちは金融ですが、今約2000万で手当はほとんどありません。ボーナス部分の占める割合がかなり大きく、これは将来フェイドアウト操作をし安くするカラクリでは、と思っています。評価を下げればいいだけなので。 -
【5576173】 投稿者: 金融 (ID:hRpGauk6.no) 投稿日時:2019年 09月 19日 16:59
手当とは、家賃補助とか交通費の支給なども入りますね。
金融なら、預金や保険の積立に入ると補助金があったり、利率が良かったりしませんか?
持株の積立に補助がある場合もあると思います。
我が家は商社ですが、やはり入社時は年功序列でしたが、途中からボーナスの割合が増えました。
評価は儲かっている部署にいるかどうかが大きいので、世界情勢など運もあると思います。
海外にいる時の手当は結構加算されますが、これは金融の方もかなりもらっているようでしたよ。金融は商社より、海外にいる人数の割合が少ないのでその分、手当も良いのだと思ってました。 -
【5576181】 投稿者: 凄かった (ID:BeVfU6E0zCI) 投稿日時:2019年 09月 19日 17:08
銀行でNY支店にいる日本人家庭は、マンハッタンの凄いところに家賃補助有りで住んでいた。夜景が素晴らしい場所に。
約30年前ですが、今もそうなんですか? -
【5576198】 投稿者: 手当 (ID:Cr38NvcKahQ) 投稿日時:2019年 09月 19日 17:31
ありがとうございます。
うちは、民間とは少し立場が違うので、持株もないし、何より株の運用禁止なのです。これは痛いです。
利率もご存知の通りだし。
海外手当という名目は、国によって違うかもしれませんが、実際月何万ぐらいつくのですか?
ちなみに、家賃補助ですが、細々と大家をやっていますが、一昔前は年間約200万まで補助が出る企業がありましたね。税法上の関係でしょうか?月16.5万ぐらいまで。金融や製薬会社あたりでした。今は全く聞かないですね。
マンハッタン、約30年前っていうのが非常に曲者ですよね、まさにバブル。今はどれだけセーブされているのでしょうか、シンガポールとか…。 -
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【5576217】 投稿者: 商社 (ID:uuoTnwWKdjg) 投稿日時:2019年 09月 19日 17:43
住宅手当20万と聞きました
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【5576233】 投稿者: 手当 (ID:Cr38NvcKahQ) 投稿日時:2019年 09月 19日 17:56
ありがとうございます。今もですか?!
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【5576263】 投稿者: 凄かった (ID:PUyLwv.wINo) 投稿日時:2019年 09月 19日 18:13
正確には、約30〜20年前です。
そう、正にバブルの時代。
16〜20万程度では住めないような所なので、家賃はどうなっていたのでしょうね。
ビルのエレベーター内の備え付けの時計は、高級ジュエリーブランドなんです。壁にしっかりとはまっていました。
へー、こういう世界があったかと。 -
【5576281】 投稿者: 茜 (ID:AlRQmIf/45o) 投稿日時:2019年 09月 19日 18:22
家賃補助はエリアや職位によって変わるのでは?
たとえばNYとインドネシアじゃ、家賃全然違ってくるので。
NY勤務なら、ニュージャージーあたりに住むことが多いと思いますが、家族と住む家なら家賃は40万くらいはすると思うし、そのうち30万くらいは会社が持ってくれると思いますよ。商社金融ではないうちの会社でもそうです。
海外勤務で大きいのは、税金の多くは会社負担になることです。
日本と同じ年収プラス海外勤務手当でも、税金を払わなくていいので、手取り的には倍近くになることも十分あり得ます。
これは商社に限らず、海外駐在ならどこでも同じじゃないかと思います。
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