７％の少数派｜掲示板スレッド

とりあえず教育費にかけられるお金があるのと、教育費にお金をかけすぎて、家や老後にかけるお金が少なくなるのとは、別の話になりそうですね。

ざっくりと見ると、東大京大国医ぐらいで1％。
上位国立や早慶ぐらいまでで5～7％。
7％ということになると、このあたりまでの感覚ですね。

その他国立やマーチぐらいまでで20％。
パレートの法則なら、マーチぐらいまでが上層です。

なお、収入になってしまうと、上位に富豪がいるため、平均値はあまり意味がないように思うので、実際は中央値などで考える方がいいのかもしれません。
富豪や超資産家になると、中学受験は視野の外の場合もありますし（小学校受験、インター、海外留学などが視野の内）。

相続税の基礎控除額が
3000万 ＋ 600万円 × 法定相続人の数に減ってからの
相続税を支払う割合が8%


ちなみに東京に限定すると
16.7%と倍ですが。

＜超富裕層＞総世帯の約0.2%
＜富裕層＞約2.3％
＜準富裕層＞約6.3％
＜アッパーマス層＞約13.2％
＜マス層＞約78.0％



不動産は含まない
金融資産5000万位上の準富裕層以上が8.8%


相続税を払う割合
中学受験をすること割合と
似通っていますね。

東大国医で成功した一握りが準富裕層に入れる感じですか。

学歴と必ずしも一致しないところもあります。
高校卒で起業して成功した
昔からの資産家
たまたま昔からの土地が新幹線開通場所などで跳ね上がった

などで、どーんと富裕層、超富裕層になる場合も。

準富裕層あたりが
高学歴大手企業サラリーマンかな。
で、子供が中学受験組。

中学受験組7%
準富裕層以上8%なので
重なってるかな

富裕層や朝富裕層は経営者や代々の資産家で、勉強して良い就職を得て届くのはアッパーマス層や準富裕層ですかね。

世帯のストック差が千万単位で違うので、教育費の百万単位の差は受け止め方が様々だと思います。

お金がある層と小学生の子供を持つ層は実際にはラップしにくいのですよね。高学歴高収入であっても住宅ローンを抱えて純金融資産マイナスの場合さえある。

自分の子供には中学受験が必要だと早期に判断して、見切り発車で課金を始めないと、お金が貯まってからでは中学受験できないところ、先々の教育費も親の収入も千万単位でブレるので精度の高い予測が難しいことは悩ましいところでしょう。