文科省の通達で不合格者たくさん出たのですか？｜掲示板スレッド

そうかもしれないですね。

とはいえ定員オーバーが続くのはいい状態とはいえず、通達の内容は妥当だと思いますし、そもそも今それを言ったところで仕方ないです。もう前を向きましょう。

今年は、MARCH付属高校の合格が絞られて、倍率がどこも高くなっているようです。
高校も、定員をオーバーしないように通達が有ったのでしょうか？

＞●受験生だけが損する？

　しかし、この施策は文科省、大学、受験生の三方のうち、受験生にとってデメリットが大きい。

　文科省からすれば、片手で毎年少なからぬ補助金（税金）をもらいながら、もう一方の手で定員を大幅に上回る学生を集めて懐を肥やしている強欲な私大に鉄槌を下すことができる。

　大学側にしても、必ずしも悪い話ではないようだ。「かねてから、学生数が多すぎることを問題視していた教職員は少なくない。教育環境の向上の意味からは望ましいことではないか」（前出大学関係者）との声も聞かれる。

　だが、肝心の受験生にとってはメリットがない。現状でも高止まりしている一流私大の合格ラインがさらに上昇するからだ。

　文末のデータは、「早慶上智」（早稲田大学、慶應義塾大学、上智大学）、「MARCH」（明治大学、青山学院大学、立教大学、中央大学、法政大学）、「関関同立」（関西大学、関西学院大学、同志社大学、立命館大学）と略称されるトップクラス私大の総定員超過率である。いずれも大規模大学に該当しており、1割ルールを厳密に適用されれば、現時点では12大学中9大学が補助金ゼロの憂き目に遭う。

　返済不要、使途自由の補助金を拒否する大学はまず存在しないから、基準に沿って合格者数は絞り込まれるだろう。仮に1割ルールを超過している9大学が110％未満に学生数を抑えた場合、削減数は合わせて約2700人にもなる。少なくとも従来であれば合格していた3000人近くの受験生が涙をのむことになるわけだ。もちろんこれは最低限の数字であり、監督官庁の意向を配慮して、それ以上に合格者数が削減される可能性は十分にある。

　1990年代初頭の第二次ベビーブーム世代の受験期を境にして、少子化の進行に反して大学や学部学科は増え続け、競うように門戸を広げてきたが、こと有力大学に関しては再び狭き門の時代に回帰しつつあるようだ。
（文＝島野清志／評論家）

【トップクラス私大の直近総定員超過率】
早稲田大学119％、立教大学119％、青山学院大学116％、上智大学116％、明治大学114％、立命館大学114％、中央大学114％、同志社大学113％、慶應義塾大学111％、関西大学110％、法政大学107％、関西学院大学105％

ビジネスジャーナル （抜粋）2015年8月8日

〉今年は、MARCH付属高校の合格が絞られて、倍率がどこも高くなっているようです。
高校も、定員をオーバーしないように通達が有ったのでしょうか？


我が家の第一希望の学校は、今年は高倍率でしたが
今回は、たまたまだと思っておりました。
来年はどうなるんでしょうか‥‥。

あまり変わっていないですよ。
ボーダー層の、さらに下の方がほんの少しだけ影響を受けているだけ。

でも、「その通達のお蔭で合格しなかった」と考えられるので、心は癒されるかもしれません。
そういうことって、実は大事なのです。精神衛生上。

そうですね。
ダメだったのは、文部省の通達で運が悪かったと思う事にします。
でも、もしこれが去年までなら
と思う自分もいます(涙)

エデュばかり見てると、中受して早慶は当たり前とか、MARCHじゃ恥ずかしいとか、つい勘違いしがち。ところが直近の書き込みでは「日東駒専と女子大」や「成成明学では・・・」というようなスレが多いし、それが現実。スレ主さん、MARCHを甘く見てたんじゃないですか？