大学そろそろ対面授業を始めてほしい！｜掲示板スレッド

>>大学、大学生というものをこの国から無くすのではない限り、感染者が出たら休校するという小中学校と同様の対応をしつつ、いずれ見切り発車する必要があるのではないかと思います。


あまり詳しくありませんが、大学で臨時休校の措置をとった場合、コマ数不足で単位が出せなくなるのではありませんか？

コロナ対応に関するQAが文科省から大学に出てますが(先日話題に出た、対面併用の通達も一連のQAの念押しの通達)、コマ数不足を回避するためのオンライン講義の許可だとの理解ですが。

暇な方は、ちょっと前に検索ワードも出てるので、文科省のサイトから当該QAを読み込んでみて下さい。

おっしゃる通りですね。
失礼いたしました。

では、一般人よりは感染症対策に詳しく防護服等の医療資材を使用している病院でも、という表現ではいかがでしょうか。
誤りがあればご教示ください。

＞大学で臨時休校の措置をとった場合、コマ数不足で単位が出せなくなるのではありませんか？

そういう時こそオンラインを活用すれば良いのではないでしょうか。
この数ヶ月で問題点も明らかになり経験も積み上がっているはずですし、今後もオンラインと対面を併用していくとしたら、一時的にキャンパスを閉めざるを得ない状況になった場合はその期間全てオンラインに切り替えることは難しくないと思います。

>>そういう時こそオンラインを活用すれば良いのではないでしょうか。

ご自身が、大学も休校で、と休校前提のお話をされてますから。オンラインは考えていないとの理解です。

誤りというか、そのようにハードルを下げてしまうと、病院(というハードルの高さ)を引き合いに出した意味がかなり薄れて、話の説得力が維持できないように思いますが、別に個人的に気になっただけの些末な指摘なので訂正して頂かなくて結構ですよ。皆さん気にならないのでしょう。

＞ご自身が、大学も休校で、と休校前提のお話をされてますから。

「感染者が出たら休校するという小中学校」と同様の対応をしつつ＝小中学校と同様に、授業を行い感染者が出たら対応するという意味で言っておりました。
大学を休校、オンライン授業も行わないという意味ではありません。

誤解を招くような表現でごめんなさいね。政治家の言い訳のようですが。
日本語って難しいですね。

昨日は暇だったので自分宛に返信いただいたコメントにはできるだけお返ししましたが、今日はそこまで暇ではないので、これ以上はお答えできないかもしれません。
失礼致します。

大分前のレスで、大学一年生は入試以来大学に入ったこともなく友達もいない苦しさを書いたら、「今時入学前からSNSで友達を作るの当たり前なのに」と、そのような不満を持つ方がオカシイような書き込みもありました。

子どもが別の大学に進学した友達と会い、聞いてきた話。大学には行けずオンラインの課題ばかりの生活に疲れ、休学を考えているそうです。SNSで知り合い交流している友達が何人も休学すると言い出し、実際休学した人もいるそうです。そういう流れになると、自分もこんな生活は辞めたいという気持ちになってきたそうです。

このような非常事態です。普段であれば授業と就職支援をしていれば良かった大学でしょうが、大学生を入校禁止にして孤立化させたままでは、あちこちで後期が始まる前に退学、休学してゆく学生も増えても不思議は無いと思いました。

東大ですら学生アンケートで「ノイローゼになりそう。受験生の頃の方が良かった」等の声にショックを受け、オンライン授業を休みがちになった学生に電話をかけて、ドロップアウトさせない努力をしているそうです。大学が前向きにやってゆけるような環境も用意しないと、SNSの交流がアダとなるリスクもあるということに気付かされました。

>普段であれば授業と就職支援をしていれば良かった大学でしょうが

1年生の親御ゆえ致しかたないとはいえ、あまりに大学をご存知なさすぎる。ぜひ子女ならびに早慶マーチクラスの各校HPをご覧いただきたい。そこには、アカハラならびに法律相談含めた学生向け相談室、語学・国家試験向け講座や研究室、ボランティアや環境保全、むろん学習向けのアドヴァイス、研究室で個別に教員が質問に応じるオフィス・アワーに至るまで、まさに至れり尽くせりである。ほったらかしであった（建前は、学生の自主性尊重）我々の時代とは大違いである。もっともそうして母御が、いい年したセガレたちの心配をする時代ならば、それもさもありなんという気もする。

また、一昨日の朝日紙「経済気象台」や昨夜の報道番組でも、この問題に触れていた。そこには、今まで本件につき沈黙してきた萩生田文相が最近、アリバイ的に発言をしたことが契機になったようだ。だが、それはきちんとした事実関係を前提にしたものでないとの印象を受ける。たとえば前記「経済気象台」では、あたかも図書館が完全に閉鎖されているかのごとき前提で書かれている。

そもそもが、都知事による「感染特別警報」下にあり、昨日も４００人を超える新規感染者を抱える東京の現状において、クラスターの巣となりかねないキャンパスの開放を迫るほうが非常識極まる。地方においてさえ、三重大医学部のようにあっという間にクラスター化してしまったばかりではないか。

この「経済気象台」８月6日付のコラムを書いたペンネーム（義）氏は某企業経営者である。だが、日本の大学とは事情の異なる米国での学費返還訴訟を例示するなど、内容は粗雑だ。もう少し事実関係を踏めた客観性ある所論の開陳を願いたいものである。ことは人の命に係わる次元である以上、感情論で論じてはならない問題であるからだ。同時に、我が子溺愛のあまり、公共の福祉的高い観点を没却してはならないと考える。