【インターエデュからのお知らせ】旬な話題カテゴリーにおいて悪質な荒らし行為が見受けられたため、
一部のホストからの接続による書き込みを一時的に停止しております。
「規制ホスト:t-com.ne.jp」
該当の環境をお使いのユーザーのみなさまにはご迷惑をおかけいたしますが、
ご理解の程よろしくお願い申し上げます。

最終更新:

13
Comment

【4219798】反日日本人はなぜ生まれたのか?

投稿者: 成功   (ID:en5LNtbB1ms) 投稿日時:2016年 08月 20日 20:56

ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム
(戦争責任周知徹底計画)
戦争に対する罪の意識を日本人に植え付ける計画、そのように洗脳する計画のことである。これは検閲とともに、アメリカ軍の占領政策の柱だった。
GHQは、日本が再びアメリカの脅威とならないよう、徹底した情報・教育面からの洗脳工作を行なった。それは日本人自身が日本人を全否定するよう誘導し、日本を断罪することによってアメリカの正当化を図ろうとするものだった。
アメリカがなぜ日本を戦争に追いこんだのか、なぜ明確な国際法違反である原子爆弾を使って日本人を大虐殺したのか・・・、などを指摘されたらアメリカは説明できない。そこでアメリカは言論を封鎖し、日本人に自己否定するように洗脳したのである。いまだにこのマインドコントロールから脱していない日本人がやたらと多い。
GHQは、あらゆるマスコミを検閲し、以下のような情報を映画、ラジオ、新聞、書物などで徹底的に流し続けた。
「太平洋戦争史」
昭和20年(1945)12月8~17日の間、日本のすべての日刊新聞は「太平洋戦争史」なる捏造した歴史を毎日掲載させられた。わざわざ開戦の12月8日を選んで全国紙に、一斉に連載を開始させたのだ。この史観のベースとしたのはアメリカの戦時プロパガンダの歴史編集文書「平和と戦争」である。
  「平和と戦争」
この歴史の見方が今日本の歴史教科書で教えている「太平洋戦争」の根本に横たわっている。
この歴史観というのが、米英の民主主義と日独伊の全体主義、この正義と邪悪の戦争が第二次世界大戦だったという噴飯もの。朝日新聞をはじめとする反日マスコミはいまだにこの歴史観を叫び続けている。
また「太平洋戦争史」では、「南京大虐殺」と「マニラの虐殺」を挙げて、日本軍の悪逆非道を強調した。これによって、それまで「皇軍」だといってきた、あるいは「動議の戦いには負けていない」と考えていた日本人に明らかに道義がないことを刷り込もうとした。
「真相はかうだ」
「太平洋戦争史」をドラマ化したもの。これを昭和20年12月9日~昭和21年2月にかけて、約2ヶ月間、日曜午後のゴールデンアワーにNHK第1、第2で放送され、再び続いて再放送された。この「真相はかうだ」は「真相箱」、さらに「質問箱」と名称を変えて、同種の番組は昭和23年8月まで約3年間続けられる。
「インフォメーション・アワー」
昭和23年1月から毎週「新しい農村」などを放送。
「宣伝映画」
日本の戦争犯罪を告発する宣伝映画が9本もつくられた。「犯罪者は誰か」(大映)、「喜劇は終わりぬ」(松竹)、「わが青春に悔いなし」(東宝)などである。表面は日本人が自主的に作ったように見せかけながら日本人に罪悪感を植えつけようとした。その観客動員は延べ3000万人にも達した。
上記の内容はどれも似たり寄ったりで、次のようなことが延々と教えられた。
大本営は嘘ばっかりで日本国民は軍部に欺かれて侵略戦争に誘導された
日本は戦争中にこんな残酷なことをした
原爆投下は予告を日本の指導者が無視したから落とされた
日本を救うため、100万のアメリカ兵を救うためアメリカは原爆を落とした
広島と長崎は軍事都市だったから原爆投下の目標にされた
日本国民は過ちを反省すべきである
日本は悪い国で、好戦的で、愚かで、アメリカの平和への努力を認めないまま戦争に突っ走っていった
ポイントは何かというと、敵はアメリカではない。敵は軍人だ。あなた方の中にいる日本人なのだ。一部の軍国主義者と政治家が侵略戦争に国民を駆り立てたのだ、ということである。
今日、反日日本人が主張している内容とまったく同じである(というよりこういった連中の主張はウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムの意図を忠実に守っているだけの話)。これらプロパガンダが巧妙だったのは、全部が虚偽ではなく、真実の中に虚偽を混ぜていたことである。戦争に負けていたので体験者は真実を言うことができず、マスコミ、政治家、役人は保身のためGHQに逆らうことはしなかった。
戦後60年経ってもまだマインドコントロールが解けずに、「日本は侵略した」「日本が悪かった」と思い込んでいる日本人が多数いるのはご存知の通り。
この時期に読売新聞は「恥ずべき南京大悪暴行沙汰」なる記事を載せたが、これが虚構の「南京大虐殺」の初出であった。
チェコ出身の作家ミラン・クンデラは次のように語っている。
「一国の人々を抹殺するための最初の段階は、その記憶を失わせることである。その国民の図書、その文化、その歴史を消し去った上で、誰かに新しい本を書かせ、新しい文化をつくらせて新しい歴史を発明することだ。そうすれば間もなく、その国民は、国の現状についてもその過去についても忘れ始めることになるだろう」
まさしくGHQが日本に行なったのはこのことである。
日本の教科書を見ればわかるが、アメリカのプロパガンダである「太平洋戦争史」が歴史観の源になっている。ここに歴史教育の歪みの原点がある。
こうして日本のマスコミ界や教育界、歴史学会は、他人によって強要された物語を自分の物語として語る傾向を持つようになった。初期の対日占領政策を拡大再生産してきたのが日教組であり、マスコミであり、知識人だった。その延長線上に「従軍慰安婦」「三光作戦」「南京大虐殺」といったプロパガンダが出てくる。

返信する

管理者通知をする

マイブックマーク

「旬な話題に戻る」

現在のページ: 2 / 2

  1. 【4254988】 投稿者: ↑  (ID:ny17Iu/Wm6E) 投稿日時:2016年 09月 20日 11:40

    朝鮮大学校「日米を壊滅」 正恩氏へ手紙、在校生に決起指示
    産経新聞 9月20日(火)7時55分配信

     朝鮮大学校(東京都小平市)が5月、日米壊滅を目指す手紙を北朝鮮の金正恩(キム・ジョンウン)朝鮮労働党委員長に送っていたことが19日、分かった。朝大関係者が明らかにした。朝大の張炳泰(チャン・ビョンテ)学長が、朝鮮総連の許宗萬(ホ・ジョンマン)議長から指示を受け、米国圧殺運動の展開を在校生に指示していたことも判明。手紙や指示には金委員長を称賛する文言があふれており、日本政府は朝大の反日・反米教育が加速化する可能性が高いとみて動向監視を強めている。

     関係者によると、手紙は5月28日、朝大で開かれた創立60周年記念行事で金委員長に送る忠誠文として読み上げられ、「大学内で米日帝国主義を壊滅できる力をより一層徹底的に整える」と明記。日米敵視教育を積極的に推し進める考えを表明した。

     また、金委員長に対しては「資本主義の狂風が襲い掛かっても、平然とした態度でいられる度胸を育ててくれた」「くれぐれも体を大切に過ごされるようお祈り申し上げる」などと忠誠を示している。

     一方、張氏は7月下旬、都内で開催された総連幹部会議に出席。許氏は「米国の孤立圧殺を展開中だ。金正恩元帥さまを最高尊厳として推戴(すいたい)し、民族教育事業の革新を引き起こすため総決起しろ」と指示した。これを受け、張氏は許氏の指示を朝大の幹部会議を通じて在校生に伝達した。

     さらに張氏は8月、朝大教育学部など3学部の在校生約60人を「短期研修」の名目で北朝鮮に派遣した。金委員長に対する崇拝の念を北朝鮮当局からの指導を通じて、醸成させることが目的とみられる。張氏は北朝鮮の国会議員にあたる最高人民会議代議員も兼務しており、今後も金委員長を偶像化する教育を推進するとみられる。

     朝大は産経新聞の取材に対し、「担当者がいない」としている。

  2. 【4273588】 投稿者: 危機一髪  (ID:ny17Iu/Wm6E) 投稿日時:2016年 10月 05日 14:11

     元自衛官幹部3人が語ったマスコミに乗らない裏事情。
     
     
     1)安倍内閣では、民主党傀儡の防衛省運用企画局(文官組)を廃して、自衛官だけからなる統合幕僚監部にすべての権限を一元化した。

     2)民主党政権時の国家機密たれ流しは政権内だけでも3万件

     3)安倍政権誕生がなく、民主党政権が続いていればクーデターの可能性大だった。

     4)野田政権はクーデター可能性の高まりの中、政権を放り出したのが真相

     5)最大の国家機密である日本の基本軍事戦略とその作戦については、すべて漏洩していることが確認済みである。日本人の知らない情報が中国や韓国には100%把握されている。民主党幹部の亡命騒ぎの原点はこれ。

     6)情報漏洩については、民主党関係者全員が糾弾されるべき問題。外患罪の適用は免れない。

     7)漏洩事案の最大重要案件である対中国作戦要項は中国を驚愕させた。艦船データーから、水中探知、航空探知等のレベルが桁違いで、現行では日本と戦うことは中国の破綻必至ということが明らかとなり、中国共産党の対日本戦略の見直しが必要となった。

     8)中国は一昨年から水中監視網と衛星監視網に注意を向け始めた。

     9)青島海軍基地から出航の中国原潜は、その行動の一部始終を海自により監視されている。

     10)こういう状態は中国海軍として容認できるものではない。

     11)日本の『引いて封鎖』という戦略に対し、現在の中韓は打つ手がない。対抗策は吠えることしかないというのが実情。

     12)機雷の増発注が日本の開戦決意のシグナル。

     13)民主党政権発足後、公安情報、自衛隊情報がたれ流しとなり、それまで極秘であった対中国、対韓国戦略が筒抜けとなった。

     14)韓国情報の中にはいくつかのシナリオがあった。在日朝鮮人対策や暴力団対策は極秘中の極秘だったが、民主党政権によってすべてがたれ流しとなった。

     15)このことをマスコミは完全に沈黙して黙殺。

     16)韓国籍の在日朝鮮人が他国で武装するわけにもいかないため、裏で横流しの武器調達という対策を選択。結果、暴力団の勢力争いに使われていた武器が、この時期から集団戦闘用に重武装化。この動きへの対応に自衛隊再編は必要不可欠だった。

     17)2008年に人権保護のもとに住民票閲覧が制限された。

     18)民主党政権発足後、生活保護をはじめ、税金優遇や社会保障の在日特権の拡大が進められた。いわゆる従軍慰安婦の問題では基金まで設立というところまで至った。

     19)外国人参政権の推進等が進んでおり、もし民主党内部での利権抗争がなかったら、日本はまさに韓国に乗っ取られてしまう可能性が高い状態だった。

     20)李明博は日本乗っ取り完了宣言をしていた。

     21)東日本大震災を経て、ネットの普及もあって、徐々に民主党が朝鮮傀儡政党であることが一般日本国民に認識されるようになた。

     22)自衛隊内部でも穏健派が嫌韓に変化し、憎悪感を持った反韓に様変わりしてきた。

     23)2015年、アメリカが挑戦半島から撤退して防御ラインを日本と綿密に検討し連携している状況はもはや変えられないところまできている。

     24)現実に日本に住んでいる在日朝鮮人が韓国で住民登録され戦時動員されるという事態は日本としては看過できるものではない。

     25)外国人参政権付与についてはまさに売国法。

     26)在日特権の温床である行政改革はともかく、喫緊の課題は戦時国内法である外患罪や関連司法改革。

     27)そのいずれも親韓メディアや在日朝鮮人の命運に関わる。そのため強い抵抗があるのは不可避。安倍政権としては普通の国作りでも在日にとっては右翼国家作りと映る。

     28)今回、特定秘密保護法案審議過程で反対派なるものの正体があぶり出された。左翼、在日朝鮮人はもとより学者、知識人、弁護士等がごちゃ混ぜで反日勢力を作っていたことが明らかとなった。

     29)自民党の中にも日韓議員連盟会長を務める額賀福志郎元財務相のような売国もどきが存在する。

     30)尖閣問題の対決姿勢とは全く異なって経済面では日本の中国離れが加速し貿易額減少、投資の半減、民間交流、特に観光旅行関係の縮小。シフトASEANが鮮明となり経済界は悲鳴

     31)現実に中国との貿易は輸入に関してはすべてASEANで代替可能

     32)中国進出企業については国はリスクを負わないという姿勢をとっているため、現状以上に伸びる要素はない。

     33)IMFスタイルによる韓国借金実態は、すでに末期症状。そういう中での慰安婦問題などの戦時企業の賠償問題とかの騒ぎは、単純に日本の金目当て。

     34)額賀を会長とする日韓友好議員連盟会員の国会議員もようやく韓国と距離をおきはじて、総会は踏み絵となった。約半数の国会議員がキャンセル。その後の韓国の工作を、安倍総理の靖国参拝により潰すことができた。

     35)現実に対外的備えとしては海自、空自の充実で対応可能。有事には機雷の2000発もばらまいて、列島線通過潜水艦を撃沈すれば中韓は干からびる。

     36)陸自は対馬防衛戦くらいの対応で国内戦車戦を考慮する必要はない。にもかかわらず74式戦車のタイヤ版ともいうべき機動戦闘車の配備を進めているのは、国内唯一の反日反社会的暴力組織が武装を重武装化しているから。

     37)もし日韓開戦となれば、在日朝鮮人はもとより迎合する勢力は自衛隊にとって殲滅すべき対象となるのは当然のこと。それは国会議員であろうと新聞やTVであろうと関係ない。

     38)原発廃止、スパイ防止法、差別問題などは、平時の問題であり、有事に備える自衛隊には関係のない話。

     39)現在、関係機関が反日勢力の特定作業を強化加速させている。

     40)自衛隊制服組は国体護持の精神を堅持している。

  3. 【4707005】 投稿者: 正義のミカタ  (ID:qbJ3ETusZbY) 投稿日時:2017年 09月 18日 06:07

    チャイナに騙された野田元総理が
    消費税をあげ東京都が購入するつもりだった尖閣諸島を国有化した結果チャイナの反日暴動が吹き荒れた
    北朝鮮のミサイルも当初
    ロケットの実験として日本海に落とす
    ことを容認し続けた
    左派は平和乱すきっかけを与える

  4. 【4824383】 投稿者: 新海正広  (ID:h0WAhWfhicg) 投稿日時:2018年 01月 04日 19:50

    素晴らしいの一言。日本の歴史を再度徹底検証すべし。私は右でも左でもありませんが、愛国者です。子孫のため、素晴らしい日本国憲法を作ることが必要だと思う。

  5. 【5973809】 投稿者: ちゃんちゃらおかしい  (ID:BsUvZsUbAio) 投稿日時:2020年 08月 07日 11:25

    ルーズベルト大統領と習近平独裁主席
    内陸型価値観

    我ら日本はインド太平洋、島国育ち
    海洋型価値観

  6. 【5987002】 投稿者: 民主党=共産主義  (ID:b2A5UiCyI5.) 投稿日時:2020年 08月 19日 11:17

    第二次世界大戦末期、米国とソ連は同盟国になっていた。フランクリン・ルーズベルト米大統領は、ソ連のスターリンと組んで国際連合を創設し、戦後の国際秩序を構築しようとしていたのだ。そのため、1945年2月、ソ連領ヤルタで行われた首脳会談において、ソ連による中欧支配と、アジアの共産化-特に中国共産党政府と北朝鮮の誕生-を容認してしまったのだ。

     この「ヤルタ密約」の存在が明らかになったのは46年2月のことだ。ソ連による中欧支配への反発から、野党の共和党は、ソ連と組んだルーズベルト外交への批判を強めていく。

     しかも、ジャーナリストのウィテカー・チェンバースが48年、米連邦議会で「自分は1930年代に秘密の共産主義者スパイとして活動し、アルジャー・ヒスと名乗る若い国務省職員を知っていた」と証言した。ヒスは、ルーズベルト大統領の側近として、ヤルタ会談を仕切った国務省の幹部だった。

    https://www.zakzak.co.jp/soc/news/190130/soc1901300002-n1.html

学校を探す

条件を絞り込んで探す

種別

学校名で探す