中学受験における理系科目(算数、理科)のくだらなさについて｜掲示板スレッド

東工大や早慶理工はまさに理工系が専門なんだから、数学、物理ができなきゃはじまらない、ということで誰も文句は言わないでしょう。
医学部も数学使うけど、その程度は理工系よりは低く、経済学や社会学等文系とされている学部と大差ないのでは？
それに、臨床医に必要なコミュニケーション能力が殆ど問われず、専門ではない数学物理の標準偏差が高すぎることが問題なのでは？
個人的には、数学の天才は数学科なり物理なりに行けばよく、医学部は一定レベルの頭があれば人間性の方が大事だと思うけどね。女医さん、偉そうじゃないので好きですよ。

＞東工大や早慶理工はまさに理工系が専門なんだから、数学、物理ができなきゃはじまらない、ということで誰も文句は言わないでしょう。

東大理Ⅰも数学、物理ができなきゃはじまりませんよ。早慶よりもその度合いは強いでしょう。研究者志望の割合が早慶よりも高いのだから。
でも、東大理Ⅰの2次の配点を
英語150点　数学300点　物理150点　化学150点　国語なし
にしたら、大ブーイングですよ、きっと。女性差別だってね。

そうですか？
理1は国語を入れても入れなくても大差ないでしょう。国語は標準偏差が小さいので大勢に影響ありませんし、なくしても女性比率は変わらないのでは？
国語があるのは、女性云々より、日本の国立大学として母国語の試験をすべき、というポリシーだと思います。
アメリカではどの大学でも英語の試験はあります。日本語で授業する大学なら、日本語の試験はあってしかるべきと個人的には思います。古文漢文は要りませんが。
国立大学の入試科目って、戦後殆ど見直されてないので、惰性になっている気がします。大学入試改革でも、抽象論で思考力だ記述力だ言うより、具体的な科目の議論をすべきだと思いますが。

＞私が公平性について言及しているのは、日本では、入った大学によって将来の一部が決められるのと、平等意識が強く不公平なことにものすごくバッシングがあるからです。
もちろん大学もそれに便乗しているところはありますが、国民性を考えると公平性を最優先にせざるをえないと思います（私個人の考えは若干違いますが）。

仰ることはよくわかります。
付け加えるとすると、「昔から放置されている」不平等は気にしていないくせに、新たに制度変更で不平等が発生すると「・・・が有利になる、怪しからん」とバッシングされることですね。
出る杭は打たれる、同質性大好きな国民性が起因していると思います。
私は、そういう国民性だからしょうがない、ではなく、叩かれても必要な改革はしていくべきだ、と思っています。

あと、私も女性に一律減点するような女性差別は全く容認しませんよ。合理性がないので。
ただ、医学部の場合、女性だけでなく男性も含めて、一定期間〇〇の仕事をしなければ全額返済する、といったタイプの奨学金を設けることは一考に値すると思います。
日本は、税金のかかった教育投資を受けた女性が専業主婦になることに寛容すぎます。医学部など多額の税金が投入されている学部は、専業主婦になったら税金相当分の学費を返せ、でよいと思っています。

東工大早慶理工学部の中には生物系の学科もありますよ。にも関わらず生物受験できない大学もありますね。少なくとも東大の2次試験は理1,2,3全てで生物化学選択で受験することもできます。医学部も物理を選択しなくても受験できる大学が多いと思いますよ。

誤解されておいでのようだ。
私が田中新総長の意見に賛成と述べたのは、入学試験に大学からのメッセージを込めるとの趣旨の発言についてである。それは、－入試とは、既習事項の再確認だとご主張になるあなたとは異なり－（入試とは）その後の学びへの知的適応性を確認するものだ、との私の考えに近いものであると考えたからである。

したがって、それ以外の個別事情、たとえば早稲田大学政経学部入試における数学導入については、いまだ疑問は晴らされていない。

そのようなことはない。私も見くびられたものだ。
論文入試は通常複数の者が採点に関わるので、「傾向答案」や「恣意的な採点」等は容易に見破れるはずである。仮に私が採点者であっても、筋の通った立派な答案であれば、いかなる立場や主張であっても、それに高い評価を与えることは当然である。本掲示板において、－私への異論や批判であっても－それが真摯なものであれば、私自身も誠意をもって対応させて頂いてきている。たとえば、本スレでの「おたく」氏とのやりとりもその一例である。

米国の場合には、入試や就職で「実質的な機会の平等」を厳しく保障している。具体的には、マイノリティらに対する事実上の平等を促進するための暫定的な特別措置（ポジティブ・アクション）の導入である。すなわち、初めから少数派を優遇するとの仕組みだ。むろん、多数派からは「逆差別」との声も寄せられる。

他方、日本では、定年までの広義の雇用保障を前提にした学卒の新卒一括採用を行い、彼らの職務内容を特定せずに社内で配置転換やOJTを通じて育成訓練するとの形をとった。このため、その潜在的能力をはかる尺度として「学校歴」が重視された。したがって、途中入社等の外部労働市場が未発達であった以上、望むべき大企業に入社するためにはたった一度のチャンスである新卒一括採用に備えて、東大を頂点とした「より良い大学」に合格することが必須であったのである。※
（続き）