難関大学に占める公立高校の割合｜掲示板スレッド

一学年に数百人いると、自分の学校でも実態がわからないというのが正直なところで、調査結果は参考になりました。
ここだとスレ違いになっちゃうけど、私も通塾はいつからしたらいいんだろうと思っていたので、私立に通う子の塾の話を色々知りたいというのは同意です。

調査結果だと、私立に通う子の塾通いが思ったより多いと感じました。
逆に公立の子の塾通いが思ったより少ないと感じたのですが、塾があまりない地域も調査に含まれていたりするのでしょうか。


数字の見方を間違えていたらすみませんが、私立中に通う子の通塾状況はこんな感じでしょうか。塾の費用は勝手な想像です。

年間0円の子が４割（学校だけで十分という家庭）

年間10万円未満の子が１.５割（オンライン英会話とか？？通信教育も塾に含まれますか？）

年間10万円以上30万円未満の子が２.５割（苦手科目だけ通っている子や季節講習だけ通っている子？）

年間30万円以上50万円未満の子が１割（複数科目通っている子？）

年間50万円以上の子が１割（がっつり通う家庭）

＞私も通塾はいつからしたらいいんだろうと思っていたので、私立に通う子の塾の話を色々知りたいというのは同意です。

附属も進学校もごちゃ混ぜの全国データより、お子様の学校ではいつ頃から通塾率が上がるのか、をお調べになったらいかがでしょうか。
学校である程度受験対策をしているのか、放任で塾ありきの大学受験になるのか、学校のスタンスと生徒の学力レベルによって傾向が違うのに、こんなデータ参考になりますかねえ。

私はこの調査結果を見て意味ないとは思わなかったです。
私立中の子の６割が何らかの塾利用をしていて、４.５割が年間10万円以上、２割が30万円以上使っているという結果が、平均値であるということが、正直驚きだったんです。

このスレの流れでも、私立中の塾利用率６割という数字が出た時にソースを求める話が出ましたが、私もまさかそんな高いはずないだろうと、この調査結果を見る前なら感じたと思います。
でも６割というのが一部の通塾に熱心な私立の話ではなくて、私立中の平均値ということだとすると、この水準って高いとは思いませんか？


エデュでは、大学受験向けのトップ塾に通うケース以外で、私立の子が塾を利用する話をしづらい雰囲気を感じます。
通塾が多いと、学校の価値が下がるイメージがあるからですかね。
でも、塾を何かで利用している子が半分以上いるわけだから、通塾についてもっとオープンに語られていいんじゃないかと思います。

中学受験をこれからする家庭もエデュを見ているわけだから、通塾の実態を知りたいだろうし。
私自身も、自分の学校のことだけじゃなくて、塾をどういう風にみなさんが利用しているか興味ありますよ。

東京のY60以上の私立中学生の通塾率なら興味あり。
公立ではやっていけない知的ボーダー層の受け皿である低偏差値校まで一括りにした『私立中』では、エデュ民の体感と乖離が生じてしまう。

公立中学は同等というか同質でどこでも同じような学習環境が得られる建前なので、平均の値は全体を把握する指標たり得ます。
例外はあるにせよ、大学進学率が高い公立中学とか、低偏差値の子が集まる公立中学というのは無のが基本。まあ、せめて県別データ位は意識したいですが。

対して私立の場合は、学校毎に特色が異なるので平均の値自体の意味が薄れると思います。
学校毎に通塾率やその目的が大きく異なるのは容易に想像が付きますからね。

進学実績が高い、授業時間数が比較的多い、中高一貫校の場合は中学生での通塾率は低いと思います。
少なくとも子供達が通う学校ではそうですね。というか授業と部活に課題までやって通学時間まで考えると塾行くのも大変ですし、行くにしても補習塾なんてのは学習進度が普通の中学と全く違うので集団塾では無理で結局個別になると思います。

既出の『小学校から引き続き大学受験までノンストップで通塾するわけ。』みたいな意見は違うかなと思います。ただ、中学受験後の中学生本人がそう思ってなくても、大学進学しないような中学生やその保護者から見たら物凄く勉強しているように見えるというのは有るかも。大学受験までノンストップで勉強漬って表現なら、個人の主観としてそう思う人も居るかもとは思います。

この調査は区市町村の人口や学校種類、学年などをもとに全国から調査対象者を抽出していることから、日本の中学生全体の縮図になります。
国が学校経由で保護者に依頼しているため、回収率が高いのですが、学校からの依頼に対応しない家庭（子供の教育に全く関心がない人）は回答していないだろうし、私立中にもいろんな学校があるといったお話など、調査結果の受け止め方は人それぞれだと思いますが、現時点で、公立中と私立中の通塾状況を比較できる唯一の材料だと思います。
最新データは今年の12月に出る予定です。

都市部に住む中学生の数が地方より多いため、全体平均も都市部の結果がより強く反映されるものになっています。
そのため、都市部と町村の通塾割合には約20%の差がありますが、都市部と全体平均では約5％の差にとどまります。

公立中の通塾割合（％）
人口5万人未満（主に町村）　55.1
人口15万人未満　64.6
人口15万人以上　75.3
特別区・政令指定都市　75.7
全体平均　69.3

学年ごとの傾向が全国共通と仮定して、都市部と全体平均との差である5％を試しに全国データに加えると、都市部の状況に近くなると思います。
そのざっくり計算だと、都市部の公立中の通塾率は、中1で65%、中2で75％、中3で85％ぐらいになります。

そして、偏差値別のデータはもちろんないですが、都道府県別のデータはないものの抽出した調査対象を見ると、私立の回答者は東京だけで３割、東京・神奈川・埼玉・千葉で５割、これに大阪・京都・兵庫を加えたら７割あり、都市部の私立に通う子が回答の中心になります。

それからアンケート方法を詳しく確認しました。
「塾」の費用は自宅外で受けたものに限定されており、通信教育費については、家庭教師費「等」に含まれていました。
そのため、オンライン英会話やZ会、スタサプなどは塾ではなく「家庭教師費等」に計上されているようです。当初、家庭教師を利用する人が2割以上いることに違和感があったので、理由がわかりすっきりしました。
また、通塾せずに模試だけを受ける場合や習い事の費用も、この塾費用には含まれていません。

通塾率というのはよくわからないですね。
受験前に三ヶ月だけ通っていたのも入れてますよね。
首都圏では通塾すれば平たく少なくとも12万は年額で行くと思って良いと思います。
資料には通塾率と言うデータはないので、皆様の根拠がよくわからないです。
また公立には国立や都立も含まれているのでしょうか。

また前の方の書き込みの支出割合が通塾率になるというデータもどこのデータか理解が追いつきませんでした。

模試だけ受ける場合を含めない表現として、「通塾率」と書いてみたのですが、誤解を生みやすい表現だったかもしれません。

この「通塾率」は「お金を払って塾を一度でも利用した割合」とも言い換えることができます。長いので、以降は「塾利用率」と書きます。
年間支出額のデータを直前に書いているのでご覧頂ければと思いますが、支出金額を見る限り、最後に３ヶ月だけ利用した場合もこの「塾利用率」には含まれます。

中1と中3の塾利用率の差は、公立は２０％ありますが、私立は７％です。
私立に限定した学年別の塾支出額はデータとして開示されていませんが、７％の差であれば、塾支出金額から想像される塾利用の状況は、中１、中２、中３それぞれで近い結果になることが予想されます。
もしそうだとした場合、私立でも中１から塾をしっかり利用する方や、部分利用している方が、一般的なイメージより多い可能性が考えられます。

塾の部分利用というのは、先取りしたい科目や苦手科目だけなのか、夏期講習だけなのかなど全くわかりませんが、模試だけの利用が含まれない以上、塾の授業を何か受けているという話になります。
念のため書いておくと、調査は暦年ではなく年度単位で行われているため、私立中の中1については、中学受験直後の春期講習代は含まれていません。


それから、平均データをどのように考えるかということについても補足します。

外れ値（他から大きく離れた値）はどこの世界にもあるため、中学の間はほとんど塾を利用しない私立というのは存在すると思います。

そこで、その私立における中1の塾利用率を仮に10％とした時に、私立中1年の塾利用率　平均55％を満たすためには、別の外れ値として中1の塾利用率100％の私立１校（あるいは78％の私立２校、70％の私立３校など）が他に存在する計算になります（残りの学校の塾利用率が全て平均であるなど、他の条件が全て同じとした場合の単純計算）。
同様に、中1の塾利用率20％の私立が１校あれば、どこかに90％の私立１校（あるいは72％の私立２校、66％の私立３校など）が存在することになります。

このように、中1から塾を積極的に利用する私立がどれだけあるかを想像していくと、「塾を利用する子がほとんどいない」という外れ値の学校というのは、そこまで多くないのではないかということが数字からは推測できます。
外れ値の学校は当然存在するため、それを否定するものではありませんが、他の学校と大きく違う状況にある学校でない限り、【自分の学校の子はほとんど塾を利用していない】という肌感覚が本当にあたっているのか再考してみてもいいかもしれません。

国が行う各種調査は、自治体や民間が行うアンケートと比べて、サンプルの選び方や統計の有意性に細かい配慮があり、実態とかけ離れた調査結果はなかなか出てきません。そして、統計的に有意なものだけが公表の対象になります。
国の調査統計の情報はオープンになっていますので、気になる方は自分で分析してみるのも面白いかもしれません。