男子募集やめて女子大にすれば、東工大も。旧帝大も早慶も全部女子大だ。そうすればくだらん平等の離し聞かなくてすむね。

東大には東大女子お断りのサークル（他大女子限定サークル）が存在する。
サークルも学生生活の一部。
女子が志望する大学の事を調べる際にこの様な差別的サークルの存在は、残念に感じるのではないでしょうか？

30％以上にするためには、数学の問題を簡単にするか、配点を少なくすればいいだけ。
簡単なこと！

科目が多いのと、進振り制度で入学してから競争させるのも女子は嫌がりますね。
女子はそんなに頑張りたくないから、私文が好き。
入るのが楽、入ってからも楽なのが好き。資格が好き。
資格を取るのに負担になるようなカリキュラムは嫌い。
そう、女子を増やしたいなら私文の真似をすれば良いのです。

それに入り口だけアメリカを真似ても無駄。
ＭＩＴなどの中身、カリキュラムを真似れば自然に女子が増えますよ。

大学の文化や雰囲気は、女子受験生がその大学を志望するかどうかに大きな影響を与えるでしょう。努力して入学した大学のサークルから女性である事を理由に入会を断られるかも知れないのですから、女子比率の少なくなる原因のひとつに思えます。

近年、東京大学における女子枠の導入に関する議論は大きく変化しており、特に難関大学を志望する女子学生からの評価が芳しくないことが調査結果として示されています。東大合格者の女子学生の中には、「女子枠がないから東大を選んだ」「女子枠入学だと思われたくない」との声もあり、ジェンダーバイアスに対して真正面から挑む姿勢がうかがえます。

藤井総長も最近マスメディアの取材に応じるなかで「多様性確保のための新たな入試制度」について言及しましたが、女子枠の導入には慎重な立場を示しています。私もこの見解に賛同します。女子枠は、女性の進学機会を拡大するという意図がある一方で、難関大学を目指す女子学生の意志に反する場合があり、また、入学後の新たな偏見を生む可能性があるためです。

一方、東京大学が現在抱える重要な課題は「女性比率の向上」だけではなく、「関東ローカル大学化」の問題もあります。東大の学生の出身地域が関東圏に偏る傾向が強まっており、世界から優秀な学生を集め、かつ多様性を確保するという大学の理念が揺らぎつつあるのが現状です。

こうした課題に対応するため、東京大学は単に学費を値上げしたのではなく、それに伴う学生支援策を拡充しました。具体的には、「地方出身者かつ世帯年収900万円以下」の学生に対し、申請すれば学費を軽減する制度を導入しました。この措置により、対象となる学生の学費負担は、値上げ前の水準よりも低く抑えられます。さらに、年収900万円を超える世帯については、地方在住でも通常の学費を負担することとし、より公平な支援の枠組みが構築されています。

この新たな支援制度は、多くの地方出身者にとって学費値上げの影響を実質的に相殺する効果を持ちます。また、セキュリティ配慮等により都市部での一人暮らしに伴う家賃負担が大きい女子学生に対しても、間接的ながら支援の役割を果たすと考えられます。これらの施策を通じて、長期的には「関東ローカル大学化」と「女性比率の低さ」という二つの課題が徐々に改善されることが期待されます。

最後に、女子枠について改めて述べると、上述の通り、私は藤井総長の見解に賛成です。
難関大学を目指す女子学生の意向を尊重すべきであり、女子枠の導入はかえって新たな偏見を生む恐れがあります。世界的に見ても、アファーマティブアクション（積極的差別是正措置）は転換期を迎えており、特定の属性に対する過度な優遇は新たな差別や偏見を助長するリスクがあります。
そうした観点からも、東大が打ち出した今回の学生支援拡充策は、ジェンダーや地域の多様性を考慮しつつ、公平性を重視した有効な手段であると評価できます。

東京大学の今回の、学費値上げに合わせて実施した学生支援策拡充のような対策こそが、安易な弥縫策ではない、公平性と多様性のバランスを考慮したものであると考えます。
藤井総長率いる東京大学の深謀遠慮に敬意を表するとともに、今後も今回のような長期的な視点、大局観のある支援策の充実を図ることを期待します。

成績が良くても、地元の国公立大学に進学＆就職を希望している女子も結構な数、いらっしゃると思います。

地震などの自然災害も多発していますし、「地元で就職」のことを考えてか、地元の医学部などを狙う方も増えつつ有ります。（医学部以外もあると思います。）

「東大を卒業or中退→地元の医学部再入学」の方も結構お見かけします。現にうちの親族はこのパターンが数人はおります。

成績が良い＝東大進学でなくともいいのでは？と、自分は思っています。
男子、女子にかかわらず、本人の考え方によるかと思います。

＞女性比率が３０％を超えると女性個人の能力や技能に応じた貢献が可能になり、意思決定プロセスに影響を与え、組織の変革を促進できる。

これは根拠があるのですか？
東大の理系女子を増やしても、Fラン大学の女子がいなくなって男子大になるだけで、理系全体の女子率は変わらないのでは？
インチキせずに、理系に女子が少ない理由を分析して、その問題を解決する努力をしたら如何ですか？

まず中高の理系教育改革。
私文の受験科目の少なさ、理系との落差の解消。
安定した人生を望めないポスドク問題などの解消。
理系就職先の勤務地など、出産子育てと両立できる職場環境を作る。
大学では実験で遅くなる場合に備えて、女子が安心して過ごせる仮眠室、女子寮などつくる。

など理系女子ならではの困難さがまだまだあるかと思います。
何故それを解消する努力もせずに、性差別入試しか解決策はないと思うのでしょうか。
性差別と非難轟々の中女子枠作っても、女子枠でなくとも推薦で秘密裏に女子を優遇して理系に無理矢理いれても、女子が生きやすい環境を整えなくては、結局文転してしまいますよ。

女子枠は理系女子全体が偏見の目で見られてしまう最悪な制度としか思えません。
それを女性の構造的差別解消の為だなんて、良く言いますね。