在籍生徒の9割が東京と神奈川の学校
なんで早慶ばかり各界で活躍する人材が目立つのか?
カンヌ国際映画祭で最高賞を受賞した是枝裕和監督も、過去2回受賞した今村昌平監督も早稲田文学部出身と言う事を思い出しました。
文学の世界でも実業の世界でも政治の世界でもマスコミ業界も、
目立つのは早慶出身者ばかりじゃないですか。
こういうと「人数が多いから」とトンマな事を言い出す方が必ずおりますが、
早慶VS旧帝に置き換えても歴然とした差があります。
どうしてこういう事になるのでしょうか?
>他方、そうした家賃水準にある都内で地方からの学生が学ぶことは、一部の富裕層を除けば困難であろう。
都内国立大学に進学させましたが、家賃や生活費等と国立大授業料で年間約300万円です。
理系院卒まで6年間計算で、ざっと1800万円。
これが早慶理工ならば、学費としてプラス140万円で、学部卒で院から国立大学へ進学しても、560万円超のプラス。
ざっと2400万円掛けて早慶理工ならば、地元の私大医へ行ってくれたほうがいい、と考える家庭もあります。
うちは早慶理工ダブル合格で一方へ一応入学金は納めましたが、研究力等で本音では私大に進学する価値は無いと思っていました。
子供の手前、本音の部分は微塵も出しませんでしたが、情報社会となり世界大学ランキングや運営費交付金の額や研究成果がニュースになる時代に、首都圏私大に拘らない受験生がふえたのも、早慶でさえ首都圏ローカルとなった要因でしょう。
テレビの普及は東京へと向かう大きな心理面の作用があったと思う、ではテレビとは何か?
1940年にはNHK(日本放送協会)技術研究所のチームを率い、テレビの実験放送に成功。 第二次世界大戦後も日本のテレビ開発を指揮し、1953年のテレビ放送開始や日本初のテレビ開発、VTRやビデオディスクの開発にも関わりました。
20世紀に生まれた最大のメディア「テレビ」のハードとプラットフォームを創った高柳博士。←旧制の浜松高等工業(現在の静岡大学の工学部)の助教授時代、浜松ホトニクスにも関連が深い
で、メディアが一方的に出す情報を受信するだけの時代が終わるのかもしれない
視聴者でもあるけれど、情報を発信する側に個人で可能になったから
都市化というのは周辺を吸収し過密というピークを経て平坦化に向かうサイクルという人口経済学の説があるので、東京もサンプルとして過程の最中なのだと思います、職と食を求めて移動するので
地方ですが国立大理系の子が高3の時に東京理科大の場合で学費と生活費で本人に計算させました、この金額だと国公立大で地方なら3人行けるねとの結論に 結果的に大学の研究室までの通学時間も短く、そこも地方の隠れたメリットと言っています
首都圏の国公立大入学者の出身高校所在地を調べると4割は地方からの上京組、首都圏の私大は実は地方からの流入が昔よりも減っているのだと思われます そこを一都3県の高校1学年人口の多さで70%という高い大学進学率で私大の経営を成り立たせて来たバランスもピークアウトする時期が近いのかもしれない
地方の高校生受験生と保護者から判断する首都圏の私大への吸引力、そこまで強くないのかもしれないとも思います
出生数は集計が出ていて、1年前でさえ6万人多かったのね、出生数の推移も追ったら傾向が有るかも 出生率に関しては九州と山陰北陸が1.4台で若年人口の減少率を穏やかにしている 首都圏は子無しや一人っ子が多いと語られているのと比較し、兄弟姉妹の数が多い出産時期が早い等々の違いは出生率にはあると思う
地方は都市部への人的な供給という関係が有ったにせよ、それが持続するかは先の当事者が考える事であって、首都圏の私大の経営の都合を押し付けるのは無理だ
首都圏での高い教育熱と教育費の行き着く先が理工系的な教育に背を向けるのは残念だと思う、これを代償として誰が払うんだろう?と思います
2023年の出生数は75万8,631人で、過去最少だったことが厚労省の発表でわかった(人口動態統計速報<令和5年12月分>)。昨年より4万1,097人減り、8年連続の減少。一方、死亡数は出生数の2倍を超え、過去最多の159万503人。死亡した人が生まれた人を上回る人口の自然減は17年連続で、2023年は83万1,872人と過去最大の減少幅となった。47都道府県の全てで、死亡数が出生数を上回った。出生数の都道府県別ランキングは以下。
1位:東京(88,295人)
2位:大阪(57,202人)
3位:神奈川(54,796人)
4位:愛知(50,825人)
5位:埼玉(43,765人)
6位:千葉(36,779人)
7位:福岡(35,211人)
8位:兵庫(34,019人)
9位:北海(25,286人)
10位:静岡(20,171人)
11位:広島(17,415人)
12位:茨城(15,595人)
13位:京都(14,646人)
14位:沖縄(13,088人)
15位:宮城(12,614人)
16位:岡山(12,105人)
19位:新潟(11,435人)
20位:岐阜(11,378人)
21位:群馬(10,771人)
22位:鹿児島(10,512人)
23位:栃木(10,455人)
24位:三重(10,289人)
25位:滋賀(9,698人)
26位:福島(9,499人)
27位:長崎(8,174人)
28位:山口(7,628人)
29位:愛媛(7,477人)
30位:奈良(7,315人)
31位:石川(7,070人)
32位:宮崎(6,933人)
33位:大分(6,593人)
34位:青森(6,002人)
35位:富山(5,859人)
36位:岩手(5,681人)
37位:香川(5,580人)
38位:佐賀(5,450人)
39位:山形(5,431人)
40位:和歌山(5,183人)
41位:福井(4,823人)
42位:山梨(4,652人)
43位:徳島(4,073人)
44位:島根(4,040人)
45位:秋田(3,907人)
46位:高知(3,529人)
47位:鳥取(3,493人)
1970年の都道府県別の出生数、比較に2021年
東京 229.687人 95.404人
神奈川 123.714人 58.836人
千葉 72.481人 38.426人
埼玉 91.113人 45.424人
大阪 169.880人 59.780人
愛知 116.271人 53.918人
島根 10.539人 4.415人
鳥取 7.998人 3.708人
総数 1.934.239人 ←団塊ジュニアですよね1970年生まれ、親は1946年以降のベビーブーム270万人の子供世代
高度成長期の波で地方から首都圏に出て結婚して出産の東京の出生数は23万人、減少率に関しては東京の方が大阪や愛知や山陰よりも激しく低くなっています
東京で産まれた後で出生率では低いのと関連が深そう
意外だったのが55年前の当時から鳥取島根は出生数では多くなかったこと、
出生率は母数に依存するので、首都圏産まれの出生数そのものが少なくなった分が少子化加速への作用が大きいと思われます
>私立中高一貫校から私大なんて一番、頭が悪い選択でしょう。
それは首都圏の人々が中高一貫校、とりわけ私学の附属校に求めるものとかなりの相違がある。
やはり相対的な賃金水準の低さが、滑稽なほどの「コスパ、コスパ」の大合唱の原因であろうか。
衣食足って礼節を知る




































