在籍生徒の9割が東京と神奈川の学校
五大商社就職率学部別 1位東大経済 2位東大教養 3位慶應法4位東大文5位東大教育6位一橋商7位慶應経済8位東大法9位慶應総合政策10位早稲田政経11位慶應環境情報 人気就職先企業が東京の大学ばかりでグローバル経済で戦ううえで多様性は不要なのか?
五大商社就職率
大学・学部 商社就職率 商社/就職者(商事 物産 伊藤 住商 丸紅)
1位東京大学・経済 6.67% 18/270 ( 6 4 4 1 3 )
2位東京大学・教養 6.49% 5/ 77 ( 1 0 2 1 1 )
3位慶應義塾・法 4.58% 42/918 (12 8 10 5 7 )
4位東京大学・文 4.17% 9/216 ( 3 1 2 1 2 )
5位東京大学・教育 3.77% 2/ 53 ( 1 0 1 0 0 )
6位一橋大学・商 3.63% 9/248 ( 1 2 2 1 3 )
7位慶應義塾・経済 3.45% 33/957 ( 6 7 6 6 8 )
8位東京大学・法 3.15% 7/222 ( 2 2 0 2 1 )
9位慶應義塾・総合 2.66% 9/338 ( 0 5 2 1 1 )
10位早稲田大・政経 2.50% 19/760 ( 3 5 6 4 1 )
11位慶應義塾・環境 2.25% 6/267 ( 1 1 2 2 0 )
12位早稲田大・国教 1.98% 5/253 ( 0 2 1 0 2 )
13位早稲田大・商 1.81% 14/773 ( 4 1 2 3 4 )
14位慶應義塾・文 1.77% 11/620 ( 2 2 2 2 3 )
15位早稲田大・法 1.73% 10/578 ( 3 0 5 1 1 )
16位早稲田大・スポ 1.66% 5/302 ( 1 0 2 0 2 )
17位上智大学・経済 1.49% 4/268 ( 0 2 0 1 1 )
18位慶應義塾・商 1.38% 12/868 ( 4 2 3 2 1 )
19位早稲田大・社学 1.14% 6/528 ( 1 2 1 0 2 )
20位上智大学・法 1.10% 3/272 ( 1 0 0 1 1 )
21位上智大学・外国 1.05% 4/380 ( 1 0 1 0 2 )
22位早稲田大・文構 0.70% 5/715 ( 2 1 1 1 0 )
23位中央大学・国経 0.52% 1/191 ( 0 0 0 0 1 )
24位早稲田大・文 0.45% 2/445 ( 0 0 1 1 0 )
25位横浜国立・経営 0.33% 1/299 ( 1 0 0 0 0 )
26位早稲田大・教育 0.28% 2/705 ( 0 0 1 0 1 )
27位上智大学・文 0.23% 1/431 ( 0 0 0 0 1 )
早稲田大・人科 0.00% 0/434 ( 0 0 0 0 0 )
横浜国立・経済 0.00% 0/267 ( 0 0 0 0 0 )
東大は圧倒的すぎる
一橋は昔から商社強い
慶應ってSFCも就職力強い
人気就職先企業を細かく分析すると一部の大学にとくに東京の大学に偏りすぎるのはグローバル経済の時代に大丈夫なのでしょうか?
ちなみに、このスレはなんで東京の大学ばかり並べているのか。三菱商事と三井物産は早慶東大以外の旧帝大東工大一橋大が並ぶし、伊藤忠は京大阪大神戸大関関同立の割合が増えるはず。
総合商社は、早慶が他業種より多いかなくらいで一般的な大手東証プライム上場企業の採用目線と同じだよ。
意外なのは東工大が一橋並みに多いくらい。まあ今やメガバンクの三菱や三井住友のトップも理系だから理系の活躍の場が広がっているということか。
◆三菱商事
慶應29
早稲田17
東大16
京大8
上智7
一橋4
阪大4
東北大3
東工大3
理科大3
明治3
同志社3
◆三井物産
慶應28
東大24
早稲田14
京大12
東工大5
東北大4
阪大4
北大2
一橋2
青山学院2
上智2
早慶からどんな人が就職するんだろう?
①正確なデータを調べる能力がなく、その上に妄想癖のある人。
例えば「地元占有率は、90%を裕に超える〜地方国立大学は数年経たずして全入だ!!」
②マーチテイ
「マーチと旧帝大は、同レベル」と言ってる人
③偏差値が理解できず、母集団の違うものを平気で比較し、ドヤる人
④地方には産業が無い!地方からの恩恵など受けたこともない!と、一般常識に欠ける人
⑤大学入試の難易度は、併願先合格率で決まる〜と本気で信じているトンチンカンな人
学歴フィルター以前の問題ですよね〜
地方創生の進展①
地方創生って、多極分散型社会への移行がポイントです。
◆2024年度の各都道府県の実質経済成長率の予測
愛知県: 2.0%
熊本県: 1.3%
大阪府: 1.1%
広島県: 1.0%
愛媛県: 0.9%
宮城県: 0.9%
神奈川県: 0.7%
東京都: 0.6%
2024年4-6月期2次QE後「内外経済見通し」改定値
株式会社三菱総合研究所
https://www.mri.co.jp/
2024年度の実質経済成長率の予測を見ると、愛知県が2.0%、熊本県が1.3%と、地方でも成長が見込まれています。
これは、地方経済が依然として活力を持っていることを示しています。 地方経済は一様ではなく、それぞれの地域が持つ独自の資源や産業に基づいて成長していて、言わずと知れた愛知県は自動車産業が強く、熊本県は農業や観光業が盛んでしたが、ここに半導体産業が加わった。
地域は、それぞれの強みを活かして成長を続けていますよ。
その知識基盤として地方国立大学は、重要な役割を担っています。 例えば、TSMC進出を受けて「熊本大学」は、経産省から半導体研究教育センター半導体研究実験拠点として認可。
また、2024年4月には「半導体デバイス工学課程」として、国内初の半導体技術者・研究者の育成に特化した学士課程が新設され、地域の産業と連携し、技術革新や人材育成を通じて地域経済の発展に寄与しています。
日本の国力を維持するためには、地方創生が不可欠で、少子化に伴う18歳人口の減少に合わせた大学配置ではなく、全体を俯瞰した視点が重要。




































