在籍生徒の9割が東京と神奈川の学校
五大商社就職率学部別 1位東大経済 2位東大教養 3位慶應法4位東大文5位東大教育6位一橋商7位慶應経済8位東大法9位慶應総合政策10位早稲田政経11位慶應環境情報 人気就職先企業が東京の大学ばかりでグローバル経済で戦ううえで多様性は不要なのか?
五大商社就職率
大学・学部 商社就職率 商社/就職者(商事 物産 伊藤 住商 丸紅)
1位東京大学・経済 6.67% 18/270 ( 6 4 4 1 3 )
2位東京大学・教養 6.49% 5/ 77 ( 1 0 2 1 1 )
3位慶應義塾・法 4.58% 42/918 (12 8 10 5 7 )
4位東京大学・文 4.17% 9/216 ( 3 1 2 1 2 )
5位東京大学・教育 3.77% 2/ 53 ( 1 0 1 0 0 )
6位一橋大学・商 3.63% 9/248 ( 1 2 2 1 3 )
7位慶應義塾・経済 3.45% 33/957 ( 6 7 6 6 8 )
8位東京大学・法 3.15% 7/222 ( 2 2 0 2 1 )
9位慶應義塾・総合 2.66% 9/338 ( 0 5 2 1 1 )
10位早稲田大・政経 2.50% 19/760 ( 3 5 6 4 1 )
11位慶應義塾・環境 2.25% 6/267 ( 1 1 2 2 0 )
12位早稲田大・国教 1.98% 5/253 ( 0 2 1 0 2 )
13位早稲田大・商 1.81% 14/773 ( 4 1 2 3 4 )
14位慶應義塾・文 1.77% 11/620 ( 2 2 2 2 3 )
15位早稲田大・法 1.73% 10/578 ( 3 0 5 1 1 )
16位早稲田大・スポ 1.66% 5/302 ( 1 0 2 0 2 )
17位上智大学・経済 1.49% 4/268 ( 0 2 0 1 1 )
18位慶應義塾・商 1.38% 12/868 ( 4 2 3 2 1 )
19位早稲田大・社学 1.14% 6/528 ( 1 2 1 0 2 )
20位上智大学・法 1.10% 3/272 ( 1 0 0 1 1 )
21位上智大学・外国 1.05% 4/380 ( 1 0 1 0 2 )
22位早稲田大・文構 0.70% 5/715 ( 2 1 1 1 0 )
23位中央大学・国経 0.52% 1/191 ( 0 0 0 0 1 )
24位早稲田大・文 0.45% 2/445 ( 0 0 1 1 0 )
25位横浜国立・経営 0.33% 1/299 ( 1 0 0 0 0 )
26位早稲田大・教育 0.28% 2/705 ( 0 0 1 0 1 )
27位上智大学・文 0.23% 1/431 ( 0 0 0 0 1 )
早稲田大・人科 0.00% 0/434 ( 0 0 0 0 0 )
横浜国立・経済 0.00% 0/267 ( 0 0 0 0 0 )
東大は圧倒的すぎる
一橋は昔から商社強い
慶應ってSFCも就職力強い
人気就職先企業を細かく分析すると一部の大学にとくに東京の大学に偏りすぎるのはグローバル経済の時代に大丈夫なのでしょうか?
いろいろなスレッドでは上場企業への就職率でいろいろ判断するケースが多いように思いますが、上場していない企業で価値が高いところも多くあります。
昔ならメディア関係。多くの企業が上場していませんでしたから、メディア関連志望の学生にとっては、上場企業に応募すること自体が「負け」だった時代もあります。
その後、出版不況、テレビ局の地盤沈下などがあって、今は決してメディアもいいターゲットとは言えなくなりましたが。
それでも、今も、たくさんの上場企業以上にいいところがあります。
例えば、権利管理関連企業は凄くいいですよ。JASRACなどは、政治家が子供たちを入社させようと躍起になるような企業。あまりに政治家の子弟が集中してしまって、募集人数より群がる政治家の方の数が増えて、コネ採用を中止してしまったとか。
あとは、外資でしょうか。多くの外資は日本では上場していないので。
そういう上場はしていなけれど、安定性や、給与などの面で非常にいい企業はあるので、超エリートの人材は、上場企業に行っていない側面もあります。
上場企業への就職数、就職率などでは、測れないものがあることは覚えておかなければなりません。
東大でも早稲田でも変わらないですよ。コネはどこでもある。地方でも、インフラや自治体に地元大からコネとかね。慶應はコネ持ちが多そうなイメージあるし、実際少なくないかもしれないけれど、慶應がコネばかりということもない。
実力が全く伴わなくても必ず内定が出るような強力なコネとなると、どの大学にせよごく少数で誤差の範囲内ですよ。
企業内定だと就活生にも欲があるので、コネのある会社が第一希望の場合じゃない限り、コネ発動しにくいというのもあります。
父や祖父などの親族に政治家を持つ自民党の「世襲組」政治家86人について、その学歴を調査した。
石破氏をはじめ、86人中23人が慶應義塾大学を卒業している。さらにはそのうち17人が、慶應付属を出身校としている。慶應卒の議員が多い理由について、教育ジャーナリストの小林哲夫氏はこう分析する。
「理由として考えられるのは、世襲議員には若いうちから東京在住だった人が多い、という点です。地方選出の議員でも、東京に居を構えて、子供はそこから学校に通わせるケースが多い。だから世襲議員は必然的に東京の学校を卒業することになるのです」
慶應は日本の世襲システムを支える中心的な役割。
大学受験の苦労をせずに学歴が手に入るし、慶應としても寄付金が増え議員や社長輩出数が稼げる。
そのためにも幼稚舎では持っている親を選別する必要あり。




































