女子美の中高大連携授業
【25卒】就活の部屋
外資系を中心に内定がボチボチ出ているそうです。
今年はかなり就活が楽と言う情報もありつつも、そうでもないとも聞きます。
あくまでも、就活で親の出番はないですが、情報交換です。
まず、うちは、教職を取りましたが、それが一番の後悔。早めに内定を取らなければ、実習と重なり、インターンにも差障りがありました。
理系でしたが急遽学部就職を決めました。
教職、バイト、サークル、研究室とかわいそうなくらい多忙です。
皆様、ヤキモキしますがいかがでしょうか?
医療機関の7割が赤字で、なのに若手が9時5時で暇してる。
そんな有りようが続くと思うから、ババクジを引くんだよね。
実績のために専攻医の枠でいるためにおいているだけ。残念ながらスタッフとしては雇われないよ。
とにかくボリュームゾーンは厳しいって。
コスメ企業でも不況だと緩衝人材になるのは、団塊ジュニア。
医者もどんどん過剰になり、定員最多世代(今の若手)が将来の肩叩き要員。
東大入学者の3,000人に対して卒業者数が2.7倍でその差が外部からの院からの入学者って完全にミスリードでしょう。
もともと東大入学者3,000人の行く末がどうかの話なのに。
卒業生が東大学部入学者3,000名の2.7倍の要因は入学者の学部卒と院卒の重複者の影響の方が外部から東大院の入学者より影響度合いが大きいんだから。
「その差」とは言っていないでしょ。
卒業生数が2.7倍と言ったのであって、何人ぐらい入ってどれぐらい水膨れしているかはそちらで計算してください。
私の最初の投稿は、「もともと東大入学者」(学部入学者)の就職率はわからんよね、がメインの主張。
すごいとかそういう問題ではないのでは?
まず東大文学部は1名就職者も全て拾って(というかほとんどの企業が1名就職企業)、その中の企業ってすごいとかそういうレベルじゃなくてのある程度有名みたいな企業を勝手に認定しているだけ。
その比較の慶応は文学部1名就職なんてわからず、大学合計3名以上の企業のみ抜き出して比較するスタンスの問題。その比較って何か意味ある?
加えて言うなら慶応大学全体で3名以上の企業しか公開されていないのに、慶応文学部1名就職者にこんなすごい企業があると言っても、仮にそれが事実であっても非公開データなんだからその真偽は証明できないでしょう。
あと東大文学部1名就職者がある程度有名な企業が大量に存在するのに、無視している慶応文1名就職企業は無名企業なんてことは普通ないと思う。
繰り返すけど、もっと重要なポイントは大学全体では有名企業就職率は東大26.5%、慶応44.2%と全体が押さえられている中、東大文学部がすごい、6割が有名企業というなら、その他の社会科学系や理系学部が足を引っ張ってることにを強調するだけじゃないかな。
>無視している慶応文1名就職企業は無名企業なんてことは普通ないと思う。
全学部で3名以上なんだから、あれだけの数の企業が掲載されていて、文学部1名就職の企業で無名企業じゃない、とか希望的観測でしょうね。
東大との差9%分なら、60名以上が慶應生が2名以下かつ無名じゃない企業に就職してトントン。
>繰り返すけど、もっと重要なポイントは大学全体では有名企業就職率は東大26.5%、慶応44.2%と全体が押さえられている中、東大文学部がすごい、6割が有名企業というなら、その他の社会科学系や理系学部が足を引っ張ってることにを強調するだけじゃないかな。
↓をみれば、慶應より有名企業400社就職率に採用されていなさそうな優良就職先が多い。
工学部などもAIのユニコーン企業就職など、他大学とは傾向が違う。
一般的な知名度は知りませんが、華麗な就職先。「東大26.5%」は、凡人、一般人には知り得ない裏側があるってこと。
◆東京大学[文学部]259名
(卒業生345名 進学者86名)
TBSテレビ 1
テレビ朝日 1
NHK 5
博報堂 1
三菱商事 4
三井物産 1
伊藤忠商事 1
丸紅 2
三井不動産 1
森ビル 1
マッキンゼー 2
デロイト トーマツ コンサルティング 2
デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー 1
EYストラテジー・アンド・コンサルティング 1
PwCコンサルティング 1
アクセンチュア 1
KADOKAWA 3
朝日新聞社 1
講談社 2
光文社 1
集英社 1
日本経済新聞 3
光村図書出版 1
(東京大学新聞 2021年8月10日発行)
エデュで人気の「TV局、広告、5大商社、不動産、外コン、出版(文学部なので)」で、合計38名
文学部卒業生の約15%を占める
(38/259 約15%)
◆東京大学[文学部]259名
(卒業生345名 進学者86名)
経産省、厚生省、国交省、財務省2、防衛省、農水省、鹿島3、日本国土開発、東レ2、コーセー、住友化学、日本ロレアル、富士フィルム3、ジョンソン アンド ジョンソン、JFEスチール、日本製鉄、JX金属、古川電工、住友電工、ダイキン工業、三菱重工2、NEC、パナソニック、富士通、バンダイ、ヤマハ、凸版印刷、九州電力、中部電力、東京ガス、JR東海2、KDDI、NTTデータ、NTTコミュニケーションズ、バンダイナムコ、スクエア・エニックス、野村総合研究所、アマゾンジャパン、三越伊勢丹ホールディングス、バンク・オブ・アメリカ、みずほフィナンシャルグループ、国際協力銀行、三井住友銀行2、三井住友信託銀行、三菱UFJ銀行2、商工組合中央金庫、SMBC日興証券、モルガン・スタンレー、証券保管振替機構、大和アセットマネジメント、大和証券、野村証券、三井住友海上火災、損保保険ジャパン、東京海上日動火災2、日本生命、JCB2、日本政策金融公庫、ADK、サイバーエージェント、リクルート、四季、船井総合研究所、楽天8、JR東日本企画、EY新日本有限責任監査法人、PwCあらた有限責任監査法人
〇独立行政法人・財団
海上技術安全研究所、国際協力機構、国立文化財団、新国立劇場運営財団
〇教員・研究員
開智学園、国立科学博物館、東京大学2
〇公務員(東京都以外は除外)
東京都3、東京消防庁




































