今年入学した高1生が語る青春リアル
ワクチン打ちたくない
テレワーク中の子供と主人の三人暮らしです。もし接種券が届いても
打ちたくない、と思っています。
主人は反対に打つ気満々です。テレワークで外出もありません。
今までの生活をこのまま続けられる環境です。
夫婦で意見が違っていて困っています。
皆さんのご家庭ではどのような感じですか?
もし良かったら教えてください
お願いいたします
>うちの自治体では40代以上は8~9割が打っているので、この期に及んでワクチン危ないを連呼している人なんて奇人変人しかいません…。
新型コロナ患者数が少ない地方でも、お年寄りと同居していたり介護している中年女性の多くは専業主婦でもワクチン接種以外の選択肢がなく、従わないと変人扱いされると聞いたことがあります。
『子どもへのワクチン メリットは?リスクは?』
2021年10月27日 19時49分NHK
相も変わらず、接種しても他者に感染させる可能性がある点を都合よく脳内消去されている専門家もいますが、総じてよくまとまっていると思います。
「今月19日の時点で、感染した人のうち10歳未満は9万2000人余り、10代は17万2000人余りです。
亡くなった人はほとんどおらず、各地の自治体の発表によりますと、大阪府で基礎疾患があった10代後半の男性と、横浜市で10代の女性が亡くなったケースが報告されています。」
「また、厚生労働省の別の資料によりますと、診断された人のうち、重症化した割合は、10歳未満では0.09%、10代では0%でした。
基礎疾患のある子どもで重症化するケースはありますが、重症化した子どもは少ないのが現状です。」
健康な子どもの場合親子でよくよく話し合って決めたらいいと思います。同調圧による接種選択が起きないといいですね。
以下は子どもに限らない話。
無症状でも後遺症が起きうると言われていますが、ワクチンを接種しても後遺症は防げない(むしろ接種すると無症状となることが多いのなら、飲み薬が出てきても後遺症は防げない)ことになります。
従って、無症状者への行政検査&水際対策で感染拡大を押さえていくことが重要なのですが、政府はこの点は放置ですね。
アフターコロナに向け特別に後遺症研究に予算を充てることもせず本当に非科学的。
『新型コロナ後遺症 4人に1人が半年後も何らかの症状、女性、重症が後遺症リスク 日本人457人の調査』10月10日
忽那賢志感染症専門医
「新型コロナワクチン接種が開始されてからの後遺症についても調査が行われています。
新型コロナワクチンを2回接種した人では、発症から28日時点でも症状が続いている人の割合が減少していた、と海外から報告されています。
新型コロナワクチンを接種しても感染してしまうことはありますが、後遺症が起こるリスクを下げることができます。
また、新型コロナ後遺症を確実に回避するには、新型コロナに感染しないようにするしかありません。
緊急事態宣言は解除され、感染者は減少していますが、
・屋内ではマスクを装着する
・3密を避ける
・こまめに手洗いをする
といった基本的な感染対策は続けていきましょう。」
流石政府の御用学者。自助が大好きで無責任。あなたがDappiと同時期にPCR検査抑制論に加担したことは忘れません。尾身氏と共に面の皮が厚いなと感心します。
介護人が接種していないと怖くないですか?あれだけ高齢者施設での集団感染が相次いで死亡者が続出したのに、スタッフが未接種のホームに入りたいですか?
高齢者と同居するなら接種は暗黙の了解でしょう。嫌なら別居して外で会えばいい。
感染・伝播性の増加や抗原性の変化が懸念される 新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)の新規変異株について (第13報)国立感染研
「ブレイクスルー感染があり得ること、ブレイクスルー感染者が(ウイルスを排出する期間が短くなり未接種者に比べ相対的にリスクは低下している可能性はあるものの)二次感染を引き起こし得ることを示している。ワクチン既接種者は未接種者に比べてデルタ株に感染するリスク、感染し発症するリスクは低下しているものの、感染者数が多い状況では、ワクチン既接種者も場面に応じた基本的な感染防止対策の継続が必要であると考えられる。」
接種も大事ですが、一番大事なのは感染しないこと。
従って、高齢者、高齢者と同居している家族はこの先も自粛を強いられる。第二次安倍政権は、2015年に特養の入所基準を要介護3以上にし、要支援者向けの訪問・通所介護も保険給付から外したので、家族の負担は増えており、つらい思いをしている高齢者とその同居家族はものすごく増えているはず。
飲み薬が出てくるまでは、感染拡大の兆しが見えたら、接種している人も含め、せめて高齢者施設と入院患者のいる病院で大きなクラスターが出ないよう、無症状者への定期検査を国が責任を持って負担、医療崩壊を防ぐ努力が必要になる。
自民は衆院選の公約に、人流抑制のために行政がより強い権限を持てるような法改正を掲げているけど、円安政策含め、内需型企業を苛めすぎると経済安全保障上宜しくないと思う。色々、センス無いなと思う。




































