ワクチン打ちたくない

>n=1とは言え、逆に短期間であり得ない回数を接種しても、免疫効果が減衰したり、極端な副反応やら死亡もなく、効果が上がった人が確かに実在すると言う実証にはなった訳だ。

養蜂家がみつばちに何十回何百回と刺されたけれど、今では刺されても腫れもしないねと言っているのと同様。
何もなくてよかったというしかない。

＞養蜂家がみつばちに何十回何百回と刺されたけれど、今では刺されても腫れもしないねと言っているのと同様。

全く違う。
自然界に無い、遺伝に影響を及ぼす人口のものを頻回に体内に取り入れているのだから。

「海外警察」拠点法人元幹部の中国籍女性２人、コロナ給付金詐欺は不起訴
2024/3/25 21:24
新型コロナウイルス対策の持続化給付金を詐取した疑いで書類送検された一般社団法人「日本福州十邑社団聯合総会」の元幹部で中国籍の女性２人について、東京地検は２５日、不起訴処分にしたと発表した。理由は明らかにしていない。

２人は東京都墨田区の女性（４４）と埼玉県蕨市の女性（５９）。警視庁公安部が２月、２０２０年７月に風俗店を整体院だと偽り、持続化給付金を申請して１００万円をだまし取った疑いで書類送検していた。

中国が日本国内の中国人を監視するために設けた「海外警察」の拠点だとして、令和４年に海外の人権団体に指摘された一般社団法人で幹部を務めた中国籍の女性（４４）が、元年秋から少なくとも３年まで、自民党の松下新平参院議員（宮崎選挙区）の事務所に「外交顧問兼外交秘書」として出入りしていた。

警視庁公安部は昨年５月、詐欺容疑で東京・秋葉原のビルに入っていた一般社団法人「日本福州十邑社団聯合総会」を家宅捜索。２年７月、経営していた長野県の風俗店を整体院と称し、新型コロナウイルス対策の持続化給付金１００万円を詐取したとして、書類送検していた。

18,237 回視聴 2021/11/12
小林製薬では、長年に渡って「ヨウ素」の研究を行っている。
今回、0.5％のヨウ素水溶液を作用させることで、新型コロナウイルス（デルタ株含む）を不活化させる（※①）ことが分かった。（※②）

ヨウ素は一般的にうがい薬や消毒液、防かび剤、除草剤などの原料にも使われており、実は日本は世界第2位（※③）の生産量を誇る。私たちの生活にとても身近な存在だ。（※④）

細胞に新型コロナウイルスを作用させると破壊、膨張され崩れるように死んでいく。しかし、新型コロナウイルスにヨウ素を添加した後、細胞に作用させた場合では、変化がないことが分かった。
また、ウイルスを作用させ48時間後の細胞を観察すると、ヨウ素を添加した場合では、新型コロナウイルスの粒子が確認されず、細胞も正常な状態であることが示された。(※②）

小林製薬では、以前からヨウ素等の抗ウイルス効果に関する基礎研究を続けており、今回の研究は、新型コロナウイルスに関する新たな知見として、感染症対策研究の一助として社会に貢献できるものと考えている。

※① 試験管内の試験において、細胞への感染性を持つウイルスが99.9％以上減少すること。
※② 培養細胞での実験系であり、人体での現象を必ずしも反映するものではございません。
※③ 天然ガス鉱業会「Ⅲ．国産資源活用　ヨウ素とは」
https://www.tengas.gr.jp/natural-gas/...
※④ ヨウ素は人にとって必須元素ですが、多くとれば良いというわけではなく、過剰摂取した場合には甲状腺機能低下症などを発症するリスクがあります。

https://www.kobayashi.co.jp/corporate...

薬事日報
安倍首相「有効性確認で早期承認へ」‐イベルメクチンなど3製品
2020年05月18日 (月)
　安倍晋三首相は14日の記者会見で、抗寄生虫薬「イベルメクチン」（販売名：ストロメクトール錠）など三つの医薬品について、新型コロナウイルス感染症に対する有効性が確認された場合は早期に薬事承認する考えを示した。

　安倍氏は、一部地域における宣言解除後の新型コロナウイルス対策を説明。その中で、イベルメクチン、膵炎治療薬「ナファモスタット」（フサン）、関節リウマチ治療薬「トシリズマブ」（アクテムラ）について、「いずれも日本が見出した薬で、別の病気への治療薬として副作用を踏まえて処方すれば、安全性は確認されている」と説明。

　「既に臨床研究や治験を進めているが、この感染症への有効性が確認され次第、早期の薬事承認を目指す」との考えを示した。

WHO(世界保健機関)の事務局長として新型コロナウイルス対応を行っていたテドロス事務局長が、「WHOは新型コロナウイルスパンデミックの際、誰にも何も強制していない。」と発言した。

これに疑問の声が出たため検証したところ、確かに、形式・実質の両面において、WHOが各国政府に推奨する感染対策を『強制した』といえる明確な事実はなかった。

対象言説
Let me be clear: WHO did not impose anything on anyone during the COVID-19 pandemic. Not lockdowns, not mask mandates, not vaccine mandates.・・・the decisions are theirs.(はっきりさせておきます。WHOはCOVID-19パンデミックの最中、誰にも何も強制していません。ロックダウンも、マスクの強制でも、ワクチンの強制もしていないのです。・・・決定は政府が行うものです。)

結論
【ほぼ正確】

新型コロナウイルスに関しては、「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」が宣言されたが、「緊急事態」が宣言されたとしても、WHOが推奨する勧告について強制力ははない（参照、「暫定的勧告〔第15条〕」）。
また、WHOによる、推奨する感染対策の積極的な周知によって、各国政府の感染対策が、事実上、WHOに強制されたものになっていなかったかも調査したが、そう言える明確な証拠はなかった。
公衆衛生に関する国際機関であるWHOの勧告には強い影響力があるものの、WHOの勧告に従うか否かは、あくまで各国政府の判断に委ねられている。
したがって、InFactとしては、この点についてのテドロス事務局長の発言を「ほぼ正確」と判定する。

高カリウム血症
突然死の原因となる心臓の不整脈を引き起こす

新型コロナウイルスのACE2受容体は腎臓に多い。
スパイクタンパク質が腎臓に止まり、機能が著しく低下し心臓に負担がかかる。

カリウムの排泄を高めるには、腎臓機能を向上させる。
日頃から日光浴をしビタミンDの食品、鮭やキノコ類をとることが重要。

コロナワクチン廃棄2億4千万回分、金額にして6653億円。
厚労省「無駄とは考えていない」