アートの才能を伸ばす女子教育
早慶など、附属高校からの内部持上り大学生は就活で有利のようですね? (中高受験時の高偏差値によって)
大学への受験方式も多様化し、多種多様な人材が求められる時代になった。
出身高校名は重要視されているのでしょうか?
実際に大学附属高校、進学校とある中で、どういう基準を引いて高校名まで選考対象としているのだろうか?
駿台模試 高校偏差値
男子
72 筑波大駒場
71 灘
70
69 開成
68
67 渋谷幕張 慶應志木 東大寺学園
66 筑波大附
65 早大本庄学院 早大学院 早稲田実業 慶應義塾 久留米大附設
64 東京学芸大附 大阪星光学院 ラ・サール
63 市川 西大和学園 ※日比谷
62 お茶の水 愛光 広島大福山 ※都立西 北野
61 洛南(空) 広島大附
60 ※大宮(理数)県立千葉 横浜翠嵐 堀川(探求) 茨木 天王寺 熊本
59 立教新座 大阪教育大池田 東海 国際基督教大学 青雲 ※県立浦和 国立 湘南 膳所
58岡山白陵 明大明治 桐朋 ※ 土浦第一 鶴丸
57 栄東 城北 大阪教育大天王寺 智辯学園和歌山 白陵 ※札幌南 宇都宮 水戸第一 戸山 岡崎
56 青山学院 清風南海 同志社 真和 ※札幌北 仙台第二 浦和女子 船橋 立川 岐阜 旭丘 四日市 済々黌 大分上野丘
55 巣鴨 江戸川取手 滝 立命館守山 立命館 ※高崎 前橋 大宮 厚木 柏陽 富山中部 長野 一宮 静岡 浜松北 嵯峨野 長田 高松
54 弘学館 早稲田佐賀 ※仙台第一 福島 川越 千葉東 都立国際 八王子東 川和 横浜サイエンス 横浜緑ヶ丘 甲府南 松本深志 西京 豊中 筑紫丘 福岡 甲南
53 学習院 中大杉並 中大附属 中大横浜 ※ 盛岡第一 秋田 山形東 市立浦和 都立青山
52 明大中野 大阪桐蔭 ※青森 八戸 安積 佐倉 薬園台 光陵 相模原 時習館 刈谷
・"※"以降が公立
・首都圏私立は、開成・渋谷幕張・市川 以外は3科
・私立の特進コース系は除外
地頭学力で言えば高校偏差値55以上だと高いといえるのでしょうか?
上記偏差値をご覧いただければわかるように付属高校は偏差値が高いのでそういうところが就職に有利に働いているのでしょうか?
中学受験時の偏差値も付属は高偏差値ですし。
〉私は国の信頼ある資料に基づき、地方国立大学の今後の厳しい現状を指摘した。その指摘につき、再考する必要を何ら認めない。むしろ、ますます私の予想の通りに自体は進行しているといえる。残念だが、それが真実だ。
「国の信頼ある資料」とは何?
「ますます私の予想通りに進行しているといえる」の根拠は?
具体的にお願いします。
全ては貴方の脳内の「真実」ではないですか。
〉バブル崩壊後、厳しい経済環境が続く中で、政府もまた不採算な国立大学の大幅な整理・撤退を迫られた。そして、本当に強みを発揮できる大学や中核能力(コアコンピタンス)に教育資源を集中する「選択と集中」を進めている。そこに、地方貢献大学の姿はない。
研究拠点に地方貢献大学は選ばれていますが。
「選択と集中」は130以上ある東京の私大に対してだと思う。
〉そんな周知の事実でさえ隠蔽し、地方国立大学につき大本営発表の如き「バラ色」の将来を垂れ流す輩の所業は、本当に許しがたい暴挙とさえいえよう。現に、慣れ親しんだ母校(名)を喪失した卒業生もある。そうした厳しい環境は、関係者に確認すれば容易に分かる事実であるのに。
「バラ色」の将来は私大にも無い。
先行研究や技術的なベースが無い処に独創性だけが生まれるなんて、有り得ないので。
>そうした団体の考え方と何の関係があるというのかね。そんなものを気にするようでは、研究の世界で生きていく資格はない。
私大連を気にせずに好き勝手に発言できる私大で研究の立場って、何ですかね?
実はどこにも所属していない、と疑われる発言ですよ。
二〇川さんの言い分を聞くと、検索する程度の裏取りも出来ませんと白状してるのと同じですが。
首都圏の私大に回らなくなる近未来 投稿日時:2024年 07月 20日 08:04
大学定員引き下げやすく 規模適正化で教育の質維持
大学 2024年7月19日 15:07
中央教育審議会は19日、少子化の進行を踏まえ、大学の収容定員を引き下げやすい仕組みを検討する方針を決めた。2023年春の入学者が定員割れした私立大学は5割を超える。各大学が規模を適正化することで経営状況を改善し、教育の質を維持できるようにする。
中教審の大学分科会と特別部会は同日、合同で会議を開いて大学の再編や統合の支援策などに関する中間まとめ案を大筋で了承した。定員引き下げに関する検討方針も盛り込んだ。中教審は23年9月に盛山正仁文部科学相から40年以降の高等教育の将来像について諮問を受け、新たに設置された特別部会で計8回の会合を重ねてきた。
文科省によると、収容定員は学部ごとに定められており、定員に応じて教員数や校舎規模といった教育環境の水準がルール化されている。定員の大幅な超過や不足があれば、学部の新設が制限されたり、補助金が減額されたりする。
定員が埋まらない場合、引き下げれば、必要な教職員を減らすなどして経営を効率化し、限られた財源を教育の質維持に使うことができる。教職員や施設を他の学部へ振り分けるといったことも可能となる。
日本私立学校振興・共済事業団(私学事業団)によると、23年春の入学者が定員割れした私大は320校で、53.3%に上った。同省担当者は「少子化が加速する中、私大の経営状況は一層悪化することが見込まれ、実態に伴った経営が求められる。柔軟に定員を引き下げやすくし、規模に適した教育を展開することで質を下げないことが必要だ」と話す。
中間まとめ案は、急速な少子化について「目をそらすことのできない事実で、現実を直視すべきだ」と強調した。6月の特別部会では40年度ごろの大学・短大進学者が毎年約2万3000人減少し、23年度の大学・短大の入学定員に換算すると86.5校分に相当するとの試算も示した。「大学界に一層の危機感を持ってもらう狙いがあった」と同省幹部は力を込める。
「今後は定員未充足や募集停止、経営破綻に追い込まれる高等教育機関がさらに生じることは避けられない」とした上で、再編・統合や縮小・撤退の支援が必要とした。
財務状況が厳しい大学が統合し、学生数が定員を超過しても、補助金減額の罰則を軽くするといった特例措置も検討する。学部開設後に定員未充足や不採算の状態が継続する場合、撤退への指導を強化する。
特別部会ではいずれのテーマも今秋以降に具体策を打ち出す。これまでの部会で深掘りできていない授業料や公財政支援のあり方など高等教育の財務構造についても集中的に検討するとみられ、文科省関係者は「秋以降の議論のポイントになるだろう」とみる。
中教審は24年度中に答申をまとめる。答申を受け、同省が政策への反映を目指す。
>要は国のカネで。その点が私学との出自の相違だ。
それを言うと国の金を、私大が私学助成金を受けとるのは言い分が合いませんよ
ましてや私学助成金が足りてないとか憲法を持ち出したり、厚かましくないですか?相違点だらけなのですが
〉国からのカネで設立された大学と、何ら国に頼らず有志の浄財で以て設立運営され続けてきた大学との覚悟の違いである。それどころか、旧東京専門学校は時の明治政府からの露骨な妨害さえ浴びたのであった。もっとも後年、学徒動員の際に最も多く海軍(予備学生)に志願したのもその後輩たちであった。ちなみに特攻隊第一号は巷で言う関大尉ではなく、法政大学から学徒動員された方であった。ただ軍部がメンツならびに戦意高揚に支障ありとして、事実を隠ぺいしたのであった。
だから何?
大学設立の覚悟の違いなんて、今の私立大生と何の関係もない。
だから私大を選んだ受験生なんている?
「建学の精神」に共鳴して私大専願を選択する受験生が
現在、存在するのだろうか。
現実的には私立専願者は一発勝負の5教科7科目➕記述二次試験から
逃げているだけですね。
特に文系は理数から逃げている。だって楽だからね。
































