アートの才能を伸ばす女子教育
早慶など、附属高校からの内部持上り大学生は就活で有利のようですね? (中高受験時の高偏差値によって)
大学への受験方式も多様化し、多種多様な人材が求められる時代になった。
出身高校名は重要視されているのでしょうか?
実際に大学附属高校、進学校とある中で、どういう基準を引いて高校名まで選考対象としているのだろうか?
駿台模試 高校偏差値
男子
72 筑波大駒場
71 灘
70
69 開成
68
67 渋谷幕張 慶應志木 東大寺学園
66 筑波大附
65 早大本庄学院 早大学院 早稲田実業 慶應義塾 久留米大附設
64 東京学芸大附 大阪星光学院 ラ・サール
63 市川 西大和学園 ※日比谷
62 お茶の水 愛光 広島大福山 ※都立西 北野
61 洛南(空) 広島大附
60 ※大宮(理数)県立千葉 横浜翠嵐 堀川(探求) 茨木 天王寺 熊本
59 立教新座 大阪教育大池田 東海 国際基督教大学 青雲 ※県立浦和 国立 湘南 膳所
58岡山白陵 明大明治 桐朋 ※ 土浦第一 鶴丸
57 栄東 城北 大阪教育大天王寺 智辯学園和歌山 白陵 ※札幌南 宇都宮 水戸第一 戸山 岡崎
56 青山学院 清風南海 同志社 真和 ※札幌北 仙台第二 浦和女子 船橋 立川 岐阜 旭丘 四日市 済々黌 大分上野丘
55 巣鴨 江戸川取手 滝 立命館守山 立命館 ※高崎 前橋 大宮 厚木 柏陽 富山中部 長野 一宮 静岡 浜松北 嵯峨野 長田 高松
54 弘学館 早稲田佐賀 ※仙台第一 福島 川越 千葉東 都立国際 八王子東 川和 横浜サイエンス 横浜緑ヶ丘 甲府南 松本深志 西京 豊中 筑紫丘 福岡 甲南
53 学習院 中大杉並 中大附属 中大横浜 ※ 盛岡第一 秋田 山形東 市立浦和 都立青山
52 明大中野 大阪桐蔭 ※青森 八戸 安積 佐倉 薬園台 光陵 相模原 時習館 刈谷
・"※"以降が公立
・首都圏私立は、開成・渋谷幕張・市川 以外は3科
・私立の特進コース系は除外
地頭学力で言えば高校偏差値55以上だと高いといえるのでしょうか?
上記偏差値をご覧いただければわかるように付属高校は偏差値が高いのでそういうところが就職に有利に働いているのでしょうか?
中学受験時の偏差値も付属は高偏差値ですし。
〉卑見に対しまともにお答えにならないのはなぜか。
私はこれまで二俣川さんに対して回答を求めたことはないが、貴方がそのように大上段に仰るのなら以下の私の考えに回答願います。
〉〉受験生が国公立か私立かを選択出来るのであるから差別ではなく区別ですね。
国の補助、税金の補助を望むのであれば国公立を
目指し、学費は高額でもいいから少数科目で受験したければ私立を目指せばいい。
受験生にとって合理的な選択です。
〉〉根拠と仰いますが、
「データを根拠として未来が語れる」とは
思わないんですよ。
予想は出来ますが、あくまで予想であり結果では
ありえません。
〉〉二俣川さんの「鳥取大学数年で全入」もデータを根拠にしていたと思いますが、今のところそうなりそうもない。
自分の予想や仮説に有利な根拠を持ってくるのは
民間企業のプレゼンでも当たり前。
以上3点です
改めて、
〉卑見に対しまともにお答えにならないのはなぜか。
何が不満ですか?以下にのべてます。
〉〉私は自分の考えが必ずしも正しいと思いませんし同様に根拠があれば必ず正しいとも思いません。
〉その福利は、私学生のみならず全国の国立大学の諸君も享受しているのである。私を侮って頂いては困る。
そのような発言は二俣川さんの承認欲求の
発露と思います。慎まれたほうが良いかと。
それから、私への回答は学者もどきの文言
ではなく無学な私や市井の人々にもわかる
ように貴方の考えをお伝え願います。
二俣川さん、度々すいません。
私が一番貴方の考えを知りたいのは
以下についてでした。
〉私立の学費が国公立より高額であるのは
受験生は全員理解しています。
納得の上で受験していますよ。
特に早稲田第一志望専願者は
高い学費を払ってでも行きたい。
早稲田専願を東大落ち早稲田進学者
より二俣川さんは是非来て欲しいと
仰ってました。
彼等は「不合理な差別」と思ってない
でしょう。
貴方が賞賛する早稲田第一志望専願
についてです。
彼等の気持ちは貴方と同じでしょうか?
受験生(新入生)個々の同意云々とは、別次元の問題である。しかも、受験生の「納得」の質が問題だ。そのかなりの部分が、私学の学費が国公立に比べ高いとの認識があるのではないか。しかしながら、その理由につき―多くが―知る由もないということ。ただ漠然と受け入れてきたのが現実であろう。だが、われわれは異なる。なぜなら、けっして容認することはできない本質的な問題だからである。したがって、そう遠くない将来、その不当性が大きな問題となり、私立学校振興助成法の適正な執行を懈怠してきた歴代自公政権の怠慢につき、強い非難が浴びせられることになるはずだ。むろん、それが早稲田の校友たる首相であっても容赦はしない。
せっかくだが、4がもっとも合理性に乏しい。なぜなら、私学生一人当たりの公費助成額が東大生の16分の1など、憲法14条の観点からしていかなる口実を弄しても到底合理化できるシロモノではないからだ。論外である。
































