女子美の中高大連携授業
日本では東大って凄い、と言われているが、そんな凄い学校があるなら、こんなに技術革新が緩慢で、独創性も生産性も低く、国力が何故こんなに落ちているのだろう。
日本では東大って凄い、と言われているが、そんな凄い学校があるなら、こんなに技術革新が緩慢で、独創性も生産性も低く、国力が何故こんなに落ちているのだろう。東大って世界の大学ランキングでは中堅校レベルで評価も高いとは言えないし。
きっと世の中の役には立たない、日本だけでしか通用しない学力競争に皆が参加させられて、それが出来れば凄いと信じ込まされているからだろう。
本当に価値があれば、世界の役に立って、イノベーションも盛んで、企業も収益を上げて、国力も高くなっているんだが 、そうでは無いので、相対的な国力低下と一人当たりのGDP低下に繋がっているんだよ。
あなたの質問には、非常に重要かつ複雑な問題が含まれています。東京大学(東大)は確かに日本を代表する大学であり、その学問的な業績や研究の水準において非常に高い評価を受けています。しかし、技術革新が緩慢や国力の低下といった現象には、いくつかの異なる要因が絡んでいます。以下のような点が考えられます。
1. 教育と研究の成果が社会に反映されにくい構造
東大は世界でもトップクラスの教育・研究機関であり、優れた学者や研究者が多数います。しかし、研究成果が必ずしも社会や産業界に迅速に応用され、革新に結びついているわけではありません。これには、いくつかの理由があります。
• 学問の孤立性: 東大をはじめとする大学は、伝統的に学問的な成果が純粋に学術的な貢献を重視しがちで、産業界との連携が不足していることが多いです。このため、研究成果が即座に企業の技術革新に結びつくことが少ないことがあります。
• 技術移転の課題: 日本の大学と企業との連携は、欧米の一部の国々と比較しても弱いとされています。研究の商業化や技術移転の仕組みが整備されていないため、優れた研究が企業に実用化されるまでのプロセスが遅れることがあります。
2. 社会・文化的要因
日本社会には、リスク回避的な文化や既存の枠組みを守る傾向が強く、これが革新や独創性の発揮に障害となることがあります。これにより、次のような問題が生じることがあります。
• 保守的な企業文化: 日本の企業文化には、既存の方法を重視し、失敗を避ける傾向が強いため、イノベーションや新しい技術の導入が遅れることがあります。
• 組織の硬直性: 大企業や官僚組織が多く、新しいアイデアや独創的なアプローチを受け入れる柔軟性が不足している場合があります。
• 規制や制度の壁: 新しい技術や事業が立ち上がる際に、過剰な規制や官僚的な手続きがイノベーションを妨げることがあります。特に、新しい分野での起業や事業化において、制度面での障害が多いことがあります。
3. 国際競争力の低下
日本はかつて高度経済成長とともに技術革新を牽引してきましたが、現在は国際的な競争が激化し、特に技術や生産性に関しては他の先進国と比べて劣位に立つことが増えたと言われています。
• グローバル化の影響: 日本は依然として高度な技術を持っていますが、グローバル競争において他国の成長が著しく、特にアジアの新興国(中国や韓国など)が急速に技術革新を進めています。これにより、日本の技術革新のスピードが相対的に遅れていると感じることがあります。
• 労働生産性の問題: 日本は労働生産性の向上が遅れており、これは労働市場の硬直性や、過剰な長時間労働などが影響しています。これが経済成長の停滞を引き起こす一因となっています。
4. 研究者や企業のチャレンジ精神の不足
日本の研究者や企業が挑戦的な新規分野に進出する意欲や、失敗を恐れずにリスクを取る精神が他国に比べて不足しているという指摘もあります。これが、次のような問題に繋がっています。
• 企業の保守的な投資姿勢: 多くの日本企業は安定的な成長を求め、リスクの高い新しい技術や事業に投資することを避けがちです。これにより、革新的な技術の商業化が遅れることがあります。
5. 教育システムの課題
東大は世界的に評価されていますが、一般的に日本の教育システムは、創造力や独創性を養うという点で他国の教育システムに比べて課題があると言われています。特に、次の点が挙げられます。
• 詰め込み教育: 日本の教育は、知識や情報を暗記することに重きが置かれることが多く、批判的思考や創造力を養う機会が少ないという指摘があります。
• 柔軟な思考の促進不足: 学生が自由にアイデアを出し合う機会や、既存の枠組みを打破するような教育が不足しているため、独創的な発想が育ちにくいという面があります。
結論
東大をはじめとする日本の大学や研究機関は非常に優れた成果を上げていますが、その研究成果が社会に迅速に反映されにくいという構造的な問題や、文化的・社会的要因が技術革新や生産性向上を遅らせる一因となっています。日本が再び国力を強化し、技術革新を加速させるためには、教育システムや企業文化、規制の改革など、複数の要因に対する総合的なアプローチが求められるでしょう。
東進ハイスクールの林郁夫先生が、池上彰の番組で、実演してたよ。複数の文章から答え見つけるって。あの方国語の先生でしょ。後は理科がとか社会とかグラフを見て記述が増えている。これは、東大出身の官僚が思考力がないので、思考力があるのか判断するために、記述が増えてる。
戦後日本がサヨクに支配されて未だに脱却しきれてないのが全ての原因だと思うよ。
たぶん、殆どのことはこれで説明することができる、ただし合ってるか検証しようがないが、それらしい説明はできる。
その集大成が石破内閣なんだろうw
東大は授業料値上げという話もありましたが、留学生に対しては良いかと思われます。国公立の施設設備には国民から搾取した多額の税金が投入されています。税金を払ってなくて入学してくるんですから、日本人院生と同額というのは納得できません。地方の公立大でも、その自治体に住む学生と他の地域からくる学生とでは授業料が異なります。国立もそのダブルスタンダードでいいんじゃないですか。まさか、外国人留学生への奨学金給付とかやめてくださいよ。
やたら学歴コンプの人が多いですが、東大の学生はとても優秀です。どの国に行っても高い結果を出すことができると思います。ただ、あまり海外に出ようとしていません。また、日本の残念なところを挙げるならば、優秀な人が医学部に行ったり、医学部以外に行っても大学院に行かないことです。学部レベルで社会に出て、役人や会社員になって、そのまま凡人になっていきます。
イノベーションとかいいますが、学校の勉強すらできない人が起こせるものではありません。その道で、誰も気づかなかったことに気づけるような人ですが、まあノーベル賞を取るような人のことで、余裕で博士号を取るような人のことです(日本ではなぜか、ただ奇抜な言動をする人のことだと思っている人が多そうです。お笑い芸人がイノベーションを起こせるとすら思っているかもしれません)。日本は、人口比で博士号を持っている人が欧米の4分の1ほどなのですが、これが国力の差に繋がっているといえます。企業もすぐに役に立つものばかりにとらわれて、基礎研究や学問を軽視してきましたが、そのつけだと思います。すぐに役に立つものはすぐに役に立たなくなるものです。
なお、一人当たりのGDPが低いのは名目だからです。インフレ率を考慮した実質ではないからです。海外はずっとインフレでしたが、日本はずっとデフレだったので低くなるのは当然です。そういう日本はダメだというマインドもよくないですね。
わかってきたようだね。
それらのエコシステムは、基本的に起業家をサポートするものなんだよ。
こうしたエコシステムから次々に起業家を創出することが日本の成長に繋がる。
大学発スタートアップが最も多いのは東大。その東大で最も起業家を輩出しているのは松◯研なんだが、若い柔軟な人に仕事を任せることが最も成長に繋がるという。
つまり、若い起業家が次々に輩出されず、日本大企業の歯車で下積みを続けていく間に人生が終了してしまう。
その繰り返しが日本の衰退をまねいた。
今までにない発想。移民受け入れて、移民起業家を創出するとともに、日本の起業家を創出する。それをサポートするのがエコシステム。
子は東大ですが、松〇研のことを『あそこは研究室ではなく、ビジネススクールだね(揶揄ではなく)』と言ってました。
エコシステムを通じて起業家を輩出することは成長の一助となりますが、成功するスタートアップの数は限られます。
現実には多くの企業が設立後数年で撤退を余儀なくされ、起業家精神が育つ一方で、失敗による社会的損失も生じ、若い人材が柔軟にチャレンジできる環境を整えることは重要ですが、それのみを礼賛するのは、疑問を感じます。
スタートアップへの期待は大きいものの、すべての起業が成功するわけではありませんし、起業に過度な夢を抱くのではなく、持続可能なビジネスモデルを生み出すための現実的な取り組みが必要です。
これは、単に起業家を増やすだけでなく、既存産業の変革や新技術の導入を進める企業との連携も含まれます。
日本の成長には、若い人材や外国人起業家の創出を支援するエコシステムが重要ですが、「起業家を増やせば成長する」という単純な図式ではなく、長期的な視点で持続可能な産業基盤を構築することが重要です。
松〇研は確かに優れた起業家を輩出していますが、起業分野は特定の領域に限られます。
一方で、産業全体の発展には多様な分野における成長が欠かせません。したがって、スタートアップ支援だけでなく、既存産業の革新や幅広い産業分野での新技術の導入も併せて進めることが、日本の持続可能な成長を支える鍵となると考えます。




































