難関業種(外資コンサル5大商社) 1一橋2慶應3ICU4東外大5早稲6東大7上智8京大9東科10阪大

だからこそ、就職先の企業名や肩書きだけで「勝ち組・負け組」といった表面的なレッテルを貼る風潮には違和感を覚えます。
（このスレや他スレも）

「◯◯に就職したから勝ち組」
「◯◯への就職者が多い大学はすごい」
そうしたランキング的な考え方は、一見わかりやすいようでいて、本質を見誤らせる落とし穴です。

本人の価値観や適性、将来の生き方に合った道こそが「正解」であり、他人の価値観を借りた“勝ち負け”で判断しても、いずれ苦しくなるだけ。

就職はゴールではなく、あくまでスタート。
他人の評価でなく、自分自身が納得して歩める道を選ぶこと、それが、いちばん意味のある「就活」だと思いますが。

鳴かず飛ばずで過ごす。

だが、下位1割には入らないこと。
ファイアが待っているので。

卒業生の99-94%は就職できない会社を対象にして
卒業生の1-6%の成功者の小さな部分集合のランキングで大学の序列作っている時点で
頭が○○なんだと思う。
これらの大学の卒業生の年収の最頻値はどこも400-500万円台だからね。偏差値一定以上ならどの大学出ても卒業後の年収は変わらないというのが科学的事実。こういう人は平均の意味もわからないのでは。

総合商社5社に1名でも採用実績がある大学は49大学しかない。

5社すべての商社に採用される大学は12大学。地方旧帝大でさえほとんどは5社合計で採用数1桁程度で0.2%。

それなのに旧帝大で入社希望ランキングとると上位は総合商社独占って何なんだうね。

1〜6%レベルで頭〇〇ということなら、0.2%程度を入社希望ってどういうことなんだ？

big4は早期に大量採用　日本の財閥系の大企業に比べ選考も短め　アクセンチュア、アビーム、ベイカレントあたりも同じ　辞退されると分かってて大量採用してるけどファーストステップとして、JTCだと持て余す子、公認会計士の資格を取りたい子（持ってる子）、転職上等タイプなどのタイプには良い就職先
ただ、実力もないのに大量採用の波に乗ってぬるっと入ってしまうと生き残れなくて、転職もうまくいかない
だから普通の子は辞退が正しい
どうせパートナーになれるのは一握りの猛者だし…
実力勝負の世界はしんどいよ

日本は5大総合商社全てに内定者のいる大学が10未満
（東大、京大、早慶上智、一橋、阪大、あともう一つが神戸大か東工大か忘れましたが、そのあたり）

大企業はどこも学歴フィルターなんて無い雰囲気出してるけど、優秀な学生をとりたいのは同じ
一年目社員などによるリファラル採用もあって、みんな同じ大学の後輩を呼ぶんだもん、学歴でますます絞られてく
これらの大学に入れるかどうかの18歳での結果で、就活に大きな影響が出るけど、高校生に日本はこんなに学歴社会なのだと教えるのも気が引けるんだよね…
まあ、他にも道はたくさんあるしね

子は、コンサルのような「虚業」よりも、『技術そのものが価値を生み出す』フィールドに魅力を感じ、AI関連企業への就職を選びました。
実際、子の同期には、戦コントップであるマッキンゼーの内定を辞退して、同じ企業に入社した人もいます。
それだけ、AI関連という『実業』の世界に、確かな成長性と社会的インパクトを感じる若者が多かったということでしょう。

子は院卒ですが、学部卒で先に就職した高校の同級生の中には、マッキンゼー、PwC、アクセンチュアなど、いわゆる外資系コンサルに進んだ人たちもいました。
すでに社会人として働いている彼らから、現場の内情や実態をリアルに聞く機会があり、その上で「自分はそちらではない」と判断したようです。

価値観の軸が違えば、選ぶ道も当然違ってきます。

だからこそ、「普通の子は辞退が正しい」「どうせ生き残れない」といった一括りの判断は、そもそも土俵が違う話。

誰もがパートナーを目指したいわけではないし、「外コンだから」といったネームバリューだけで進路を決めているわけでもありません。

AIの世界もまた、厳しい実力主義の世界です。
けれど、その中でこそ、技術を通じて社会に実際の価値を届ける手応えがあります。
それは、『勝ち組・負け組』といった薄っぺらな就活論争では測れない、本質的なキャリア選択だと感じています。

今の若者が『コンサル人気』の空気に流れてしまう風潮そのものにも、正直なところ危うさを感じています。
高度な技術、製造、インフラ、エネルギー、医療といった社会の根幹を支える分野が軽視され、ホワイトカラーとしての戦略や資料作成ばかりに優秀な人材が流れてしまえば、国力そのものの維持が難しくなるのではないでしょうか。

国家を支えているのは、最終的には『現場』で価値を生み出す人たちです。
戦略や企画だけでは、国の経済基盤は築けません。
外貨を稼ぎ、技術立国としての競争力を保ち、社会を動かしていくのは、最終的に『モノを創る技術』と『それを実装できる手』に他なりません。

幸いにも、子どもが就職したAI関連企業では、そうした技術領域の最前線に若いうちから立ち、直接価値を生み出す環境があり、その報酬として20代で年収2000万円超が視野に入る世界です。

最近では「ディスコの夏のボーナス527万円」のニュースもありましたが、つまり、技術で社会を動かし、国力の土台を支える人材に正当な報酬が還元される仕組みが、ようやく一部で動き出している。
本来、それこそがあるべき姿なのではないでしょうか。

「声が大きい」だけの職種や、外資系ブランドに過度な憧れが集まるよりも、社会を支える『実業のプロ』にこそ、もっと光が当たるべきだと思います。