今年入学した高1生が語る青春リアル
名門高校生が東大を目指さなく医学部、早慶、海外大へ 2番手校から一橋東科大へ 新学部開設は対抗策?
トップ層ほど東大を志願しなくなっているようです。特に医学部志望が増加。
桜蔭高校をはじめとする女子校は、その傾向がかなり強い。
「将来どう生きるか」「人生の途中で何があっても戻れるか」という視点で、進路を見ているので「東大に行くかどうか」よりも、「資格を持てるかどうか」「手に職が残るかどうか」を重視するようになってきている。よって医学部志望が増えているようです。
東大というブランドの凋落と同時に「慶應のほうが良くない?」という空気感があるようです。
最近のトレンドは「コスパ」「タイパ」重視。社長も早慶など私立大出身者が非常に多い。
東大ってちょっと古臭いという印象が難関高校の学生の間で広がっているとか。
海外大学との併願問題 海外大との併願を考えると、東大入試はあまりにも負荷が大きい。問題がシンプルに難しくなりすぎている。
求められる準備量に対して、得られるリターンが見えにくい。合理的に考えた結果でしょうか?
2番手校からの進路として、一橋や東京科学大を最初から狙うケースも増加。「東大を受けて、ダメなら早慶」ではなく、「最初から一橋・東工大でいい」という感覚になっている気ようです。
時代が変わり、価値判断の軸が変わった結果なんでしょうか?
東大もなぜ行くのかを語れる大学になる必要があるのでしょうか?
新学部開設はそういった時代の流れからきているのでしょうか?
子どもたちが日本企業に就職して未来はあるのか?
極端な少子化で日本企業は日本人を採用できなくなる上、海外で日本企業は人気がない。組織として成り立つのかな?
インド人とかの優秀な人材も日本企業が採用できるとは限らない。
国内マーケットは縮小していくだけ。日本企業に就職するのは今の子どもたちには最大のリスクだろうな。
日本のグローバル企業がどうやって世界で勝ち抜けるんだよ。
日本のマーケットは縮小していくだけ。海外のマーケットをとるには海外人材を獲得する必要あるけど日本企業は最も人気がないので有名。人材獲得競争で勝ち目はない。しかも日本人も極端な少子化で採用できなくなる。
能天気もほどほどに。
能天気なのはどちらでしょうか。
日本企業は海外で人気がないから世界で勝てない、と言いますが、そもそもグローバル企業は本社で外国人を大量採用して戦っているわけではありません。海外拠点では現地人材が中心です。
そんな基本すら理解せず「人材獲得競争で勝てない」と断言するのは、少々乱暴ではありませんか。
また「日本市場が縮小するから企業は成り立たない」と言いますが、日本の主要企業の売上はすでに海外比率が過半です。
人口減少=企業崩壊という発想は、国内市場しか見ていない議論です。
この30年、日本企業は海外で利益を出し続けてきました。イメージだけで悲観論を語る方が、よほど能天気ですね
地方のボーダーフリー私立中高一貫校からも海外大学に行く人がたまにいますが、日本のまともな国立大学に受からなさそうだから、海外の田舎にいくつも出願したようです。
大学といってもピンキリです。トップ層が名門大学に行くだけでなく、ビリ層が仕方なく金で解決するために海外大学にいく場合もある。
外資系の本社に入って世界をまたにかけて活躍できている人って100人ぐらいでしょ。大半は日本に帰って外資の日本支社に入るのがほとんどじゃないの?いくら上司が外国人とか、海外とのやり取りが多いとかいっても、日本支社は単なる販売拠点であって、客は日本企業、日本人なんだから、日本の慣習を理解していないと成果は出ない。海外大学を出たことによるメリットはあまりないね。
まあ、技術者、研究者になるのを目指して行くならチャレンジしてもいいかもね。
悲観論を述べるものに対して能天気はないと思う。
日本の企業で海外比率が高いと言ってもグローバル企業ではなく多国籍企業が多いと思う。違いはわかるよね?
私の所属する企業もフォーチュン500に入っているがグローバル企業ではなく単なる多国籍企業。
日本でグローバル企業は数えるほどしかない。その少ない例をもって日本が大丈夫と思っているのは超楽観的だと思う。
人材が採用できないというのは本社で外国を採用ということではなく、海外各国で他の国の企業と比較して採用が優位にたてないという意味だと思う。
これは本当に弱い。いい人材はなかなか来ない。私は10年ほど海外法人で働いていたがなかなか採用は難しい。
あなたグローバル企業の社員?
社員ならそんな楽観的な考えは持たないと思う。
>日本の企業で海外比率が高いと言ってもグローバル企業ではなく多国籍企業が多いと思う。違いはわかるよね?
①論点のすり替え
投稿者は「多国籍企業 ≠ グローバル企業」という定義にこだわっています。
しかし議論の本質は「海外売上や海外展開で日本企業は世界で戦えているのか?」です。
定義の厳密さにこだわるあまり、実績や利益の話を無視しているのが論理の弱点。
→ 「定義の違いを指摘するだけで、日本企業の海外展開実績や利益を否定できるわけではない」
② 実態との乖離
「グローバル企業しか意味がない」という理屈だと、トヨタ、キーエンス、任天堂などの海外展開実績を無視してしまう。
これらの企業は本社主導でもなく、多国籍企業の枠組みにも収まらない形で海外利益を出している。
→ 「定義の厳密さで議論をすり替えても、現実の数字や利益実績は変わらない」
③ 一般化の問題
「日本企業の海外比率が高くても安心はできない」と主張しているが、根拠は少数例や定義論だけ。
統計や全体の利益データを見ると、日本企業の多くは海外展開で十分戦えている。
→ 「経験や定義だけで結論を出すのは、単なる一般化の誤謬」
◆ 簡単にまとめると
・「多国籍企業 ≠ グローバル企業」と言っても、議論の核心(海外で稼げるかどうか)は変わらない
・定義や理屈にこだわるあまり、実績や利益という現実のデータを無視している
・言い換えると、定義にこだわること自体が、論理の弱点




































