中堅校の進路指導に疑問｜掲示板スレッド

近くに旧帝大がありますが、高校が勧めるのは、まずは東大です。
上位層は首都圏の大学に進みます。次に旧帝大でしょうか。
どうしても東大の実績が欲しいのだと思います。
東一工、京、国医の実績が一番でしょうね。只、就職の心配まで学校はしません。
就職は京大より東一工が良いのでは?

恥を偲んでお伺いします。
なにぶん勉強不足なもので教えてください。
それならばさんの示されている実就職率で例えば一橋57.9％以外の42.1％の学生は就職してないということですか？

たくさんの書き込みありがとうございます。
様々な見解お聞きしたいので更に書き込みお願い致します。

>
お子さんが、苦手教科も含めてどの程度の学力があるのか等を考えて合わせて、お子さん自身が悩むことです。

マーチ以上なら、基本的に学歴フィルターに引っ掛かり弾かれることはないでしょう。

就職は、個人の資質が大きいです。


早慶の就職、旧帝の就職、エデュスレで様々に議論されていますが平行線。

今まで出てきた就職関連の書き込みを眺めて、個人で判断するしかないでしょう。

あちらこちらのスレに点在する関連の書き込みを、このスレに添付し直したら分かりやすいのかしら？

>キャリアセンターの情報の見極め方


　＞我が子の大学選びの際、就職に強いかそうでないかが気になる保護者も多いだろう。昨今、就職活動に対する関心が高まっているが、その大半は「新卒の3割が3年で辞める」「世の中には社員を使い捨てるブラック企業という会社がある」といった暗い内容が多い。

　そのため、「うちの子は無事に就職できるのだろうか」「まっとうな企業に就職できるのだろうか」と不安に思う保護者がいても不思議ではない。故に、大学の就職率や就職先の実績が気になるのも当然だろう。

◆ニュースサイトなどの就職率は鵜呑みにしてはならない

　たとえば、東洋経済オンラインが大学通信の情報をもとにまとめた『最新版「大学就職率ランキング」ベスト100』というデータは、2013年に大学を卒業した学生の進路情報から、各大学の就職率をランキングにしたものだ。

　この中で、関東の文系に一橋大学の名前があり、5位に社会学部（就職率94.3％）が、7位に商学部（同93.4％）がランクインしている。ほか2学部も8位と10位にランクされており、全学部が関東文系のトップ10入りを果たしていることになる。

　だが、実際に一橋大学のキャリア支援室のデータによれば、2013年度の就職率（全学部）は96.3％となっており、大学就職率ランキングのデータと比較すると僅かだがパーセンテージが異なっている。

　この相違は就職率の定義や計算方法の違いによる。たとえば、母集団を卒業生数とするのか就職希望者数とするのかによって、最終的なパーセンテージが異なるといった具合である。そのため、学外のサイトだけを頼りに就職率（ひいては就職に強いかいなか）を判断するのではなく、必ず大学のキャリアセンターのホームページを確認していただきたい。

◆就職率は「卒業生に占める就職した学生の割合」ではない？

　だが、大学のキャリアセンターの就職率も、妄信してはいけない。たとえば、キャリアセンターのホームページを見ると、90%オーバーの高い就職率を謳っている大学がある。試しに法政大学のホームページをご覧いただきたい。96.9％と、100％近い数値が掲載されている（法政大学では、正確には「就職希望者決定率」として公表している）。

　しかし、だからと言って、法政大学が就職に強いと判断してはいけない。なぜなら、この数値は「卒業生に占める就職した学生の割合」ではないからだ。ホームページをよく見ると、以下のことが分かる。

・進路報告を回収できたのは卒業生7,111名中6,875名

・うち、就職者は5,429名

　ここから、純粋に就職率を計算してみよう。進路報告を回収できた生徒を母数として、就職者の割合を計算する。すると、（5,429÷6,875）×100＝79.0％であることが分かる。謳われている96.9％と、随分と差があることが分かる。

　ほかの大学でも、こうしたケースは多い。たとえば、早稲田大学が公表している「2013年度 早稲田大学進路状況」によれば、就職率は94.7％だった。だが、進路報告者に占める就職者数の割合を計算すると、（6,503÷9,473）×100＝68.6％である。

◆就職を希望したが断念した学生は、母数に含まれていない？

　こうした数値の食い違いが生じるのは、先にも述べた通り、就職率の定義の違いによる。たとえば、早稲田大学は「就職率」を、「就職希望者に占める就職者の割合」として定義している。そして、その「就職希望者」を、「卒業年度中に就職活動を行い、大学等卒業後速やかに就職することを希望する者」としている。　簡単に言えば、「就職したい学生のうち、卒業後、就職する学生の割合」が就職率だ。

　就職を希望しない学生を母数に加えても、あまり意味はない。その意味ではこの定義は理に適っているだろう。だが、ここで気になるのは、「就職活動を断念した学生はどうなるのか？」という点である。就職活動で内定が獲得できず、途中で進路を変更する学生も少なくない。大学院に進学したり、そのまま未就職で卒業したりする学生もいるはずだ。

　早稲田大学の就職率の定義を見る限り、そうした「途中で就職を希望しなくなった学生」たちは、この母数には含まれていないと思われる。仮にそうした学生も含めると就職率はどうなるのか、それは残念ながら分からない。

　このように、就職率は非常に曖昧なデータである。決して鵜呑みにしないように注意していただきたい。「就職率が高いから、その大学は就職に強い」とは一概に言えないのだ。

　キャリアセンターを見極める上でもっとも確実なのは、実際に職員に会うことである。たとえばオープンキャンパスなどの機会に、もし可能ならば、実際にキャリアセンターを覗いてみることをおすすめしたい。

２０１４年１０月２４日　リセマム参照

＞別に気を使ってもらわなくても

＞◎2015年有名企業400社の実就職率
( )内の数字は就職者数

①一橋大：57.9％(929)
②東京工業大：53.9％(1,429)
③慶應義塾大：46.4％(5,678)
④電気通信大：37.4％(725)
⑤早稲田大：36.1％(9,149)
⑥大阪大：35.5％(3,627)
⑦東京外国語大：35.4％(616)
⑧上智大：32.6％(2,106)
⑨名古屋大：32.0％(2,318)
⑩京都大：31.8％(3,275)

※東京大は一部未回答のため掲載していない。実就職率(％)は、就職者数÷(卒業者数－大学院進学者数)×100で算出。

出典：大学通信調べ(サンデー毎日2015.8.2号)



※考察
＞分母を就職希望者にしているのは、早稲田だけではない。「就職率」を公表している大学はすべてじゃないかな


就職率に対する考え方は色々あれど、今回は上記リセマム記事を参考に各大学HPより【(学部・院卒業生)－（進学者数）】を分母とし計算

尚、医学部関連の学生数は考慮とし、医学部のある大学は医学博士課程など学生数に若干の誤差あり、電気通信大学は、HPにて学生数が確認出来なかった為算定せず



大学名／有名企業４００社就職者数／（学部・院卒業生数）－（進学者）、更に医学関連考慮／率

①一橋大学／５３８／１０９６／４９．１％
②東京工業大学／７７０／１９５１／３９．５％
③慶応義塾大学／２６３５／６８１５／３８．７％
④名古屋大学／７４２／１９８９／３７．３％
⑤大阪大学／１２８８／３５１７／３６．６％
⑥上智大学／６８７／２２３５／３０．７％
⑦京都大学／１０４１／３４０２／３０．６％
⑧早稲田大学／３３０３／１０９７４／３０．１％
⑨東京外国語大学／２１８／８３４／２６．１％

平成25年12月に下記のような通知を各大学などに出しています。

〇文部科学省における「就職率」の取扱いについて
1.「就職率」については、就職希望者に占める就職者の割合をいい、調査時点における就職者数を就職希望者で除したものとする。
2.「就職率」における「就職者」とは、正規の職員（1年以上の非正規の職員として就職した者を含む）として最終的に就職した者（企業等から採用通知などが出された者）をいう。
3.「就職率」における「就職希望者」とは、卒業年度中に就職活動を行い、大学等卒業後速やかに就職することを希望する者をいい、卒業後の進路として「進学」「自営業」「家事手伝い」「留年」「資格取得」などを希望する者は含まない。
4.「就職率」の調査時点は、「4月1日現在」とする。


>このように、就職率は非常に曖昧なデータである。決して鵜呑みにしないように注意していただきたい。「就職率が高いから、その大学は就職に強い」とは一概に言えないのだ。

　リセマムの書き手はあの人かな？こんなことわざわざ書かなくても誰でも知ってるんじゃないかな。就職率なんて中小零細企業に就職しても、学生がキャリアセンターに届ければ嫌でも数字は上がって行く。いわゆるFラン私大や中堅私大の一部に就職率が100％近いところがあるのがそうだろう。やっぱり学生が行きたいと思う企業にどれだけ採用されるかが問題でしょうね。

＞大手企業は「圧倒的に旧帝大、次いで早慶上智」をターゲット

中略

＞一方、人気企業ランキングなどで名前が挙がるような、数千人、数万人規模の超大手企業は「圧倒的に旧帝大、次いで早慶上智」をターゲットにしていて、その傾向は強まっているという。旧帝大をどれだけ採れるかが、人事担当者の評価基準にされることもあり、学歴不問採用からの揺り戻しが起きている。その背景には何があるのか。（一部、抜粋）
　　　　　　　　　　　・・・続く
　　　　　ＡＥＲＡ　２０１３年９月２日

＞超大手企業は「圧倒的に旧帝大、次いで早慶上智」をターゲット


前略（前レス参考）

＞「少子化が進む中、大学進学率はこの20年間で25 ％から50％へと増えた。受験者数を保ちたい大学側は科目を減らし、理系でも数学の試験がないという大学さえあります。推薦や付属高校からの入学で無試験の学生が多く、早稲田で6割、日大で7割とも言われている。大学に対する学力への信頼はかなり揺らぎ、一般入試の比率が高い大学を選ぶ動きもあります」

　そのほか、00年代から主流になったネットの就職情報サイトにも罪があるという。ある企業は800人程度だった応募者数が10万人に急増。エントリーシートや学力テストを課し、大学名で区切り、３千人に絞ってから選考を始めている。大手企業でも数人しかいない採用担当者が、効率的に選考を進めるため、学歴は「門前払い」に使われている。

　採用担当者を経験した男性会社員（45）も、学生の学歴が採用担当者の免罪符に使われていると明かす。

「新卒採用は基準があってないようなもので、その学生が実際にどれだけ仕事ができるかはやってみないとわからない。人事の責任を問われた時のことを考えて、SPI（適性検査）で高得点だとか東大卒だとか、何か理由がある方が安心できます」

※AERA 　2013年9月2日号