これが旧帝大の現実

横浜翠嵐は、下位は普通にMARCHニッコマの一公立校ですから
横国もかなり多い　地方旧帝より横国って子が多い

色々否定してる人はなんだかんだこの大学を意識してる？
興味がなければ知らないわけでここに書き込まない笑　
自分が住んでない地方の大学名なんて普通知らないし

◆ 2022年に発行された公報（公開特許公報，特許公報）に基づくランキングです。

出願件数ランキング出願件数ランキング
2022年 出願公開分 -
データ更新日：2022年6月10日 -

順位＿＿＿＿出願人＿＿＿件数
1位 国立大学法人東北大学 57
2位 国立大学法人大阪大学 45
3位 国立大学法人名古屋大学 42
4位 国立大学法人東京工業大学 41
5位 国立大学法人京都大学 40
6位 国立大学法人九州大学 39
7位 国立大学法人広島大学 28
8位 国立大学法人北海道大学 27
9位 国立大学法人金沢大学 21
10位 国立大学法人信州大学 19
11位 公立大学法人首都大学東京 15
12位 国立大学法人筑波大学 12
12位 国立大学法人福井大学 12
12位 国立大学法人岩手大学 12
12位 国立大学法人電気通信大学 12
12位 国立大学法人鳥取大学 12
12位 国立大学法人山口大学 12
18位 国立大学法人富山大学 11
19位 学校法人日本大学 10
20位 国立大学法人秋田大学 9

否定されるのは期待されてる証拠
無視され偏差値や研究成果が落ちていけば終わり
と怖いことを言ってみる。

そういう事です
国の発展の為、凋落中の地方旧帝に喝を入れてあげました

子供が通ってます。たまたま行きたい学部があって大学全体というよりは学部だけで決めた感じてす。オープンキャンパスに行くことなく出願直前でなんとなく決めました。大学の名前くらいは聞いたことありましたが、その他のことは親の私は全く分かりません。地下鉄からアクセスがいいなぁくらい。卒業したら地元に帰ってくる予定です。
ここだとなにかとバカにされているのですね。
あんなキラキラな青学と比べないでくださいよ笑

他国企業に引き抜かれないように、国内企業にも頑張ってもらいましょう！


◆今、カネで奪い合いになる「人気職種」
PRESIDENT Online
溝上 憲文 人事ジャーナリスト


・20代、30代、40代 転職で年収が上がる人の条件

「年功的賃金の本体では採用が難しいので、別会社をつくって、年収2000万～3000万円で若いAIエンジニアや半導体技術者を採用している大手企業もあります」

こう語るのは転職情報サイトの「リクナビNEXT」の藤井薫編集長だ。年収5000万円を提示する中国系企業もあり、日本の大手もなりふり構ってはいられない状況だ。大手の中には給与をめぐる正社員間の軋轢を避けるため、契約社員にして高額の年俸を支払う企業も少なくない。

需要が高いのはテクノロジー系の人材に限らない。あらゆる職種で求人が殺到している。

旧帝大には、頑張ってもらいましょう。


◆ 旧帝＋慶應　＞　早稲田
投稿者： 日本の未来(ID:HjzILSRIoMw)
投稿日時： 2015年 10月 10日 13:14


＞文部科学省で10月7日に開催された有識者会議に提出された資料がネットに公開され、議論を呼んでいる。資料では、ごく一部の「トップ大学」以外はすべて「職業訓練校化」すべきという提案がなされていたのだ。

資料の執筆者は、株式会社経営共創基盤代表の冨山和彦氏。大学教員や教育学者が多くを占めるメンバーの中で、産業界の実態に詳しい経営コンサルタントという異色の立場で参画し、単独名で資料を提出している。

「Gの世界」と「Lの世界」で人材育成を切り分ける
冨山氏の資料「我が国の産業構造と労働市場のパラダイムシフトから見る 高等教育機関の今後の方向性」より
冨山氏の資料「我が国の産業構造と労働市場のパラダイムシフトから見る高等教育機関の今後の方向性」より

冨山氏が資料を提出したのは、文部科学省の「実践的な職業教育を行う新たな高等教育機関の制度化に関する有識者会議」。冨山氏の資料は「グローバルで通用する極めて高度のプロフェッショナル人材」を輩出できるトップ大学以外は、大半を「職業訓練校化」し、学問より「実践力」を学ばせるべきだとする。

・文学・英文学部：「シェイクスピア、文学概論」ではなく「観光業で必要となる英語、地元の歴史・文化の名所説明力」
・経済・経営学部：「マイケル・ポーター、戦略論」ではなく「簿記・会計、弥生会計ソフトの使い方」
・法学部：「憲法、刑法」ではなく「道路交通法、大型第二種免許・大型特殊第二種免許の取得」
・工学部：「機械力学、流体力学」ではなく「TOYOTAで使われている最新鋭の工作機械の使い方」

資料は、経済特性や産業構造が異なる2つの経済圏が存在することを前提にしている。「グローバル経済圏（Gの世界）」は、グローバル競争にさらされる産業であり、自動車や医療機器、IT産業などが該当。知識集約型で、高度な技能の人材が中心となる。

中略

冨山氏の主張に賛成する意見も多い。経済学者の池田信夫氏はブログで、国内の雇用は9割が「流通・外食・介護などのL型産業」になると予測。そもそも現状でも「旧帝大と慶応ぐらいしか、アカデミックな教育はしていない」と、特に文系大学の変革については強く賛成する立場だ。

キャリコネニュース　抜粋