2022年中学入試は激化必至

6月or7月実施の4大模試における受験者数合計
2018年(2019年入試)・44,264名
2019年(2020年入試)・43,848名
2020年(2021年入試)・39,841名　※コロナ禍影響で回避者多数
2021年(2022年入試)・48,108名

首都圏国公私立中学の受験生総数に対する入学総定員の割合
（男子／女子／男女）
2017年入試　 95.5%／125.2%／109.8%
2018年入試　 93.1%／122.0%／107.0%
2019年入試　 89.7%／111.3%／100.1%
2020年入試　 86.3%／106.5%／ 96.0%
2021年入試　 86.4%／106.6%／ 96.1%
2022年入試　 82.0%／102.0%／ 92.0% ※模試受験者で推計した受験者数より概算予想

2021年入試はコロナ禍要因もあり、増加基調にあった中学入試受験者数は2020年入試から横ばいであった。しかし、2022年入試は今年の模試受験者数の傾向から再び受験者数増加が予想され、2020年度を大きく上回る見込みである。一方で総定員は首都圏全校で約47,400人から大きく拡大することはない見込み。
来年の定員不足は、特に男子18%前後と衝撃的な数字が予測される。約5-6人に1人がどこにも受からない「全落ち」である。無論、「ここより下なら地元公立でいい」「気楽にお試し」というスタンスの受験生がそういう結果になる可能性が高いが、大手塾に通い十分な併願戦略を練ったつもりだったのに「全落ち」というケースが増えるであろう。現に2020年入試から目立って増えている。
かくして2022年入試は、より入念な志望校（併願校）選択が必至となる。チャレンジ校を捨てて”ツイン本命校”、まさかのまさかを考えて”ダブル安全校”など、特にボリュームゾーンYN50-YN60の”理不尽な難化”に備えたい。模試による合格判定はあくまで「昨年度だったらその偏差値で合格できそう」である。

なお2023年入試以降、定員増や新設校などで、受験率上昇に伴う需要に見合った学校定員拡大が行われるかというと、その先には少子化による受験者数減というシナリオも見えているので、学校の経営戦略的な面からなかなか簡単にそうはならない。せいぜい女子校が共学に転換するなど男女定員調整が行われるくらいであろう。そもそも学校側にとっては好ましい状況で、むしろ授業料アップの好機と考える局面かもしれない。

ますます厳しい中学入試である。