受験する学校選び

問いをたてる力とともに、情報を活かす説明する力とコミュニケーション能力が必要。

独自の視点をもち、それを効果的に伝える能力が求められる。複雑な内容を平易な言葉で説明する能力が成果を左右する。

文章で論理的に伝える能力。プレゼンテーション能力。相手に伝わるよう工夫する能力。　

こうした能力が培われる中高がのびていくだろう。

問いをたてる能力や説明する能力とともに、他者と協働する能力が必要。

多様な人が力をあわせて問題解決するプロセスそのものはＡＩは代替できない。

国や文化の異なる人とも協働できる柔軟性が求められる。

こうした能力を培う中高は今後のびていくだろう。

米国の大学入試では学力試験だけでなく、部活動や課外活動、ボランティア経験、面接などを通して受験者の全人格が評価される。

背景には一度のペーパーテストでは人間の能力は測れないという価値観と、社会に貢献する人材育成への信頼がある。

そこには日本のような大学の偏差値序列は存在しない。

米国の大学入試は一言でいえば全人格を判定するもの。高校の成績や、SATなども評価されるが、部活動、課外活動、ボランティア経験、面接などもあるところもある。

日本の大学入試よりも就職活動に近い。
なぜ米国の大学はこうした選抜方法を採用しているのか？

過去このような選抜方法で優秀な人材を育ててきたという実績があるからだ。社会の役にたつ人材を選んで育ててきたわけで、米国の繁栄は米国の大学教育の成果だ。

米国では1回のペーパーテストで判定できるのは人間の一部の能力にすぎないのだから、もっと総合的に判定して、人間の能力を多角的に検証しないと逆に不公平だという考え方があるからだ。

日本の難関大学入試に失敗したひとは米国の学校にいけばよいのでしょう。但し米国の大学卒業だけではハッタリ扱いです。修士博士でやっと日本の難関大学卒業と同等ですが、日本企業では単に給料が学部卒の3年目の給料を適用されるだけなので全然割に合いません。

米国トップ大から、起業家、研究者、米国企業本社勤務などになれば問題ない。

三田国際の生徒が海外大の説明会で海外大の教授に質問していたことは、海外大の大学発スタートアップ育政策、支援策など起業家になることを前提として質問していたように、そういった日本の最優秀層が海外大を目指す。

朝日新聞の記事にある。

海外トップ大を目指す人材は、誰も日本に戻って日本のサラリーマンになろうとは思っていないだろう。

朝日新聞ではなく読売新聞。

英国の大学教授が海外大の説明会を三田国際で開催したときの質疑応答の記事が掲載されている。

三田国際の中高生から、海外大の教授に質問していたことは

起業はできるのか
大学のスタートアップ支援は

など次々と質問していた。　すべて英語。

という記事。三田国際ではこうした海外大の説明会が年間で３０校ほどの海外大説明会が開催されているとのこと。

読売新聞の記事には、

三田国際からUCバークレーへ進学する生徒のコメントをみても起業家になることを前提としている。

記事にはUCバークレーに入学する理由として

研究資金が豊富で大学発のスタートアップが世界トップクラスであったことが入学の決め手となった、

日本にいたままだと世界の成長についていけないと感じている。

自分の夢を実現するための近道が米国に行くこと、

という三田国際から米国トップ大に行く生徒のコメント。

これをみても海外トップ大を目指す日本の高校生は、起業家や研究者などになることを目指して米国トップ大に進学していることがわかる。

誰も日本国内でサラリーマンになろうとは思っていない。そこが東大等にいって日本のサラリーマンになる人たちと根本的に違う。