在籍生徒の9割が東京と神奈川の学校
これが旧帝大の現実
今年の成人式での会話
理系ヲタク「ぼ、ぼ、ぼくは東北大学なんだよ」
周りの人たち「ふーん」(無関心)
ブランドスーツで固めた男「俺青学だぜ!!」(指定校推薦)
周りの人たち「すごい!!!○○君って、天才!!!中学から勉強出来たもんね」
理系ヲタク「……」(誰にも相手されずに帰宅する)
2022東大理1・理3・難関医学部合格人数・割合
高校名 理1 理3 難関医 合計 卒業 割合 駿台中学生テスト偏差値
筑駒高 54 06 09 069 162 42.6% 72.0
開成高 89 06 31 126 405 31.1% 69.1
桜蔭高 20 13 21 054 228 23.7%
聖光高 36 00 08 044 228 19.3%
駒東高 24 03 16 043 226 19.0%
栄光高 21 04 02 027 172 15.7%
海城高 29 01 10 040 312 12.8%
麻布高 23 02 08 033 307 10.7%
渋幕高 24 02 11 037 349 10.6% 66.8
筑附高 16 03 05 024 240 10.0% 66.0
日比谷 18 01 09 028 322 *8.7% 63.5
都国立 09 00 01 010 318 *3.1% 58.9
戸山高 01 00 01 002 320 *0.6% 56.9
小石川 11 00 01 012 158 *7.6%
桜修館 00 00 00 000 147 *0.0%
翠嵐高 19 02 01 022 330 *6.7% 60.4
柏陽高 00 00 00 000 307 *0.0% 55.9
難関医学部:
旧帝医学部、東京医科歯科、千葉大医学部、神戸大医学部
なぜ、ここで義務論が唐突に持ち出されるのかね。詳しく説明してほしい。
そもそも私は、人間の生来的かつ普遍的な価値たる平等法理から、私立大学ならびにその学生諸氏に対する不当な在り方につき論じている。したがって、そこにいかなる意味でも「義務」なる概念がーあたかも民法上の停止条件の如くにー介在する余地はない。
それとも君は、女性はまず先にその「義務」なるものを履行してからのち、男女平等を語れとでもいうのかね。まさに「昭和オヤジ」の典型例。今どき稀有な言い草だ。
私立大学への税金投入を増やせ、という主張に対して皆さん違和感を感じているだけですよ。
世界大学ランキングや被論文引用数、科研費採択数など、私立大学教員の努力を推し量る成果やアウトプットが寂しいのではないか、ということ。そして指摘されると税金が少ないからと言い訳。
さんざん憲法や法理などを振りかざしたのだから、今の状態が憲法違反なのか、答えなさいよ。
> それとも君は、女性はまず先にその「義務」なるものを履行してからのち、男女平等を語れとでもいうのかね。
女性もそれを理解していて、成果を出そうと一生懸命になっているよ。女性枠ではなく実力で認められるようにね。成果から逃げているのは君だけだよ。
ところで、本スレでもしばしば口実として安易に用いられるのが、この「財政上の理由」である。もっとも、仮にそれを主張するのであれば、そうした事情ありながらも、いかなる「特別の事情」あって人間の生来的権利たる憲法14条(平等法理)の保障に違背してまで国立大学、とりわけ東京大学ならびにその学生等のみを過剰に優遇せねばならぬのか、しっかりした根拠を示して-その目的の合理性ならびに手段の妥当性(相当性)につき-説得的に論証してほしいものだ。しかしながら本スレでは、ただ些末な事象につき主観とすらいえぬ次元の感情論だけが横行し、筋も通らぬ形で切り貼りされるだけ。東大関係者も、さぞやありがた迷惑なことであろう。
そこで思うに、それでもこのeccentricな現実を肯定する立場に固執するのならば、まずは事実に基づいて科学的にその根拠(特別な事情)が立証されなければならぬはずである。たとえば、東大生(一般)は一人当たり、私大生のそれに比して「16倍」もの多額な公的助成を受給するに真に値するほどの価値ある特別な人材である、と。もっとも、卑見では、国立大学生も私立大学生も同じ人間として本質的に平等であるから、両者の間に国立大生たり私大生たりの故をもって、国からの公的助成につき不平等な扱いをすることは、上述憲法14条により禁じられるものと解される。
(続く)
投稿者: 当たり前ではないんですか(ID:paj8uY1sEig)
投稿日時: 2021年 11月 05日 03:45
東大ではなく所詮地底の東北大ごときなら、普通にイケメン青山学院のほうが、もてるし将来は明るい。
このスレッドの一番レスを書き込んだ輩の◯鹿面、謹んで拝んでみたいもんだ。
どういう間抜けな親、友達のもと、育ったのか、興味があるな。
(続き)
しかしながら、差別容認の立場からの言い分は結局、憲法上からの本質論ではなく、そうした国による裁量が政策的に妥当か否かとの次元に矮小化されざるを得ないのであろう。そうすると、そのような「必要やむをえないもの」か否かは、主観的な判断でなさざるをえなくなる。とはいえ、仮に政策的当否の問題としてそれが国の裁量権の範囲内であっても、その具体的妥当性につき、—最低限—慎重な検討がなされねばならないはずである。しかも、「財政難」であるのに、なにゆえ国会で現在審議中のあの悪法をでっち上げてまで、さらにじゃぶじゃぶと東大等にのみ(私大生ならびに保護者、保証人含む)国民のカネを注ぎ込もうと画策するのか、再び理解不能になるのである。
もっとも「いや、だからこそ非効率な地方国立大学を潰して、余剰資金をそれに充当しようとしているんだよ」と正直に答えてくれたのなら、賛成こそできぬものの、悪いなりに筋が通っていると思われるのだが。




































