一浪東大より現役早慶上位学部の選択増加 ②

ま、トップコンサルの出世度合いでも東一＞慶＞早だけどね（笑）
ケンカはやめよう（笑）

○マッキンゼー・BCGのシニアパートナー輩出率

大学名 輩出率 シニアパートナー数 学生数（千人）
東京大学 0.71 10 14.0
一橋大学 0.69 3 4.4
--
東京工業大学 0.41 2 4.9
--
京都大学 0.23 3 13.0
慶應義塾大学 0.17 5 28.7
大阪大学 0.13 2 15.1
--
早稲田大学 0.05 2 37.9
明治大学 0.03 1 30.7

https://www.mckinsey.com/jp/our-people/naoyuki-iwatani
https://www.bcg.com/ja-jp/about/people/japan-leadership

なぜ、コンサルタント会社に大企業から依頼があるかを考えてみればわかることでしょう。

例えば家電メーカーには多くのノウハウがあります。製品の作り方からその売り方まで、従来通りに販売するには何の問題もないほどに。

しかし、サブスク等の新しい営業形態が出てきた時に、これに対応した新しい分野を開拓したいとなった場合、どうすればいいでしょうか？

できることは大まかに考えて３つです。
①従業員の中にプロジェクトチームを作って方向性を探らせる
②経験者を外部からリクルートして事に当たる
③コンサルに依頼する

昔の企業は①が多かったと思います。企業内でなんとかする訳です。
しかし、一般的な営業や家電についての知識は豊富でも、新しいことをするためにはいろいろなことを学ばなければなりません。
メンバーシップ型なので、いろいろな知識をつけながら異動しますが、それでも危急の課題に対応できるプロはいないはずです。
参考になる情報も、どこからどう集めるのが効率的で役に立つ情報かも、試行錯誤で収集することになる場合もあるでしょう。
レストランの腕のいいシェフの話が出てきましたが、それはこの①に当たるでしょう。

②の方法は、素人ばかりが集まってもいい策を考えられる訳ではないので、プロをリクルートする方法です。
悪くない方法だと思いますが、いい人材を集められるかが保証がありません。
多額の給料でリクルートしても、もしかするとそのプロジェクト自体が実行されない可能性もあるので、大規模に１部署分の人材を入れる訳にも行きません。
固定費を増やすことは企業にはリスクにもなり得ます。

そこで、③のコンサルに依頼する企業が出てきます。
先に書いたようにコンサルはプロジェクト制を取るので、いきなり情報集めのプロチームが活動を始めます。家電業界以外でもサブスク等を使って利益を上げている業界のことも調べるなど、広範な情報収集を行い、戦略を策定するのです。
その際、時間をあまりかけません。戦略コンサルの場合、１案件に集中的に人材を投入して数か月で回答を出します。スピード勝負のところがありますので。

結果として考えると、①は社員教育に時間がかかります。②は人材を集めるのに時間がかかります。③なら時間がかかりません。
ですから、スピードを重視して③を選ぶ企業があるのです。

コンサルの業務にあまり詳しくない方が多いと思いますが、とにかく戦略コンサルはスピード勝負です。
よくコンサルが激務だという話がありますが、それはとにかく短い期間で結果をだすためにチームで動くためです。

サブスクやDX戦略など、待ったなしの課題に対処する際に、①や②では遅すぎることがありますし、満足な結果が得られるとは限りません。
③であれば、満足な結果が得られなかったとしても、すぐに結論が出る点ことに利点がある、と考える企業は少なくないのです。
③の場合、リスクも少ないのです。コンサルへの支払いだけすれば、労働力や設備費の必要はありませんから。

昔から続く、古い形態のビジネスだけで企業が十分に潤っていれば問題はありません。また、その形で成長が続くのであれば、新しいことをする必要もありません。
そういう企業であれば、コンサルは全く必要ないでしょう。

しかし、従来のやり方では売り上げがうまく上がらなる場合があります。
その問題を、企業内だけで、あるいは企業内に外部の人間を入れてうまくいくかどうかイメージしてみてください。

①2の方法ではうまくいかない可能性を考えるから、コンサルに依頼する企業があるのです。

ちゃんと核心に答えてくれないと。
社内で処理することとなんて、比較してないんだよ。
アウトソーシングするとして、コンサル同士の競争でどうやって稼ぐんだ？と聞いてるの。

もっと分かりやすく言うと、
マッキンゼー
BCG
チーム大前研一(現役だったとして)
チーム堀紘一(現役だったとして)

と4社競争入札になったら、どうやってBCGは落札すんだ？と聞いている。

大企業は稼げない新入社員の給料を売れっ子コンサルタントの売り上げから補填してるんだぞ？
しかも、新人アナリストの育成というのは、自らの競争相手を日々作り出してるに等しい。

結局、レストラン経営と同じジレンマに陥るの。
腕のいいシェフを雇いたいが、腕のいいシェフはギャラが高い上、すぐ辞めてしまう。

やってることは鵜飼と同じなんだから、鵜が魚を食べちゃったら商売上がったりなの。漁だけさせて、魚を食わせない。これが外資コンサルの経営。共存共栄はない。(それができるのは日本の伝統企業だけ)

＞結局、レストラン経営と同じジレンマに陥るの。
＞腕のいいシェフを雇いたいが、腕のいいシェフはギャラが高い上、すぐ辞めてしまう。

腕のいいシェフは業界に共通する宝のようなものでしょう。
そのシェフは、他店に行くことで新しい価値を生みだし、レストラン業界全体のプラスになります。そこで新しい人材（弟子）を育てて、それが業界の新しい宝になることもあるでしょう。
独立して新店舗を持ったとしても同じです。

コンサルの業界も同じようなことが言えると思います。

コンサルでは、会社をやめて他の企業に行くことを奨励しているようなところがあります。もちろん、起業も。

他のコンサルに行って、スキルを高めて元のコンサルに戻るのも普通です。
むしろ、新しいお客さんとの人脈が広がっているので歓迎されることもあります。
起業した場合には、新しいお客さんになってくれる可能性もあるのでやはり歓迎されます。

結局、共存共栄のような業界だと思います。人材の面でも仕事の面でも。

何社かで入札が競合した場合は、当然プレゼンによって受注企業が決まりますが、ある程度得手不得手の分野があるので、競合が厳しくない場合もあります。
また、先ほどのレスに書いたように、スピード勝負なので、他のコンサルが受けられない期間の場合もあります。

業界全体で儲けることで、それぞれのプレーヤーが儲かる仕組みと言えばいいかもしれません。
特定の企業でコンサルに依頼して結果が出ると、今までコンサルの利用を考えていなかった企業も利用するようになるかもしれず、全体のキャパが広がればそれでいい、という考え方もあります。

ところで、このスレッドの話題に戻ると、東大卒のコンサルは入社当初からかなり使える場合が多いですよ。
やはり論理的にものごとを処理できますし、東大生でも不採用が多い業界なので、勝ち抜いた人材はほとんど優秀。
アナリストは育てなければいけない部分はあるにしても、最初からかなり使えるので、お荷物ではありません。
通常の新卒社員とはかなり違うと思ってよいと思います。
情報収集能力に関して言えば、入社後数週間で、十分以上に使えるようになります。

そこからさらに上に行けるかはまた別の話ですが。

全体のパイが都合よく拡大したらね。
顧客が儲からないもの、受注業者だけ儲かるなんて有り得ない。
アパレルも自動車も電機も、売り上げ増えないのに、DX投資のコンサルフィーだけ増えない。
大前や堀がやってた頃はコンサルも人数が少なかったが、毎年毎年吸収できるマーケットはないし、技術も陳腐化してる。

結局、利益率の高い業界というのは、根っこに超過収益力の源泉、金の成る木、金の卵を産む雌鳥を持ってる。
ゼネコンの根っこにはJR、重工の根っこにはJAXA。
市場経済では、原資がないから、イノベーションは起きない。これはシュンペーターやマイケルポーターも言ってる常識。

現役東大でも、一浪東大や現役早慶であっても、
新卒でコンサルとか就活勝ち組にならないと
意味がないという結論でいいんかな…

このスレもそうだが、

日本の社会は東早慶が戦うことにより成り立っている

その事実が如実にわかるスレだわ

＞アパレルも自動車も電機も、売り上げ増えないのに、DX投資のコンサルフィーだけ増えない。

しかし、DXの市場は確実に伸びています。売り上げが増えないとしても、これ以上利益率を落とさないために必要な投資だからでしょう。
DXには人員削減・コストカットの意味合いもありますので。

＞利益率の高い業界というのは、根っこに超過収益力の源泉、金の成る木、金の卵を産む雌鳥を持ってる

その業界が、そのままで問題ないと判断すれば、コンサルなど必要はないでしょう。新しいことをやる必要もありません。
ただし、企業によっては「成長性」が必要と考える場合もあります。
それを自前で考えるか、外部に委託してみるかで、コンサルの必要性が決まるでしょう。

ただし、日本の景気低迷が長引いたことで、コンサル業界も厳しくなっている側面があるとは思います。
DX関連の案件が一巡すると、利益が出せていない企業はもうコンサルに頼むこともできなくなるかもしれません。

逆の言い方をすると、コンサル業界のようなところにもお金が回るようでないと、国の経済状況はかなり悪いということです。
イノベーションもまったく起こらない、硬直して沈みゆく太陽のような国になると、コンサルはもうダメでしょうね。