在籍生徒の9割が東京と神奈川の学校
卒業生の平均年収とか社長役員になれる割合とかって結局女子比率が低いほうが高く出るのでは? つまり男子比率が高い大学が高く出るのでは? 各大学の男女比って世界に合わせ半数ずつにすべきだと思いますか?
ハーバード大学 女子学生比率49%
イエール大学 女子学生比率49%
オックスフォード大学 女子学生比率47%
シンガポール国立大学 女子学生比率50%
北京大学 女子学生比率47%
ソウル大学 女子学生比率50%
東京大 女子学生比率20%
京都大 女子学生比率25%
一橋大 女子学生比率28%
東工大 女子学生比率13%
大阪大 女子学生比率33%
名古屋大 女子学生比率31%
東北大 女子学生比率27%
神戸大 女子学生比率36%
九州大 女子学生比率29%
上智大 女子学生比率62%
東京理科大 女子学生比率25%
明治大 女子学生比率35%
立教大 女子学生比率57%
青山学院大 女子学生比率51%
中央大 女子学生比率39%
早稲田大 女子学生比率38%
慶應大 女子学生比率38%
日本大 女子学生比率33%
ただ、日本には出る杭は打たれるという諺があるように、努力しても足を引っ張ってくるやつがいる。
更に日本人男性は農耕民族だった故女性の活躍を疎ましく思う傾向にある。
そんな中でどうやって女性役員比率30%にできるのか方法も含めて全体像を教えていただきたい。
日本では男女問わず、管理職になりたがらない傾向ですからね。
それはやっぱり、管理職になるメリット―高給―が支給されないから責任が重くなるわりに報われないと考える人が多いのでしょう。
やりがいではもうモチベーションになりませんしね。
かといって日本の給与格差を欧米のように広くしたらそれも不満が出そうです。
経営する側雇用される側双方の認識が変わらないと難しそうですね。
取締役の中で、企業法務の知識がある者が殆どいない。
これは上場会社でも同様。
これでは、取締役の責務である企業価値の最大化ということが、法的にどのように定義されるかが理解できないのであろう。
同様に、株主も、取締役の法的責任と、その追及の手法について理解している者が少ない。
株主は株価にしか関心がない。
株価が下がった場合、取締役の責任を追及して賠償させるという方向には、考えず、売却して損切することしか考えないのだろう。
機関投資家による取締役への厳しい監督が必要。




































