在籍生徒の9割が東京と神奈川の学校
五大商社就職率学部別 1位東大経済 2位東大教養 3位慶應法4位東大文5位東大教育6位一橋商7位慶應経済8位東大法9位慶應総合政策10位早稲田政経11位慶應環境情報 人気就職先企業が東京の大学ばかりでグローバル経済で戦ううえで多様性は不要なのか?
五大商社就職率
大学・学部 商社就職率 商社/就職者(商事 物産 伊藤 住商 丸紅)
1位東京大学・経済 6.67% 18/270 ( 6 4 4 1 3 )
2位東京大学・教養 6.49% 5/ 77 ( 1 0 2 1 1 )
3位慶應義塾・法 4.58% 42/918 (12 8 10 5 7 )
4位東京大学・文 4.17% 9/216 ( 3 1 2 1 2 )
5位東京大学・教育 3.77% 2/ 53 ( 1 0 1 0 0 )
6位一橋大学・商 3.63% 9/248 ( 1 2 2 1 3 )
7位慶應義塾・経済 3.45% 33/957 ( 6 7 6 6 8 )
8位東京大学・法 3.15% 7/222 ( 2 2 0 2 1 )
9位慶應義塾・総合 2.66% 9/338 ( 0 5 2 1 1 )
10位早稲田大・政経 2.50% 19/760 ( 3 5 6 4 1 )
11位慶應義塾・環境 2.25% 6/267 ( 1 1 2 2 0 )
12位早稲田大・国教 1.98% 5/253 ( 0 2 1 0 2 )
13位早稲田大・商 1.81% 14/773 ( 4 1 2 3 4 )
14位慶應義塾・文 1.77% 11/620 ( 2 2 2 2 3 )
15位早稲田大・法 1.73% 10/578 ( 3 0 5 1 1 )
16位早稲田大・スポ 1.66% 5/302 ( 1 0 2 0 2 )
17位上智大学・経済 1.49% 4/268 ( 0 2 0 1 1 )
18位慶應義塾・商 1.38% 12/868 ( 4 2 3 2 1 )
19位早稲田大・社学 1.14% 6/528 ( 1 2 1 0 2 )
20位上智大学・法 1.10% 3/272 ( 1 0 0 1 1 )
21位上智大学・外国 1.05% 4/380 ( 1 0 1 0 2 )
22位早稲田大・文構 0.70% 5/715 ( 2 1 1 1 0 )
23位中央大学・国経 0.52% 1/191 ( 0 0 0 0 1 )
24位早稲田大・文 0.45% 2/445 ( 0 0 1 1 0 )
25位横浜国立・経営 0.33% 1/299 ( 1 0 0 0 0 )
26位早稲田大・教育 0.28% 2/705 ( 0 0 1 0 1 )
27位上智大学・文 0.23% 1/431 ( 0 0 0 0 1 )
早稲田大・人科 0.00% 0/434 ( 0 0 0 0 0 )
横浜国立・経済 0.00% 0/267 ( 0 0 0 0 0 )
東大は圧倒的すぎる
一橋は昔から商社強い
慶應ってSFCも就職力強い
人気就職先企業を細かく分析すると一部の大学にとくに東京の大学に偏りすぎるのはグローバル経済の時代に大丈夫なのでしょうか?
商社の給与が高いのは、商社にはデフレマインドというものが存在しないからです
プロジェクト案件では、利益の見極めをしっかり行うし、利益が出ない場合の見切りをつけるのも早い、トレーディングでは仕入値が上がれば売値を上げるし、売値が下がれば仕入値を下げさせる、いずれにしてもビジネスで自分たちのコストを下げるという発想はない
部門損益が明確なので高い人件費を稼げるビジネスしか行わない
メーカーとは発想の根本が異なるように感じます
部門損益やデフレマインドの話に寄せているようで、本質がズレています。
商社の給与を決めているのは、発想の違いではなく、事業構造そのものです。
商社が高いのは、資源・権益・金融・リスクマネーの回し方で利益の絶対額を積めるからで、メーカーとは稼ぐ桁が違う。
仕入値が上がったら売値を上げる、下がったら下げさせる、というレベルの話ではありません。そこは末端の調整であって、収益の源泉ではない。
ビジネスの気質ではなく、構造の問題です。
構造を外して発想論だけ並べても、実態には届きません。
専門商社だとその分野が厳しいときに全体的に厳しくなってしまうが、総合商社だと1部門がとても厳しい状況でも他で稼がれていれば全体でのダメージが少ないので報酬も高水準が保てると思う
もちろん賞与とかになると部門別の売上で差はつくだろうけど
うん。
専門商社と総合商社との決定的な差をまだ捉えきれていないと思うな。
部門横断で荒波を均せるから報酬が高いという説明は半分しか当たっていない。核心は別にあります。
総合商社が強いのは分散ではなく、巨大な収益装置そのものを抱えているから。
資源、権益、プロジェクトファイナンス、トレーディング、リスクマネー運用etc...これらの領域は景気変動を超えて利益の絶対額を積み上げる。
部門ごとの差は枝葉で、事業構造の規模が企業としての根幹を決める。
専門商社は分野依存の収益曲線に絶対的に縛られる。
総合商社は収益のエンジンを分散しているのではなく、言うなれば、そもそも持っているエンジンのトルク、地力が違う。
だから部門の好不調を足し引きした程度の説明では、総合商社の給与水準の理由には届かない。
発想ではなく構造。
景気ではなく仕組み。
分散ではなく桁の問題。
そこを外すと、永遠に商社の報酬水準の本体には触れられませんよ。




































