女子美の中高大連携授業
留学や行き過ぎた英語教育のメリットがよくわからない
英語が大切だということはわかります。しかし上位校であれば、どの学校でも英語はもの凄く勉強するし、子どもも卒業までには英語を長い時間をかけて勉強して覚えます。
英語が大切だということは誰も異論はないと思うのですが。
留学や行き過ぎた英語教育にどういったメリットがあるのか、さっぱりわかりません。
医学部や司法試験と同じで、医者や弁護士になる人は上位校(東大としても、早慶以上としても、何でもいいですが)の中でも少数派で、半分以上の人には関係のない話しです。
それと同じで、留学だ英語だと熱を上げている人は全体の中では(医者だ弁護士だと言っている人と同じ様に)実際には少数だ、ということでしょうか。
英語が大切でないとは思っていませんし、我が子も毎日の様に英語をよく勉強しています。英語が大切なのはわかりますが、言ってしまえば数学と同じ程度に大切だとは思います。
留学や行き過ぎた英語教育のメリットがよくわかりません。ごく一部の人たちが掲示板を賑わせている、ということでしょうか。
理系学問は日本語で基礎を習って十分に理解しておけばその後の英語文献はたいした苦労なく読めます。
理系学問は物がそこにあるので万国共通の原理、観察、仮説を検討できます。眼科医がアメリカ人の眼科医と何かを話し始めると同行者はびっくりしたそうです。まさか、その人が英語を話せるとは思っていなかったとか。
専門家同士は同じ文献読んでいるので共通の分野なら意思疎通は出来ます。難しいのは普通の世間話やニュースの話、文系の話題(政治、経済、歴史、)です。
ノーベル賞の梶田先生。昔の川越高校、埼玉大学出身ですから今の国際系中高のような英語やっていません。おそらくリスニングなど最初はからきしで、海外の学会で聞き取りできずに苦労されたと思います。
相当に英語に自信があったという立花隆も初めて海外に出てあまりに英語が通じないので(聞き取りできず、聞き取ってもらえず)愕然としたと言います。
東大に入るまでの英語教育を改善しなければいけないでしょうね。 東大学部までは日本語で一向にかまわないと思います。ただ、最低中学レベルの英語を駆使できること。
ネイティブの子供ぐらいには十分訓練積んでおく必要があります。灘、開成、筑駒、桜陰などでは今どうしてるんでしょうか?
まさか、昔の文法訳読一辺倒と言うことはないでしょうね?
海外大を目指す人が増えた理由は、国際系の新設校が増えたから。
国際系の学校は、インターコースがあり、
中学生で非主要科目を英語で学ぶ等の純ジャパでもISG等のコースがあり、高校生で海外大学を目指すインターコースに入る人もいる。帰国生とともに非主要科目を英語で学ぶ等、英語環境が優れている。もちろん英語だけではない。
それにボーディングスクールも次々と開校しているため、海外大学を目指す人たちが劇的に増えている。
十数年前にインド人が来日して、東大等日本の大学を見学したとき、日本語で授業していて大丈夫か、と日本を途上国のようにみていたけど、だんだんそれが現実となってきたということ。
東大は大学院も英語授業になり、学部も新学部が英語授業、何年か後には旧学部も英語授業となろう。
>何年か後には旧学部も英語授業となろう
これをやるためには東大入試のリスニング配点を半分以上にするか、中高の英語授業を聞く話す中心にしないと無理ですね。
実際今の高校の英語授業どうなってるんですか?
リスニングやスピーキング、英語によるディスカッションやネイティブ授業(英語を英語のまま教える)やっているんですか?
東大に多くの合格者を出す学校の方、教えてください。
東大が学部まで英語授業するようになったら入試方法を変えねばなりません。そこまで東大当局がやるか?
英語の専門用語や略語を当たり前に使う医学部でも国家試験はすべて日本語で表記されています。(我々の頃は)
今は国試で英語使われているんだろうか?
国家公務員や地方公務員試験、司法試験などもすべて日本語で行われているのではありませんか? 日本は米英の植民地ではないので日本語使用が当たり前でしょう。
英語公用語論がありますがこれは産業界? 学界?の要請ですか?
まあでも米国トップ大学へのトランプの圧力で国際系流行りも一気に反転する可能性がありますよ。
今は民主党エリートの牙城のハーバードやコロンビア、スタンフォードなどが槍玉に上がっていますが、いずれ留学生割合の削減要請が全米に広がるのは間違いありません。
難易度の低いコミカレルートもかなり難しい道になってしまうでしょうね。
トランプ政権終焉後は緩和の動きが出てくると思いますが、巨艦が一度切った舵を変えるのは容易ではありません。
10年単位で影響が残る可能性があることも覚悟しておく必要がありそうです。
もちろん代替地として英国やカナダ、シンガポールなどもありますが、世界で最も広く門戸を開いていた米国が削減した分を受け止めるキャパはこれらの国にはないため、世界各国からの留学希望者の殺到で大激戦となることが想定されます。




































