今年入学した高1生が語る青春リアル
東京大学が国際系新学部設立→国際系の学校が人気に?
東京大学 新学部開設:2027年秋
新学部名:「カレッジ・オブ・デザイン」
入試概要:
A方式(50名)
*大学入学共通テストの結果
*高校の調査書(または成績証明書)
*エッセー
*東大が指定する英語試験の結果などの書類
*英語による面接
B方式(50名)
*東大が指定する国際的な統一試験の結果
*複数の提出書類
*英語による面接
特定学校の誹謗中傷は厳禁でお願いします
研究開発費、研究者数で世界3位の日本が、研究の質としてのトップ論文10%で3年連続世界13位。
研究力の低下が著しいのは、大学や大学院に課題があるのでしょう。特に多様な能力やバッググラウンドのある人材が日本に集まっていない。
東大工学系大学院が英語授業にして、中国人や一部のアジア人しか入学できなかった日本語授業からの転換により、多様な能力をもつ人材が集まる可能性がある。
また大学も新学部が英語授業として、秋入学、英語授業、留学生半数としたことで学部からも多様な能力をもつ人材が集まる仕掛けをつくった。
国立大は、2040年までに留学生を30%にする目標を掲げた。東大は学部が留学生3%なので、新学部で5%程度。
大学院で40%、学部で20%の留学生受け入れ目標を掲げて卓越大学になった東北大に合わせると、東大の学部はあと15%留学生を受け入れる必要がある。
そのため、今後どのように東大が入試改革を含め、実施するのか、従来学部も英語授業と日本語授業を併用して学部の留学生比率を高めていくのか、改革の行方が注目される。
教育移住でエグゼクティブに人気のシンガポール。日本の詰め込み型教育と何が違うのか
という記事に、
教科横断的な探求学習で、例として火山について学ぶとき、地理の切り口、歴史の視点、科学、生物学をつなげ、一つの対象を研究する。
リーダーシップ教育で日本のような学力だけではない教育、全人格教育
米国の大学のようにあらゆるジャンルの本を多数読む
日本の教育はもともとリーダーを産む全人格教育だったのが、戦後に優秀な指示待ち人間を産む偏差値教育にシフトしてしまった。
等の内容。
日本の教育と他国の教育を比較するといろいろ日本の衰退要因がみえてくるかもしれない。
中国で隋から清の時代まで約1300年もの間続いた中国科挙は、家柄や身分に関わらず、試験の成績によって官僚になれるという画期的な官僚登用試験でした。
この制度は日本の受験システムに大きな影響を与え、現在の受験様システムの起源と言われています。
エリート層=世襲でなく、あらゆる階層から公平に優秀な人材を登用するためにできた仕組みです。
総合型選抜なんていう、特別な経験ができた者に有利な不透明な選考にしたら、階層が再生産され機会の不平等が進むのは明白。
塾や学校など、東大に進むには不利な環境から地道に努力して合格を勝ち取ってきたような地方公立生や、経済力のない家庭の天才児、コミュ力には難があるが学力が抜群に秀でた天才児などの多彩な金の卵が、出生運だけの英語力で無双する東京の私立一貫帰国生に取って変わられるようになるのも明白。
米国では、筆記試験は富裕層に有利と実証結果があると言われている。実際東大は所得の高い保護者が多い傾向にある。筆記試験という学力試験が公平かというのは疑わしい。
公平さを重視するなら留学生入試と日本人の入試を同じにしたら良いのではないか。日本は少子化で大学受験する人は減っていく。入試の競争性を高めるためには、留学生と同じような選抜入試をして競争性を高めたら良いのでは。
将来的には英米等の国際標準の入試に近づけていくのが一番適切かと。世界中の優秀な人材を集める方法として最も適切ではないか。東大は従来学部も新学部のように、英語授業、秋入学等に変革していく必要があるだろう。
東大の新学部のBルートは国際標準の入試に近い。将来的にBルート入試に近づけていく必要があるのでは。
東大は世界ランキングトップ10を目指すとしており、そのためには日本人だけでは少子化の影響もあり難しい。東大は世界中から優秀な人材を集める必要がある。そのインフラとして東大大学院の英語授業、東大新学部の秋入学、英語授業、国際標準の入試に近づける等、東大は外堀を埋めつつあると認識している。
経済産業省の未来人材ビジョンによると、
求められる能力の需要について語る
2015年
1位 注意深さ、ミスがないこと
2位 責任感、まじめさ
3位 信頼感、誠実さ
4位 読み、書き、計算等
5位 スピード
柔軟性
社会常識、マナー
2050年
1位 問題発見力
2位 的確な予測
3位 新たなモノ、サービス等をつくりだす能力
4位 的確な決定
客観視
とあり、子どもたちの時代はAIの進展等に伴い、現在求められる能力とまったく違う能力が求められる時代となることが予測されている。
こうした中、課題設定能力やその解決に向けた取組、解決策等を評価する論文、エッセー、面接等による選抜、ビジコン等を通じた社会課題への独創的な取組等の実績を審査していく総合型選抜入試や学校推薦等へシフトしていくのは一定の合理性があるものと考える。




































