アートの才能を伸ばす女子教育
2026年東大合格者が伸びそうな学校
河合東大オープン第2回受験者数でみる
2025東大合格率
中学受験の参考になる情報です
合格率 高校 東大合格/東大オープン受験者
74.1% 筑駒 117/158
59.5% 渋渋 50/84
56.0% 渋幕 75/134
54.0% 聖光 95/176
50.5% 浅野 51/101
46.4% 麻布 83/179
43.7% 栄光 55/126
42.6% 開成 150/352
38.3% 海城 49/128
37.5% 早稲 30/80
35.4% 筑附 28/79
35.0% JG 28/80
33.3% 桜蔭 52/156
29.7% 豊島 19/64
28.9% 駒東 39/135
25.7% 広尾 18/70
23.3% 市川 17/73
日本は3年連続、世界13位の研究力。人類や社会に役立つ研究等ごく一部。
ほとんどが研究のための研究に多くの血税を注ぎ込んでいる。
もはや日本にお遊び研究に費やす余裕等なくなっている。
AI、クラウド、テック、コンサル、投資金融、製薬、宇宙等無数に起業家を創出するスタンフォード大学のような大学が国のトップ大学の使命であるべき。こうした大学の研究は、起業家を次々と輩出することで大学の研究が人類や社会に貢献している。
一方、日本は東大をはじめとした職業研究者を多数輩出しているが、ほとんど新しい産業や企業群、大学発スタートアップ企業を輩出できない。
これでは税金を貪る研究者のみで、米国のように研究が次々と社会に還元されていない。
日本の研究が社会に貢献されているならば、日本はこんなに衰退しない。
米国の研究はAI、宇宙など次々と社会に貢献する成果をあげている。米国トップ大学の起業家が大学の最先端な研究、知見、知財、人材などを活用した大学発スタートアップ企業が無数に立ち上がって社会に貢献している。
他方、日本の大学研究は職業研究者を輩出するだけで社会に貢献できる研究がなされていない。
これは研究者が社会を経験せず、職業研究者となり、教授等の研究等を引き継ぐため、社会の変化に対応できない蛸壺研究のためだ。
米国は社会に出た人間が必要に応じて博士になり、起業家になったり、自由に行き来している。そのため、社会が必要としているニーズとシーズを良く理解しているため、大学の研究が社会に還元されていく。
儲かることが想定できる応用研究ならば国の研究機関や国立大学がする必要はない。儲かるかどうかわからない基礎研究だから、税金を使ってやる意義がある。
応用研究は本来私的機関がすべきもので、日本は額は小さいものの企業が担っている。ていたらくなのは私立大学で、早慶でさえ就職予備校になっていて十分な成果を出していない。スタンフォードも私立大学である。
私立大学をもっと頑張るようにさせることが日本復活の近道になる。
リニアモデルの研究者は時代遅れ。
スタンフォード大学等は東大等よりはるかにノーベル賞受賞者数が多く、基礎研究も優れている。にもかかわらずAIや宇宙など最先端研究をもとに次々と新しい産業や新しい価値を創出する大学発スタートアップが多数輩出されている。
日本の国立大学の研究者は基礎研究を盾に、成果をあげていないことを言い訳にしているだけ。
トップ1%論文数やトップ10%論文数、ノーベル賞受賞者数など、あらゆる基礎研究で東大等はスタンフォード大学等にまったく歯がたたない。能力の問題だけでなく、職業研究者という問題が大きい。
米国では大卒や修士卒で社会に出で、必要に応じて博士課程等大学で学び、起業家になったり、研究者になったりして、組織の流動性、多様性があるため、様々な考え方や視点、社会のニーズを知った人材が多い。
他方、日本の国立大学卒の職業研究者は大学以外の社会を知らない上、海外大学等の交流も少ない。教授や準教授になるには海外大学等で助教等になった人を選抜することを最低条件ですべき。狭い世界しか知らない職業研究者では社会や人類に貢献する成果を出すのは難しい。
































