女子美の中高大連携授業
2026年東大合格者が伸びそうな学校
河合東大オープン第2回受験者数でみる
2025東大合格率
中学受験の参考になる情報です
合格率 高校 東大合格/東大オープン受験者
74.1% 筑駒 117/158
59.5% 渋渋 50/84
56.0% 渋幕 75/134
54.0% 聖光 95/176
50.5% 浅野 51/101
46.4% 麻布 83/179
43.7% 栄光 55/126
42.6% 開成 150/352
38.3% 海城 49/128
37.5% 早稲 30/80
35.4% 筑附 28/79
35.0% JG 28/80
33.3% 桜蔭 52/156
29.7% 豊島 19/64
28.9% 駒東 39/135
25.7% 広尾 18/70
23.3% 市川 17/73
海外のトップ大学は大学発スタートアップ起業家を多数輩出して、上場して数百億円手にした起業家から寄付金をもらい、その寄付金を運用して研究費にあてている。
研究者の給料も研究費等も日本の大学の比ではない。
大学はどういう人材を育てるべきか、トップ大学は、大学の研究成果などを活用して大学発スタートアップで日本の雇用を数千人を生む起業家を輩出する必要がある。
それが大学の寄付金にも繋がり研究費にもなり、研究者や学者の給料も増える。リスクの高い研究も寄付金やその運用益でできる。
国際卓越研究大学は大学が国費で賄われなくても自立できるために期限を設けて財務基盤を強化して研究力を引き上げる試み。
科研費だよりのつまらない研究をしなくて済む。
こういうのは当たる宝くじだけ買えば儲かる式の、無能な人の書き込みよなぁ。。
私と科研費、て冊子があるけどオートファジーの大隅先生はじめ科研費選考の公平性と先見性のバランスの良さは一流科学者は基本的に支持してるよ。
日本の研究費が失敗してるのは科研費的な公平なレビューシステムを、大型研究費や実用化・産業化研究費で行わず、文系の官僚と、それと仲良しグループの御用学者と政治家で、それこそ当たる宝くじだけ買いたい式の選考やってるから。
政権与党や官僚に批判的な学者や実業家は選考に呼ばれず、財務官僚はじめ文系学部卒程度で大型予算配分してる結果だよ
ハーバード7兆円、スタンフォード5兆円、東大、京大100〜200億円。
これだけ財務基盤が違うのは、米国トップ大は多数の起業家を輩出して、多くの寄付金収入を得て、その運用益で研究費は潤沢となっている。
他方、東大等はサラリーマンを多数輩出して、寄付金やその運用益収入がほとんどない。だから血税に頼らざるをえなくなる。
大学は企業との共同研究からの収入、知財等の活用やライセンス収入、大学の研究や知見、知財等を活用した大学発スタートアップが上場した際の寄付金収入等、国費に頼らず自立で運営できる。海外トップ大等は自立した財務基盤がある。
他方、日本企業の研究費の半分は、海外トップ大等の共同研究やライセンス支出等となっており、国内の大学等にまったく期待していない。
日本の大学の研究は日本企業に生かされているのはほんのごく一部。さらに学生の大学の成績等はほとんど気にしない等、日本の大学にはまったく期待されていない。研究でも教育でも日本の企業にまったく期待されていない日本の大学の存在意義が問われている。
海外トップ大は寄付金収入とその運用益で兆円単位の財務基盤がある。
なぜそんなに寄付金が多いのかというと、海外トップ大の海外からの寄付金ランキングはほとんど大学の研究、知見、人材、知財等を活用した大学発スタートアップ起業家を多数輩出している大学ほど多い傾向がある。
例えば、イーロンマスクの個人資産50兆円の一部を寄付金にするだけで、その大学の財務基盤は東大や京大を軽く抜いてしまう。
ハーバード7兆、スタンフォード5兆、東大、京大100億〜200億。まったく比較にならない。
日本の大学は、国に金をくれという陳情するしか能がない。サラリーマンを量産しても寄付金はほとんどはいらない。
米国トップ大のようにAI、クラウド、テック、製薬、宇宙、コンサル、投資金融など次々と新しい産業を創出し、起業家を多数輩出している。
大学は金が欲しければ大学発スタートアップ起業家を多数輩出すること、ライセンスや共同研究等、国に頼らず金を稼ぐ必要がある。
頭を使え、日本の研究者、ということ




































