結局は、中学受験より最終学歴が重要｜掲示板スレッド

「学閥の王者　慶應三田会」（週刊ダイヤモンド）

■最強の社員　出世する慶應卒

総合商社で東大に勝る慶應閥、メガバンクても早稲田を圧倒

役員に占める慶應出身の比率
丸紅　　　　32％
三菱商事　　27％
三井物産　　25％
住友商事　　19％
伊藤忠商事　14％


■国内最大銀行の出世争いで早稲田を圧倒

三菱東京UFJ銀行の役員に占める早慶出身者数（2016年4月時点）

　　　　　早稲田　　慶應
副頭取　　　0　　　　1
専務　　　　0　　　　3
常務　　　　5　　　　3
執行役員　　1　　　 14

計　　　　　6　　　 21　


■慶應卒社長経営企業の時価総額ランキング（2016.4.28時点）

1、トヨタ自動車
2、日本郵政
3、東京海上HD
4、大和ハウス
5、シマノ
6、キリンHD
7、三井住友トラストHD
8、明治HD
9、中部電力
10、丸紅
11、JFEHD
12、アコム
13、ローソン
14、大正製薬HD
15、旭硝子
16、キッコーマン
17、T&D　HD
18、住友金属鉱山
19、大日本印刷
20、ホシザキ電機
その他

慶應卒社長経営企業の時価総額

時価総額計　　624,833億円

市場全体の　12％


■上場企業の社長輩出数

慶應卒学部別

経済　　　117名
法　　　　 89名
商　　　　 73名
工　　　　 28名
理工　　　 13名
文　　　　 7名
環境情報　　3名
総合政策　　2名

計　　　　355名　　（2016.5.10現在、判明分）

本誌の調査によると、慶應卒の上場企業の社長は３５５人で大学別トップ。
あくまで卒業年と学部が判明した社長を集計したため、実際の数はもっと多い。
東京大学や早稲田大学は200人台前半なので、慶應の圧勝である。


■慶應人脈が動かす地銀再編

今の地方銀行ほど三田会が注目に値する業界もそうはない。
頭取の慶應人脈が突破口となって経営統合にいたった事案が明るみにでて、遅々として進まなかった地銀再編に火を着けたからだ。

理由の１つは、地銀界における慶應の存在感の強さだ。
地銀に全１０５行のうち、２０行もの地銀の頭取・社長が慶應卒なのだ（16年5月時点）
全体の２割弱を占め、二位の早稲田（9行）と比べてもダブルスコア以上の大差で圧倒している。

かつては、地銀の頭取ポストが旧大蔵省や日本銀行の天下り先という地銀が多く、元エリート役員で東京大学卒の地銀頭取が多かった。しかし、天下り先の地銀ポストは時代と共に減少。すると「地銀レベルだと東大卒の行員はまずいない」ため、東大卒の頭取も数が減ってきた。その代わりに台頭してきたのが、慶應卒の生え抜き頭取というわけだ。


■「慶應社長」の圧倒的な人数

上場、非上場を問わずトータルで見ると、慶應卒社長の企業は全国で約９３００社に達する（東京商工リサーチ調べ）
その合計売上高は１００兆円に達し、経済界への強い影響力がうかがえる。
大学通信の有名４００社の就職データを基に作成した各企業の慶應新卒採用比率を見ると、日本テレビ放送網や電通、三菱商事など大手有名企業が上位にずらりと並ぶ。

つまり、慶應はサラリーマンの「入り口」である就職、「出口」にあたる社長輩出のどちらにおいても、抜群に強いのである。


■慶應VS早稲田、地域経済力はどらが上？

都道府県別　社長数・売上高・経営効率ー３番勝負

地域経済への影響力は、慶應義塾大学と早稲田大学のどちらが大きいのか。
本誌は東京商工リサーチのデータ提供を受けて、都道府県別に「各大学出身の社長数」とその社長が経営する企業の直近の「合計売上高」「従業員１人当たりの売上高（経営効率）」の３指標を選出。
都道府県ごとにより多くの指標が優れている方を「勝ち」とする３番勝負で比較した。


すると早慶対決は、慶應が３２勝１５敗で早稲田を下す結果となった。


■慶應が『勝ち』の都道府県

北海道
青森県
岩手県
山形県
栃木県
群馬県
神奈川県
東京都
富山県
福井県
長野県
岐阜県
静岡県
愛知県
三重県
滋賀県
京都府
大阪府
兵庫県
奈良県
和歌山県
鳥取県
島根県
岡山県
広島県
山口県
香川県
愛媛県
福岡県
長崎県
大分県
鹿児島県


抜粋
（週刊ダイヤモンド　2016.5.28）