アートの才能を伸ばす女子教育
今後の都立中高一貫校の行く末
2026年 東大現役合格率
日比谷25%
小石川13%
この2校は都立のトップ2で、2026東大現役合格率は、筑波大附属や海城、私立武蔵、駒場東邦を超えました。
都立中高一貫校の倍率や難易度は今後どうなっていくのか。
公立の共学中高一貫校トップは、筑波大附属や学芸大学附属などから小石川へとシフトするのか、筑波大附属が奪回するのか。
>筑波大附属なら東京教育大附属からの伝統
筑附は「改称」。本体は変わっていない。
(改称:名前や呼び名を変えること)
都立の中等教育学校は「閉校」。本体は消えてなくなっている。
(閉校:学校を閉鎖すること。廃校)
小石川高校の卒業生は、正しくは、小石川中等教育学校の卒業生の先輩ではない。
>ちなみに国立附属出身者に「教科の真髄」が学べるか聞いたら笑ってました。
「教科の真髄」って何なの、そんな高尚な授業だったかなぁ。国立附属は先生育成ため、すなわち先生の学校だからね。と申しておりました。
外野から「教科の真髄」と言って意味分かっているのかなぁという意味です。
あなたは説明できますか?
>内部進学は絞り込まれ、成績などにより内部進学できない者が必ずいる。
内部進学を希望する者全員は内部進学できないからです。
>時折とは、具体的にいつのどの報道ですか?
例えば、教育学の専門家の末冨芳さんのコメント。
※※※
まず国立大学附属学校の課題対応能力はそれほど高くないことを知っていただきたいです。教員も国立大学附属学校に行くことを嫌がる方も多いです。
附属学校をなぜか権威だと思っている教員の威圧的言動があったり、被害者側の言い分を軽視し、無駄に事案を深刻化させてしまう教員も一定数おられます。
前職の地方国立大学でも附属学校での複数の訴訟事案が起きていました。
SNSトラブルやいじめ事案に対し、公立学校であれば、教育委員会の支援体制がありますが、国立大学は予算が足りておらず、附属学校の存在感も薄く、児童生徒や保護者へのケアや支援も十分ではないことが一般的です。
附属校は自分のお子さんのことはとても大切にされるご家庭が多いので、トラブルの際には被害加害双方も学校も代理人弁護士を立てて子どもたちの権利利益擁護の条件をなるべく冷静に調整するADRの仕組みを活用することも、必要とも判断します。
>また、筑駒・学芸大国際・東大附属は全員が内部進学できる。
個人的には東大附属が目指すべき、国立附属の姿だと思う。
全員内部進学出来るし、教育研究テーマも比較的明確だし、適性検査型による選抜方式。
本来的に教育実験校なら様々な学力層を集めなければその効果は測れない。
筑附や学附などは、東大附属型に収斂していくべきでは、とも思う。






























