在籍生徒の9割が東京と神奈川の学校
名門私立大のハーバード大が世帯年収が20万ドル(約年収3000万円)まで授業料免除 、総合型入試で多様性確保が狙い 日本のすべての大学も授業料無償化すべきでしょうか?
年収が10万ドル(約1490万円)以下の家庭の学生に対しては、授業料だけでなく、食費や住居費、健康保険、渡航費を含むすべての費用を大学側が負担し、大学に通うための費用を完全に無料に。
世帯年収が20万ドル以下の家庭出身の学生にはさらに3年次に2000ドルの卒業準備補助金が支給される
多様化、多様性の世界的ながれは不変?
学生たちはより多様な経歴や経験、視点に触れられるようになり、知性や個人的成長を促進できる。優れた才能を持つ人々が互いに学び合うことで、大学の持つ計り知れない可能性が実現する
大学への多額の寄付や大学自身がビジネスを行っているからできることでしょう。
ハーバードはマサチューセッツ工科大学(MIT)やスタンフォード大学、ペンシルベニア大学、ダートマス大学などの財政支援を拡充して学生の負担を軽減しようとしている他の名門私立大学と肩を並べることになる。
未だに女子率20%程度の東大とかってどうなんでしょうか?
もう日本人は日本の大学いくべきではないですね?
『民』が『主』が民主主義の大原則、屋上屋を重ねて『民主』の上に特権的『権威主義』を置こうとする姿勢は間違いだ。ハーバードが『民主』の埒外で有れば勝手気ままに行動をすることは許される、ハーバードはその道を選択した事は理屈的には合致。『民主』の政治制度の下で『己の自由』を勝手気ままにする事は『他人の自由を奪う』事にてのみ成立すると思い知るべき。
永い目で見ると基礎的な試験研究が滞るということはアメリカの国力も低下すると言うことにつながるのでしょうか?
T大統領の一時的な思いつきで研究の継続性が失われることがどれほどの影響があるか?短期的な経済の動きしか見ていない政治家を選んだのは米国民ですが、日本の政治家にも通じるものがあるのではないかと思います。
戦国時代の織田信長が行った比叡山焼き討ちや、大坂の本願寺との戦を連想しました。
もちろん時代や内容は違いますが、当時も信仰は知の大学でしょう。
アメリカはお金が内容と釣り合わないと考えたのでしょうが、脳力を高めるには費用が入ります。日本の科学者や知識人もアメリカなら研究に費用負担が認められると言います。
研究は一見無駄なものに不思議を見いだし、実験を繰り返すから、真実がみつかる。
砂漠で遺跡を探すようないもの。
しかし、その遺跡から未来の人の生き方が見えるのも真実。
お金をケチるのも分かるが、未来を見失うアメリカも見える。
文化大革命やスターリンの圧政と同じ。
毛沢東もスターリンも、盲目的に信奉する民衆のみを求め、グローバルな視野で政治を見るインテリ。弾圧しました。
毛沢東もスターリンも自国民を弾圧することに躊躇なく、何千万の人口減を招いたと言われます。
何も考えずにMAGAと叫ぶ岩盤支持層が大切で、化石燃料増産とか、カナダやEUの敵視とかを冷静客観的に批判する知識階級は放逐すべきもの、なのです。
そして、国力が落ちようが国民が餓死しようが自分の権力基盤維持が最優先。プーチンや金正日と極めて近い価値観です。
アメリカ合衆国憲法に則った選挙で、アメリカ国民が選んだ道です。好きにすれば良い。
日本は、この機会にアメリカでもEUでも中国でもいいので世界のトップクラスの頭脳をどんどん呼び込み、相応の研究費や環境を与えて頑張ってもらえばいいと思います。
アメリカ盲従、アメリカ留学信仰はやめるべき。




































