アートの才能を伸ばす女子教育
2022年 東大・京大・難関大学合格者数ランキング
「2022年東大・京大・難関大学合格者数ランキング専用スレッド」です。
2022年の、東京大学・京都大学・難関大学の合格発表が行われています。
志望校や母校の合格者数をチェックしながら、今年の大学入試について語り合ってみませんか。
>男女同数、男子が多い、のどちらか一方でなければならないという考えでは
なく、どちらかであれば良いという考えでもおかしくないと思いますよ。
姉妹校で別学と共学のところもありますよね。
「女子が多い」ケースだけが、理念に反するわけですか。どうしてでしょうね。
何度も書いていますけど、学校は男子の方が中高での伸びに期待できると
考えていて、進学実績のために男子を多くしたいのだと思いますよ。
推測ですけども。
もしかしたら、誰かが書いていましたが、共学に拘るのは女子で、
男女比が3:7など女子が多くなると共学に拘る女子に選ばれなくなる、
と学校が考えているからかもしれません。
うちも女子ですが、女子が大幅に多いのはイヤです。
これを教育理念と呼ぶのはおかしいかもしれないですね。
学校経営の理念かな。
横からすみません。専門家ではなく一般人(しかも理系)なので、細かな解釈は間違えているかもしれませんが、私の理解は以下の通りです。
> 国のあり方を決める1番根本となる祖法。
> 民主主義、基本的人権、平和主義。
> その基本原理として、男女平等というのがある。
憲法とは、「国家権力が権力を濫用し、国民の権利、自由を制限することのないよう、国家権力に対して制限をかけるもの」ですよ。
法律には「国民に対して制限をかける」ものが多々ありますが、憲法はそういった法律を勝手に作ったり、運用したりできないようにする仕組みです。ですので、適用されるのは国家権力に対してです。(と私は理解しています。)
立法府が男女平等でない法律を作ろうとすると、憲法によってそれはできませんが、いくら公的な援助を受けているからといって国民、民間企業にそれを求めるものではありません。国民に求めたいのであれば、そういう法律を作ります。例えば男女雇用機会均等法ってありますよね。学校に制限をつけたいので有れば「男女合否基準一律適用法」などでも作れば、男女での合否基準の違いは許されなくなりますが、そのような法律が通るのかどうか。憲法の別の部分に抵触しそうです。
脱線し申し訳ないのですが、憲法の位置付けに誤解がありそうだったのでちょっと書かせていただきました。































