在籍生徒の9割が東京と神奈川の学校
旧帝vs早慶 理系
東大、京都大以外の旧帝と早慶理系だったら将来研究職希望どちらでしょうか?
相変わらず、理研と小保方との間の裏取引の仮説は崩せていませんね。
「懲戒解雇相当の自主退職」は、世間向けのイメージ戦略であり、その他のことは辻褄合わせのためのレトリックと判断いたしました。
でも、仮説はあくまで仮説です。
それは、わきまえているつもりです。
>ですが、それはあくまで独創的な実験の結果にかぎられると思います。
誰かが過去に行って、すでに再現性が確認されている実験の成果など意味がないでしょう。
ねこさんが提示しているのは、独創的であり、かつ再現もできる(データに不正がない)場合でしょう。
私もそのように書いています。
しかし一般的な例には当てはまっても、小保方さんの論文には当てはまりません。
彼女が筆頭著者のオリジナルな論文というのは、不正やデータ不明による取り下げ(東京女子医科大、バカンティ研、理研での論文)と結論を実証できないまま未提出(博論)で全く残っていません。独創的な論文といっても、発想だけで実証できていなかった、それを不正データで実証できているように見せていた…というだけで、論文として発表できるものではなかったのです。
実証できていないのに、何をもって独創的と判断できるのでしょうか。
STAP細胞が画期的と言われたのは、多能性細胞を簡単に短期間で作製できるという話だったからです。それがその方法では誰にも作製できなかったので、独創的な発想という評価も得られなかったのです。
仮説の一つとは言えますが、論文は取り下げられているので実績になっていません。
ありがとうございました。
お時間とらせました。
最終的に、本人に最大限に都合良く事態が収まるように、極めて世俗的に解決がはかられたのですね。そこの詳細なやりとりは外部には分からないですね。弁護士もいたので、調査の手続きに不備があったわけでもなかった。
何故このようなすぐ分かる不正の結果を大々的に発表しようと思ったのかは謎ですが、少なくともその後の展開はある意味保身のための普通の反応だったということが分かりました。
理研も告訴を考えていたとのこと、勉強になりました。
ありがとうございます。
今後はこのような事件が起こらないこと祈ります。
>相変わらず、理研と小保方との間の裏取引の仮説は崩せていませんね。
仮説は立てた人間に立証責任があり、それができなければ戯言と変わりません。あなたも小保方も、それに失敗しているから、擁護論もSTAP論文も無残な結果になっているのだと思います。
私は「STAP事件について」さんが提供してくれたデータに基づいて、推論で全体像を演繹し、論理的に首尾一貫している仮説を提唱しているだけですから、実験による検証は必要ありません。
データはすべて「STAP事件について」から出ているものですから、データの捏造もありません。
この仮説を否定したかったら、論理的な矛盾を指摘するしかありません。
書き忘れていましたが、理研の就業規程には不正認定されたら懲戒解雇か論旨退職と定められているそうです。ですから違法ではありません。
当時、代理人が「解雇したら違法」として提出した弁明書を読みましたが、就業規程や調査報告書を勝手に解釈した内容で弁明にはなっていませんから、パフォーマンスだったのでは。
1回目の調査の時2点の不正が認定されましたが、小保方さんと代理人は「不適切な行為はあったが、悪意はなく過失である」という主旨の主張だったかと思います。だから「未熟」を強調したのでしょう。
弁護の手段の一つかもしれませんが、その時は不正をそのまま認めない作戦で懲戒を避けたかったのでしょうね。
しかしその後、第2回調査がきまりサンプル調査も始まりました。
それまで理研はサンプル調査を渋っていたようですが、共同研究者やその他有志がサンプルやデータの解析をしてES細胞混入の疑いが濃くなったことで、渋っていられなくなったようです。
1回目のデータ不正も故意ではあったのですが、第2回調査の結果で小保方さんが言い逃れできない故意の不正をしていた証拠や、混入者は特定されませんでしたがES細胞混入が科学的に確認され、彼女は不服申し立てしないで退職しました。
理研としては、それ以上混乱を招いたり訴訟の心配をするよりも、自主退職を認めたほうが良いと判断したのでは、と考えています。
>何故このようなすぐ分かる不正の結果を大々的に発表しようと思ったのかは謎ですが、
彼女がハーバード大関連のポスドクだったこと、キメラマウスなどSTAPの多能性実験が(ES細胞混入やデータ不正で)成功していた(ように見えた)こと、また政治的に盤石にしたいという理研幹部の思惑も重なり、根本から疑う人がいなかったのだと思います。
一流研究所のシニアや社会的大物が騙されてしまった不正事件は他にもいくつもあります。
しかし理研が大々的に発表したからこそ、多くの研究者が注目して不正が暴かれたのですね。




































