今年入学した高1生が語る青春リアル
東大が英語授業の新学部2つを設立予定、英語に強い学校のニーズはさらに高まる?
東京大学
1. AIや宇宙のほか、半導体やロボット、量子科学などの幅広い先端分野を扱う「ディープテック学部」(仮称)
2. コンピューター科学を専門とする「コンピューティング学部」(仮称)
2031年度に進路として選択できる予定。
定員は計約400人で、講義は英語で行う。
中高で英語に強い学校だと、授業の理解度も早そうだね。
大学が卓越大学を望んで申請している。改革案は大学が考えたもの。
まずその認識が必要。
次に国際卓越研究大学にならなくても改革はせざるをえない。
東大が再び不祥事が発生すれば卓越大学落選となる。
では落選したら、今までの大学改革の構想、ディープテック学部やコンピューティング学部の英語授業、新学部の秋入学、英語授業、留学生半数、英語面接等の総合型選抜入試等をやめるのか?東大は卓越大学に落選しても、東大の改革案を実行するだろう。
なぜならもはや日本人だけの大学では成り立たないことを知っているからだ。卓越大学になろうとなるまいと東大は自らの改革案を実行するだろう。
東大、東北大、東京科学大学等の国際卓越研究大学は基本的に英語授業とする方針。
一番早いのは東北大のゲートウェイカレッジかな。
東北大のゲートウェイカレッジは
第一次選考 筆記試験
第ニ次選考 面接試験
入学後の学修を進める上で身につけていることが望ましい英語能力を基準として示す
共通テストは課さない
2026年6月募集要綱
2026年11月選抜入試
2026年12月合格発表
まずはこの入試の結果、今後の難関国立大学の出身高校が判明するだろう。
東北大は今や東北出身者より、関東出身者の方が多いので、まずはこの入試で今後の東大新学部や東京科学大等の難関国立大学の出身高校が判明してくるだろう。
大学という組織を単一意思主体として仮定している点で決定的に浅いです。
大学が卓越大学を望んだ、改革案は大学が考えた。ここで言われている大学とは誰のことか。学長か、執行部か、経営協議会か、一部の改革推進層か。少なくとも、学生、現場の研究者、若手教員、職員まで含めた総体としての大学ではありません。大学は一枚岩ではない。この前提を落とした瞬間に、議論は制度擁護の物語に変わります。
申請した事実と、内部の合意があることは別です。国際卓越研究大学制度は、申請しなければ競争から脱落する設計になっている。望んだから手を挙げたのではなく、挙げざるを得なかった。その構造を無視して、自主改革だから問題ないと整理するのは、制度側の論理をそのままなぞっているだけです。
卓越大学でなくても改革は必要、という点も論点をずらしています。誰も改革そのものを否定していない。問題にしているのは、改革の中身と、その決定過程、そして副作用です。改革が不可避であることと、特定の制度設計が妥当であることは全く別の問いです。
東大は落選しても改革を続ける、という主張も同様です。東大が動くかどうかではなく、その改革がどの層の意思を反映し、誰に負担を集中させるのかが問われている。日本人だけでは成り立たない、という言い回しも便利ですが、それは国際化の必要性を理由に、統治構造の変化や選別強化を正当化する言葉として使われがちです。
実際には、東北大、東大、京大の学生、院生、教職員の内部から、同じ制度に対する明確な異議が出ている。これは外野の感想ではなく、当事者による警告です。大学が申請したという一点で、その声を消せると思うなら、それこそ大学自治や学問共同体という概念を理解していない。
改革は必要です。ただし、誰が決め、誰が異議を唱えられず、誰が切り落とされるのか。その権力配置を見ない改革論は、ただの進歩的な顔をした中央集権です。そこを直視しない限り、この手の議論は何度でも同じ場所を回り続けます。
残念ながら東大の改革案は継続審査で公表されなかったが、東北大、東京科学大、京大がそれぞれどう改革していくのか、公表され従来の大学よりは期待が持てる。
この大学のビジョン、KPIのとおり現実となるかは今後の審査でチェックされるだろう。
今更ながら東北大の改革案、ゲートウェイカレッジ構想、全学部英語授業、留学生半数、筆記試験のみの一般選抜入試の廃止等大胆な改革だった。ガバナンスも東北大が一番良くみえる。東大はこれに匹敵する改革案だったのか、今後期待される。
期待が持てるかどうか、という感想論に話を逃がしていますが、論点はそこではありません。
改革案が公表された、KPIが置かれた、ガバナンスが良さそうに見える。それは全て制度の外形です。私が問題にしているのは、その改革が誰の合意で、どの層の犠牲を前提に走るのか、そして失敗した場合に誰が責任を取るのか、という点です。
ゲートウェイカレッジ、全学英語、留学生半数、一般選抜の廃止。どれも大胆ですが、それ自体が良いかどうかは別問題です。大胆さは質の保証ではない。むしろ、こうした改革ほど、学生、若手研究者、現場教員への影響が非対称に出ます。その内部コストについて、どこまで実証的に検討されているのかが見えない。
ガバナンスが良く見える、というのも危うい。意思決定が速いことと、異議申し立ての回路が残っていることは別です。後者が削られたガバナンスは、効率的に見えるだけの中央集権です。
東大が匹敵する改革案だったか、という問いも本質ではない。どの大学が派手かを競う話ではなく、国卓という制度が大学をどう変形させ、研究と教育の生態系にどんな歪みを残すかを問うている。
期待できそうだ、チェックされるだろう、という楽観に寄りかかるなら、制度設計を議論する意味はありません。改革の中身ではなく、改革が走る力学そのものを見ない限り、この議論は何度でも同じ所で止まります。
今回、東京科学大学が卓越大学に認定された。
東京科学大学は世界から優秀な学生を集める学士課程入試改革を実施するとのことであり、国内外一体総合型選抜入試を実施する。
と、東京科学大学の改革案をみると東北大同様に筆記試験のみの一般選抜入試は廃止されるようだ。
東大、東北大、東京科学大学とすべての難関国立大学は筆記試験のみの一般選抜入試を廃止する方向のようだ。東大の改革案は公表されていないから判明しないが、新学部は総合型選抜入試だし、ディープテック学部やコンピューティング学部も英語授業とする方針なので、新学部と同様に、英語入試、英語面接、英語論文等の総合型選抜入試となるだろう。
今まで自分が主張してきたとおり、筆記試験のみの一般選抜入試は廃止される方向性が明らかになった。
東大のCodの英語授業、留学生半数、秋入学、留学生との共修、寮生活等のモデルは、東北大のゲートウェイカレッジ、東京科学大学の2030年度に秋入学開始、全学共通の国内外一体の総合型選抜入試へと繋がった。




































