受験する学校選び

海外トップ大学の思考は、東大など日本の大学と異なり、一つの答のない問いに対して、誰も思いつかないようなアイデアを自由に大量に生み出す能力を重視する教育。想像力を核としたゼロから一を生み出す能力が重視される。

かつてソフトバンクの創業者が米国のUCバークレーで自分に課したことは一日一つの発明をする、というもの。その発明を大学の仲間たちに話して議論して試作して新しい価値を創造する努力を続けた。だからこそどの技術がのびるのかを見極める力があり世界的な投資家となっていった。

米国トップ大学とはそういうところ。日本の教育より進み具合がどうのこうのという考え方や価値観ではまったくない。どれだけ人が思いつかない、世界を驚かすアイデアや考え、問いを設定するか、そういうところだからこそ起業家が次々と新しい産業や企業群を創設する。

東大など日本の大学や教育は、そういう海外トップ大のよい面を参考にして、徐々に探究などの主体的な学びやそれを評価するための総合型選抜入試の導入が進みはじめているが、まだまだ改革が遅すぎる。

君のいう具体的成果として、年々新興校の台頭が顕著になってきた。

從來の教育から、探究学習、グローバル教育、ＳＴＥＡＭ教育、リベラルアーツなど中等教育機関は次々と從來の知識偏重教育から新しい教育に変わってきている。それは新興校の台頭が顕著になってきたことでも明らかだ。

新興校の台頭、知識偏重から思考力、判断力、表現力及び探究心に基づく主体的な学びが重視され、総合型選抜入試の導入も増えつつある。

その結果、大学発スタートアップは約5000社からたった１年で約6000社と一気に約1000社増えた。これは教育の変化が大きいが、国、自治体、大学等のスタートアップ支援策など挑戦できる環境等をサポートしてきた結果でもある。

社会が挑戦できる環境を整備するのは簡単だ。問題はそもそも起業しようとする人材や彼らに投資しよう、サポートしようとする人材そのものがいない点にある。そこは社会が整備するとともに、教育を大きく変えることが大きな効果を生む。

ＡＩ開発ベンチャー燈　１３種類の国家資格をクリアする水準に

という記事に、

東大発スタートアップの燈がＡＩのTAKUMIにつき、国家資格１３種類の合格基準をクリアした。

こうした起業を促すこと教育が重要。

子どもの数が激減しても東大合格者数は40年前と変わらない
定員を減らさないと日本の国力が低下する深刻な事情

という記事に

1982年〜1985年まで約164万人だった子どもは、2026年に約110万人まで減った。2043年には67万人。

東大の定員を減らさなければ単純に計算すれば2.5倍ほど東大に合格しやすくなる。

東大がトップレベルを維持するなら、人口減少にあわせて東大の定員を減らすか、海外のトップレベルの学生の受け入れを増やすか、どちらかしかない。

財務省が250校私大を削減すべきというなら、東大を中心としたトップ国立大学の定員を減らすべき。あわせて難関中高の定員も減らすべきだ。

能力の高い人間の中で揉まれて能力をのばす。こういった環境が失われかねない。

以上

私大を潰すなら東大などのトップ国立も定員削減すべきという記事だが、私大もつぶれる前に東大などの国立定員削減を叫ぶのは確実だろう。

与党の維新は300校大学潰すべき、私立に限定していない、と主張しており、自民党、政府の判断が注目される。

＞能力の高い人間の中で揉まれて能力をのばす。こういった環境が失われかねない。

それであなたはどこの学校をでたのですか？

似非東大OBくんの総合商社やメガバンクの社長の出身大学に対する見解はずっと待たれている。

壊れたレコーダーくんはM7の創業者や経営者の出身graduateはアメリカのトップスクールが多いのに対し、出身undergraduateはアメリカのトップスクールがほとんどいないことに対する見解がない。
アメリカ経済に対して、低レベルなアメリカのundergraduateが貢献しているわけがないのは明らかである。
せいぜい言えるのは、アメリカの起業率などはアメリカの起業環境によるもので、あまり教育は関係ないが、関係あるとしてもgraduateのレベルの高さや海外からgraduateへの留学生。undergraduateのレベルの低さがアメリカ経済に貢献するわけはないが、アメリカに生まれたから仕方なくアメリカのundergraduateに行く人がいるだけである。

日本の大学入試制度の変化
海外大進学は一つの選択肢
将来の職業像が見えにくい社会状況

といった背景から

日本の中高一貫校にいながら将来の選択肢はできるだけ残しておきたい

と考える保護者が確実に増えていることが
新興校台頭の背景にある。

将来の社会がどう変わるのかわからない
日本の大学入試や就職も大きく変わりつつある

そんな時代背景の中で

子どもの進路の可能性をできるだけ早い段階で狭めたくない

という保護者の静かで切実な思いが新興校の台頭につながっている。