受験する学校選び

確かに東大は日本国内では大学発スタートアップでトップだ。しかし、米国トップ大の１０分の１以下の水準だ。井の中の蛙にすぎない。

2021年から共テに変わって、今までの知識偏重教育から思考力、判断力、表現力を評価するとともに英語４技能を重視するようになった。また、2022年には探究が高校の教科に位置づけられ、主体的な学びが始まった。

こうした教育改革の背景のもと、国、自治体、大学等のスタートアップ支援体制が整備されてきた。特に東大はスタンフォード大で学んだ松尾研の影響が極めて大きい。

今後探究が重視されてくれば、さらに大学発スタートアップ企業数も伸びてくるだろう。

数ある新興校の中で、渋渋が抜きん出ている理由を学校関係者はよく考えたほうがいい。

アクティブラーニング、英語教育、それらは日本の行く末に必要なものと、いま欠けているものを現している。

いま欠けているものを作り出してきたのが伝統校であり、別学であり、御三家だ。開成、桜蔭、麻布、筑附や筑駒、それらの学校教育が日本の欠落を生み出してきた。

その罪はけっして軽くない。猛烈に反省すべきものがある。

東大出身起業家205人データだと、
出身高校トップは開成の26人が2位灘12人、3位筑駒10人を圧倒しているが？
3人以上の学校には唯一福島県立磐城が入っているだけで、他は全て中高一貫伝統校。新しくて聖光が4人。キミの言う国際系新興校はゼロ。

スタンフォードや松尾研の名前を挙げるけど、WEB系・データ系技術が発達して（ローコストで）起業しやすい技術環境になったことが先にあり（2015年ころから）、2021年からの教育改革はそれを後追いしているだけです。ならば、東大→外資コンサルの増加も教育の成果といえるのではないでしょうか。

テック系など起業しやすくなったのはそのとおり。

しかし起業しやすくなったからというより起業しようとする人材が増えたということが大きい。

それは知識偏重教育から脱却し、思考力、判断力、表現力や主体的な学びを評価するようになった教育改革の成果でもある。

東大から外資系にいく人が増えたのは、少子化という社会環境の変化が大きい。Z世代は少子化で年金制度は持続的ではなく、もらえないと考えている。また、日本企業の終身雇用も少子化で持続的ではなく黒字リストラ等で年を取るとクビになるリスクが高いと考えている。

だから今の東大生は自分の成長やスキル、やりがいなど自分の市場価値を高める仕事につく。東大生がスタートアップや外資系にいくには理由がある。探究して自分のキャリア、将来の日本などを真剣に考えたら、外資系やスタートアップにいくのが増えるのは当然の結果。

例えば東大発スタートアップの燈は東大生が多いなど、スタートアップや外資系に進んでいる。

近年大学発スタートアップが劇的に増えはじめている上、東大生など難関大学を出てもスタートアップや外資系など、いつ潰れるか、いつクビになるかわからない企業に就職する人が増えた。

リスクをとって挑戦する人材が増えたのは、将来をしっかり見極める人、自分の能力を良く知る人が増えてきたということ。

今の日本の大企業は45歳以上限定で黒字リストラするなど年齢構成が逆ピラミッドを均衡に戻すための措置。年寄りが多いと人件費が高くなり、企業は利益を出しにくい構造になる。

これからの子どもたちは日本の大企業でも40代にはリストラ対象になっていく。企業の中でしか通用しないスキルや人脈などは役にたたなくなる。どこに転職しても食べていけるスキルを身につけるために、東大生などはスタートアップや外資系にリスク承知で挑戦している。それが結局はリスクを下げていることを見切っているということ。

東大発スタートアップ起業家の出身高校データは
2017年までののデータで、この頃はまだほとんど新興校から東大に合格しばじめた時期でしょ。

それでドヤ顔されてもね。

目先の給与だけに注目して収入比較しても意味ない。
生涯収入＝給与＋退職金、だから外資系も国内企業も生涯収入は同等になるように外資も給与体系に織り込み済み。
外資は退職金がほぼ無い分、給与が高い。
だから転職するたびにキャリアアップして給与を増やそうとする意欲とスキルをもつ人は外資を選ぶ。
意欲もスキルもない人は国内企業にへばりつく。
が、へばりつくしか能がない人にはリストラが待っている・・