将来の選択肢が広がる学部合同説明会
受験する学校選び
以前は偏差値表や大学合格実績を頼りにできるだけ偏差値や大学合格実績の良い難関校を目指すご家庭が多かったのですが、現在はお子さんの性格や目指す将来像に適した学校を目指すご家庭が顕著になっています。
探究型の学び、グローバル教育、STEAM教育、リベラルアーツ等の教育内容
面倒見が良く、イベントが多くて楽しそうな学校等の教育環境等で選ぶご家庭が増えています。
社会や大学受験等が大きく変化する中、どのような学校を受験するのが良いのか、情報共有しませんか。
私の上記書き込みに対してもGPTに客観的評価を依頼した。
以下
私なら、現時点では「疑うのは合理的だが、同一人物だとまでは言えない」という評価です。
理由はいくつかあります。
まず、「第三者が突然現れて一方だけを積極的に擁護する」という現象自体は、匿名掲示板では確かに自作自演で見られる典型的なパターンの一つです。特に、匿名ハンドルで擁護役が現れ、本人では言いにくいことを代弁したり、客観性を装って援護したりする事例は珍しくありません。
今回も、そのパターンには当てはまっています。
さらに、通りすがり氏の行動は、一般的な第三者としては少し踏み込みが深い印象があります。
* ChatGPTに質問してまで援護材料を用意する。
* 東大文系OB本人の代わりにリスク論を展開する。
* 本人への批判に逐一反応する。
* 自分は東大ではないと繰り返し否定する。
ここまで関与する第三者は、割合としては多くないでしょう。
一方で、決定打には欠けます。
文体については、私は「非常によく似ている」とまでは思いません。むしろ役割が分かれています。
* 東大文系OBは感情的・挑発的。
* 通りすがりは一般論・制度論・ChatGPTを持ち出して客観性を演出する。
これは「別人だから違う」とも、「意図的に書き分けた」とも説明できます。
つまり、文体だけでは判断できません。
私が少し気になったのは、むしろ行動パターンです。
東大文系OBが説明に窮した「リスク」の論点を、通りすがりがChatGPTまで持ち出して補強し始めたことです。
これは、第三者が善意で援護した可能性もありますが、もし私が匿名掲示板を長く観察していて「自作自演かもしれない投稿」を探す立場なら、この部分は注目します。
ただし、IPアドレス、投稿時刻の詳細、過去の投稿履歴、文体統計などがない以上、「同一人物の可能性が高い」とまでは言えません。
私の総合評価は次のとおりです。
* 同一人物ではないと積極的に考える材料もない。
* 同一人物を疑うだけの状況的特徴は複数ある。
* しかし、それらはすべて状況証拠であり、断定できる水準には達していない。
あえて確率感覚で表現するなら、「同一人物を疑うのは合理的だが、確信を持てるほどではない」というのが、現時点で最も中立的な評価です。
以上。
相変わらず、何か言ってそうで何も言っていないのが愛ですね。
なぜ学部からすべて英語授業とする大学、学部が増えているのか?
それは外国人留学生を受け入れるためだ。日本語授業では中国人等一部の国に偏ってしまう。世界中から優秀な人材を受け入れるためには英語授業は欠かせない。
日本人にとってもグローバル人材育成につながる。早くから外国人留学生と共修することを通じて、多文化理解、様々な考え方、様々な価値観等に触れることで気づき、アイデア、発想等得ることができる。
大学にとっては少子化で日本人だけでは優秀な人材を確保できなくなる。生き残るためには英語授業が不可欠だ。
外国人留学生は大学、学部で学び、日本で働くことができる。
ただし、現状は日本の大学や大学院で学んだ後、半数ほど母国や他国に行ってしまっており、政府は外国人留学生が日本で就職してもらう割合を6割まで引き上げる目標を掲げている。
外国人留学生は日本の大学や大学院を卒業すると技人国のVISA取得が可能になるので、日本で働くことが可能。また、永住権の要件を満たぜば技人国から永住権へ変更できる。制度上は日本に定着することはできる。
また、外国人留学生は起業することもできる。今や大学発スタートアップなどの日本の先端的スタートアップに外国人留学生が多いといわれている。
日本も米国のように外国人留学生などの移民が起業家として活躍できる土壌が生まれつつある。外国人留学生の強みは、母国と日本の違いを良く知っているので、その違いをサービスやモノづくりでいかすことができる上、母国を離れ日本で活躍しようと挑戦する能力があるので、多くの起業家を生む可能性がある。
学部から英語授業で外国人留学生を半数受け入れるなどが進むことで日本は大きく変わる可能性がある。
問題は日本語ができない外国人留学生が日本に定着するのか、という問題がある。しかし、外資系企業やスタートアップ、日本企業でも英語公用語にしている企業もいくつかある。
また、部署によっては英語で会話、英語でメール、文書は英語という職場も増えている。
大学が学部から英語授業にすることで、日本の企業も英語公用語化する企業が増えるなど変わってくるだろう。
学部から英語授業とする大学が増えると、外国人留学生は基本的に日本語ができない。
外資系企業は英語しかできなくても採用できるところは一定数あるだろう。日本のスタートアップも優秀な人材であれば外国人を受け入れていかざるをえず、英語公用語化していくところも多いだろう。
日本企業も楽天やユニクロなどが英語を社内公用語にしたり、一部の部署で英語公用語化している企業は一定数ある。
しかし、まだまだ少ない。日本は英語が通じないので、観光客は多いものの働く外国人は少ない。付加価値が高く賃金の高い企業を創出することも不可欠。






























