アートの才能を伸ばす女子教育
なんで早慶ばかり各界で活躍する人材が目立つのか?
カンヌ国際映画祭で最高賞を受賞した是枝裕和監督も、過去2回受賞した今村昌平監督も早稲田文学部出身と言う事を思い出しました。
文学の世界でも実業の世界でも政治の世界でもマスコミ業界も、
目立つのは早慶出身者ばかりじゃないですか。
こういうと「人数が多いから」とトンマな事を言い出す方が必ずおりますが、
早慶VS旧帝に置き換えても歴然とした差があります。
どうしてこういう事になるのでしょうか?
六大学野球秋季リーグ戦の優勝は、
早慶両校で争われることになりました。
ちなみに自分は慶応の卒業生ですが、小宮山悟早大監督の
初胴上げも見てみたい気持ちもあります。
もちろん簡単には勝たせませんが。
早稲田の友人によると、小宮山監督、優勝回数で法政の
後塵を拝してしまったことから相当責任を感じているそうですよ(苦笑)。
我が慶応の永遠のライバル、早稲田大学には衷心より敬意を示し、
また、御健闘をお祈り申し上げます。
◆ 「鋼鉄で武装した甲虫」外骨格のメカニズムを東京農工大学など解明
大学ジャーナルオンライン編集部2020年10月24日
地球上に35万種以上が存在する甲虫は、進化の過程で多様な構造や物性を持つ外骨格を発達させており、新しい材料デザインの宝庫である。こうした生物から材料のデザインを学ぶ生体模倣(バイオミメティクス)技術が近年注目されている。
東京農工大学、カリフォルニア大学などからなる国際研究チームは、自動車に踏まれても潰れないほど頑強な外骨格を持つことから「Ironclad beetle(鋼鉄で武装した甲虫)」とも呼ばれるPhloeodes diabolicusの外骨格を解析し、今まで知られていなかった構造と頑強性の機構を明らかにした。
まず、P. diabolicusの外骨格の強度を調べたところ、自重のおよそ39,000倍(近縁種の甲虫の2倍以上)の荷重に耐えうることが判明した。外骨格の破壊の様子の観察から、この頑強性には、外骨格を構成する層状の構造が重要な役割を果たしていると考えられた。
そこで、次に外骨格のミクロ構造と構成成分を解析したところ、他の甲虫種の外骨格では1対しか見られない、パズルのピースのようにかみ合った接合部の凹凸構造が、P. diabolicusでは2対見つかった。また、外骨格の組成では、他の甲虫よりもタンパク質の割合が約10%多く、これが外骨格の頑強性や特殊な構造の形成に関与していると推測された。
さらに本研究では、カーボンシートを用いてP. diabolicusの外骨格接合部に存在する2対の凹凸構造を模したバイオミメティック構造体を作製したところ、現行の航空材料の接合に用いられる様式と比較しても、部材を強固に接合できることを実証した。
P. diabolicusは進化の過程で、捕食者から逃れるための翅を持たない代わりに、特殊な構造や組成を持つ頑強な外骨格を獲得してきたと考えられる。本研究で見出された外骨格の構造は、自動車や航空機など様々な分野で頑強かつ軽量な部材のデザイン設計に応用可能と期待される。
論文情報:【Nature】Toughening mechanisms of the elytra of the diabolical ironclad beetle
◆ HPVワクチン接種減少で子宮頸がんによる死者4,000人増
大学ジャーナルオンライン編集部2020年10月25日
厚生労働省がHPV(ヒトパピローマウイルス)ワクチンの接種推奨を控えていることにより、子宮頸がんの罹患者増が約1万7,000人に上り、死者の増加が約4,000人と推計されることが、大阪大学大学院医学系研究科の八木麻未特任助教、上田豊講師らの分析で分かった。
大阪大学によると、HPVは皮膚につくタイプと粘膜につくタイプがあり、粘膜につくタイプが子宮頸部に感染すると子宮頸がんに進行することがある。予防にはワクチン接種が効果的だが、厚労省は副作用への懸念から2013年以降、積極的な推奨を控えており、2000年度以降に生まれた女性のHPVワクチン接種率が激減している。
八木助教らの研究グループは2000年度以降に生まれた女性の子宮頸がん罹患・死亡相対リスクを予測し、生まれた年度ごとの罹患者と死亡者の増加数を推計した。その結果、接種率が低いまま定期接種の対象年齢を超えた2000~2003年度生まれの女性で将来の罹患者数が約1万7,000人、死亡者数が約4,000人増えることが分かった。
HPVワクチンは厚労省が推奨を差し控えた期間に接種していなかった女性に接種の機会を与えることで効果を上げることが期待できる。今回の罹患者、死亡者の増加という推計結果は、ワクチン接種で予防できたはずの女性が接種を行わなかったために罹患する結果となるとして、研究グループは一刻も早く接種推奨の再開が必要としている。
論文情報:【Scientific Reports】Potential for cervical cancer incidence and death resulting from Japan’s current policy of prolonged suspension of its governmental recommendation of the HPV vaccine
◆ 国立大学イノベーション創出事業、岐阜大学など4校を採択
大学ジャーナルオンライン編集部2020年10月27日
内閣府は2020年度国立大学イノベーション創出環境強化事業に岡山大学、東京農工大学、岐阜大学、九州工業大学の4校を選んだ。4校合わせて14億円を配分し、イノベーションを創出するための財源確保や経営基盤の強化を促す。
内閣府によると、配分額は岡山大学5億円、東京農工大学4億円、岐阜大学3億円、九州工業大学2億円で、交付期間は原則2年間。特に優れた業績を上げた大学は交付期間の1年間延長を検討するほか、取り組みが不十分と判断した大学に対しては交付期間の減少、交付金の減額をするなど、年に1回以上実施する実績の評価結果を踏まえて見直しを進める。交付金は11月に支給される予定。
イノベーション創出環境強化事業は国立大学の外部資金獲得実績などに応じ、資金を配分することで、民間企業との共同研究に必要な間接経費を確保するとともに、寄付金など多様な民間資金の確保を推進して経営基盤を強化するのが狙い。
4校のうち、岐阜大学は「地域ブランドイノベーションエコシステムの創出に向けた8つの取り組み」を打ち出し、直接面談せずに企業のニーズと大学の研究内容をマッチングするデジタルツールの開発、大学と企業が共同研究を進めるラボの開設計画を持つことなどが評価された。
参考:【内閣府】令和2年度「国立大学イノベーション創出環境強化事業」の選定結果について






























