少数派ですが首都圏からわざわざ地方旧帝(非医学部)に行く理由は？｜掲示板スレッド

＞東一工は無理。かといって首都圏のその他国公立大は嫌だ。
早慶にも届かなかった。

早慶に入ってもコネなし金なし体力なしではまともな就職先はない、でもそこそこの学力だけはあるので地方旧帝で仕切り直しという人を知っています。
地方旧帝なら就職は成績と研究室の運が大きいらしいです。

ご両親のどちらかがその地方出身で、おじいちゃんおばあちゃんの家から通えるから、とか。

◆ 文章と図表でアップ、動画はダウン　呼びかけ方で寄付額に差


　北海道大学、九州大学、福井工業大学などの研究グループが全国約1万人にアンケートし、沖縄のサンゴ礁保全に対する寄付額が情報提供の仕方でどう変わるかを調べたところ、文章と図表を提供すると寄付額が12～19％増加したのに対し、動画で提供すると5～7%減少したことが分かった。

　北海道大学によると、研究グループは2014年、調査会社のモニターに登録した20～69歳の男女1万573人を対象にインターネットによるアンケート調査を実施。仮想のサンゴ礁保全対策と寄付金額の組合せについて、回答者を①事前の説明を提供しないグループ②写真や図で簡略な説明をするグループ③写真や図表で詳細な説明をするグループ④2分半の動画で説明するグループに分けて選んでもらった。

　その結果、簡略な説明や詳細な説明を受けたグループでは、寄付しても良いと考える金額が12～19％増加した。これに対し、動画で説明したグループは逆に5～7%減少していた。研究グループは動画で説明を受けたグループが最も寄付額を伸ばすと考えていたが、予想を覆す結果が出た。

　研究グループは動画の視聴時間が文章や図表より長かったため、回答者の集中が続かなかったうえ、報酬目当てに調査モニターとなっている回答者をイライラさせた結果でないかとみている。調査手法が特殊で原因が特定できなかったとはいえ「動画がよいとは限らない（マイナスの効果さえ与えうる）」ことが全国規模の調査で示されたのは世界で初めて。

　この結果を受けて研究グループは、科学コミュニケーションにおいて複雑な情報を一般市民に効果的に伝えるには情報の質や量、媒体の使い分けが必要と結論付けている。

論文情報：【Ecosystem Services】Valuation of coral reefs in Japan: Willingness to pay for conservation and the effect of information

◆成長・融解する高圧氷と水の界面に、これまで知られていなかった“新しい水”

　低温高圧環境下で生成する氷IIIの表面に、通常の水とは異なる“新しい水”が存在することを、東北大学、北海道大学、産業技術総合研究所、東京大学などのグループが発見した。

　ダイヤモンドと黒鉛の関係のように、同じ化学組成を持ちながらも、氷は複数の異なる結晶構造をもっている。その中でも、低温高圧化で水が凍ってできる氷IIIと呼ばれる高圧氷において、今回、水との界面に、これまで知られていなかった“新しい水”の層を発見した。

　本研究グループは、アンビル型高圧発生装置を用いて水に圧力をかけることで、水中で高圧氷を生成し、水の加圧・減圧によって誘起される氷IIIの成長・融解の過程を、偏光顕微鏡を用いてその場観察したという。すると、加圧により成長する氷IIIの界面および減圧により融解する氷IIIの界面に、周囲の水とは異なる流動性を持つ液体が形成することがわかった。

　この“新しい水”は、氷表面上の濡れ性と表面パターンから、通常の水と比較して密度が大きく、通常の水とは混ざり合わない、異なる構造を持つ液体であると推測された。従来、水/氷界面では、水の構造が氷から水へと連続的に変化していると考えられていたが、本研究では、その通説を覆し、氷表面には通常の水と構造の異なる“新しい水”が明確な界面を形成しながら存在していることが、直接観察により示された。

　本成果は、水の特異な物性を説明するために古くから議論されてきた“私たちの知る水とは異なる構造を持つ水の存在”という仮説の検証に新たな道を拓き、水の物性解明や水の関わる自然現象の解明に貢献すると期待される。

論文情報：【The Journal of Physical Chemistry Letters】High-Density Liquid Water at a Water–Ice Interface

◆ iPS細胞利用の移植医療に適した移植モデル、北海道大学が開発に初めて成功


　北海道大学遺伝子病制御研究所の清野研一郎教授らの研究グループは、iPS細胞を利用した移植時に起こる免疫反応を再現するマウス皮膚移植モデルを開発した。

　iPS細胞は、色々な種類の細胞に性質を変えられるため、移植医療への応用が期待されている。しかし、他人由来のiPS細胞を移植する場合、通常の移植医療の際と同様に移植を受けた患者の免疫細胞によって拒絶反応を生じることがある。このリスクを低減するために、白血球型を合わせた拒絶反応の起こりにくい組み合わせのiPS細胞を用いた移植が計画されているが、どのような免疫応答がどの程度生じるのかは不明だった。

　研究グループはiPS細胞を用いた移植を想定してマウス皮膚移植実験を実施。その結果、白血球型一致の移植では、移植片が拒絶されるまでの期間を延長できる場合と、早期に移植片が拒絶される場合があることが判明。また、移植時に生じ得る免疫応答の解析から、移植片への免疫細胞の浸潤や、免疫細胞の一種であるT細胞の反応が示された。さらに、早期に移植片が拒絶される組み合わせでも拒絶反応の一因となる抗体は作られていなかった。抗体による拒絶反応の制御は非常に難しいため、この点で白血球型一致の移植には非常に大きな利点があるとしている。

　さらに、免疫抑制剤の有効性も検証。長期間拒絶を抑制できる移植の組み合わせがあったが、免疫抑制剤を使用しても移植片が拒絶される場合もあった。これらの結果は、iPS細胞を用いる再生医療でも、移植後の免疫応答制御の重要性を示している。今後は、適切な免疫応答の制御方法開発のため、この移植モデルを活用した研究の進展が期待される。

論文情報：【Scientific Reports】Establishment of an experimental model for MHC homo-to-hetero transplantation

◆ アルツハイマー病の原因物質が毒性化する仕組みを、大阪大学と北海道大学が発見

　大阪大学と北海道大学の共同研究グループは、溶液に溶けているはずの塩が局所的に析出と溶解を繰り返す現象を特殊な電子顕微鏡により直接観測することに成功。さらに、この現象がアルツハイマー病の原因とされるタンパク質凝集体の生成を加速する様子を世界で初めて直接観察することにも成功した。

　飽和溶液中の溶質の濃度は溶解度と呼ばれる。水に塩を溶かしても、この濃度以下なら塩は析出しない。今回の実験では、溶解度の50分の1程度の濃度の塩の溶液を用い、液体を直接観察できる特殊な透過型電子顕微鏡により、溶液内のナノサイズの領域を観察した。すると、時折、溶けているはずの塩が析出して成長し、短時間の内に収縮して再び溶解する現象を発見した。局所的な濃度の変動（ゆらぎ）により、高濃度領域に塩が析出すると周りの濃度が低下して再び収縮する現象だ。

　研究グループはこの現象が、タンパク質の凝集を加速することも発見した。アルツハイマー病の原因タンパク質「アミロイドβ」が塩とともに溶解しているとき、塩が一時的に析出し成長すると、その表面に多くのタンパク質分子が吸着する。その後、その塩が再び溶ける時、吸着したタンパク質分子が塩の消滅点に集められて局所濃縮され、その結果タンパク質の凝集核（毒性凝集体）を形成することが分かった。

　神経変性疾患にかかわるタンパク質には、アミロイドβと同様に疎水性の部位が存在する。今回、新たに明らかとなった凝集メカニズムは、神経変性疾患の発症に共通した現象と考えられるという。アルツハイマー病の発症メカニズムの解明に加え、神経変性疾患の予防・治療への貢献が期待される。

論文情報：【The Journal of Physical Chemistry Letters】Time-Resolved Observation of Evolution of Amyloid-β Oligomer with Temporary Salt Crystals

◆北米の下水試料に新型コロナウイルスRNA、北海道大学などが検出


新型コロナウイルス国際共同研究疫学調査海外の大学北海道大学

　北海道大学の北島正章助教らと米国テュレーン大学の国際共同研究グループは、米国ルイジアナ州の下水試料から新型コロナウイルスRNAを検出することに成功した。本研究成果は、米国を含む北米大陸で初めて下水試料から新型コロナウイルスRNAを検出した事例として論文発表された。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の病因である新型コロナウイルスは、約半数以上の感染者の糞便中に排出されるため、下水中の新型コロナウイルスを調査することで下水処理場の処理区域内のCOVID-19の流行状況が把握可能とされる。北島助教らの研究グループは、このような下水疫学調査の重要性を世界に先駆けて提唱し、国内外の下水等の環境試料中の新型コロナウイルスの存在実態調査や、その手法の開発等の研究に取り組んでいる。

　今回、米国ルイジアナ州南部の2ヶ所の下水処理場で、2020年1月から4月にかけて下水試料（流入水7試料、二次処理水4試料、塩素消毒後の放流水4試料）を採取し、新型コロナウイルスの存在実態調査を実施。検出には2種類のウイルス濃縮法と2種類のリアルタイムPCR法が用いられた。その結果、調査対象地域における感染者数が増加した後の流入水から新型コロナウイルスRNAが検出された。

　研究成果は、『Science of the Total Environment』誌オンライン版に査読付き研究論文として掲載された。下水試料からの新型コロナウイルスRNA検出は、北島助教と山梨大学の原本英司教授の研究グループが国内初の事例を先行して論文発表している。現在、米国の研究グループが立ち上げ北島助教ら日本の研究者も参画するCOVID-19の下水疫学に関する世界的な調査研究プロジェクトが進行中だ。今後は国際的連携による下水疫学調査の進展が期待される。

論文情報：【Science of the Total Environment】First detection of SARS-CoV-2 RNA in wastewater in North America: A study in Louisiana,USA