45歳定年時代の　学歴そして大学進学の意味｜掲示板スレッド

失礼ながら、そうしたあなたご自身も総資本の観点からは、単なる部品の一つに過ぎまい。たしかに羨ましい限りの経済力だが、それで残り反省が絶対に安泰であるとは私には思いにくい。

さらに老婆心ながら、人生には「上り坂」「下り坂」さらに「まさか」との坂もあるといわれる。好事魔多し、ともいう。あなたの息災を願う。

誤　　それで残り反省が
正　　それで残り半生が

45歳というあなたのご年齢に、あらためて自らの当時を思い出してしまった。経験と若さのバランスがとれる頂点であったような気がする。その意味では、新たな総理大臣もあなたの世代から誕生するのが望ましいのだけれどね。

４９歳の旧帝早慶理系卒です。
これまでに２回転職して現在年収１４００万程度です。
技術があるので転職もできますし、売り上げ数十億円の会社の社長の友達もたくさんいるので、無職はありませんね
今の会社を首になったら今仕事でつきあってる社長さんと給与交渉していれてもらいますが、それより自分で会社を創業しようと思っています。市場を独占する大企業を作れると思います。
最初の会社では同期でもトップで引き止められましたが別の会社からはるかに高い給与を提示されたので転職しました。
仕事が一定程度できる人、特に理系は技術があるので、にとって今回の４５歳定年は怖い話ではないと思います。４５歳の仕事のできる人にとって、６０歳くらいの社長がどう見えるかというと、なんで俺より仕事もできない、頭も老化したお前がそんな高給もらってんだよ、早く変われよ、俺ならもっと業績上げれるから、と思ってますから。
会社を作ったら給与は当然断然上がるとは思いますがリスクもあるし今の大会社で健康に気を付けながらそこそこ働いてもまあまあ給与がもらえているので会社をつくらないだけです

概ね同じような考えです
一定のスキルや人脈、成功体験を45歳までに築かない方がどうかしている

45歳で首を切られるのが怖いって、どうして転職や独立を考えないのか？

そんな力がないと言うなら、結局会社が傾けば、退職金もろくに貰えず、無職になるので結局同じ

別にアルバイトでも、楽しく暮らせますよ
そういう人脈やノウハウはもちろん度胸もないから、恐怖に怯える

逃げ切るという発想がない

経済的に恵まれている方だけど、銭湯行って、下町の立ち飲み屋で、近所のおっちゃんや後輩と飲んで、神輿でも担げば楽しく生きられる

そもそもデイトレや暗号資産でも食っていけるし
不動産も融資余力あるし
実家にも部屋あるし
妻も働くし、妻の実家もあるし
子供は御三家や大学付属行ってるけど、公立でも全然構わないし、なんなら大学も行かなくても構わない

いったい何から逃げ切るおつもり？

あらためて伺いたいものだ。

ところで、関西方面出身の知己である有名大学教授から聞いた話（文系）。国際的にも著名な理系の某関西方面国立大教授は、もはや研究の第一線からは退いた状況にあるとのこと。なぜなら、彼らの研究の旬はせいぜい40歳から45歳程度までだからという。そこで当該教授は現在、その高い知名度を生かして後進のための研究費等物理的支援獲得で東奔西走だとか。それは、一人前まで少なくとも20年、多くは30年以上の月日を要する文系学問に比べ、なんとも早期「引退」だとの感を覚える（歴史学など、70歳の研究者でもまだ中堅だ）。

思えば、私自身も40代半ばまでは、自分の今後に不安な気持ちは有していなかったと思う。しかし、馬齢を重ねるうちに次第に見えてきたものがあった。まあ、お二方にはその持ち前の威勢のよさで以て、今後のさらなるご活躍を祈る。

今大学教員の中で博士号を取得している教員は少ない。
また実務家教員も増え、大した勉強もしていないのに大学で教えている奴もいる。
まあ、大学が専門学校化してるからな。
さらに特任など有期教員を雇っている大学が殆ど。
某大学教員公募サイト見れば明らか。
いわゆる使い捨て。
いろんな高等教育を取り巻く施策が緩くなった結果、昔のようなシンプルに学問を研究する大学は皆無。
大学中枢も学生の保護者にいかに満足してもらえるしか考えてない。
まあ、堕落したね。
偏差値で大学は序列化されてるけど、どこも同じ。
大した差は無いのが現状だ。
日本全国の大学教員全員非常勤にしたらいい。
そうすれば、大学教育も学生も変わる。
好きな事で生活できる保証はない。
将来を見越した学問分野の選択、
学会発表や人脈を築く事も能力だ。
研究者として生きるにはそれからの知恵も必要だ。
甘ったれてはいけない。

「学問の自由」を忌避する権力者らは「大学管理法」以降、教授会を形骸化しつつ大学の事務機構を通じて憲法上保障された大学の自治を無効化すべく、なし崩しを図ってきた。それは当初は文部省（当時）からの各種通達や試案などの形式で行われた。それを大学の事務方に押し付ける形で、教授会を事実上棚上げし空洞化を画策したものであった。なぜなら、大学の自治とは学問研究および教育という任務の達成に必要な事柄を自主的に決定することであるからして、教授等の研究者組織が大学の自治の主体たるべき中核的な存在だからである。

しかしながら、その教授会もときに事なかれ主義に陥るきらいもなしとしなかった。外部からの不当な圧力に抵抗の姿勢も示さず、また総長（学長）や理事会、さらには先輩教授らに遠慮し、無条件に鵜呑みにしてしまいがちでもあった。また、国立大学においては従来から、国からのカネと引き換えに大学の教育と自治に対する介入を唯々諾々と受け入れても来た。それが私が目撃した『横浜国大』幹部らの文科省高官に対する卑屈とも感じられたほどの、あの低姿勢に具現化されたのであろう。

現在で事態はより深刻化した。文科省は国立大学をして「国立大学法人」への組織変更を強行、自給自足を強要した。さらに国立大学法人につき、官製３カテゴリ―に差別的に分類、東大等を「指定国立大」として優遇すると同時に、戦後に新たに発足した新制大学群は「地方貢献大学」としてグルーピングした。すなわち、事実上存在してきた国立大学同士での差別構造をあろうことか国が公然と制度的に追認したのであった。そして、そうした地方貢献大学の足元を見透かすかのように国は、今度は「弱者」同士での統廃合を強力に押し進めている。

そうでなくとも、国立大学予算全体の多くを独り占めしてきた東大・京大に比べ、地方貢献大学への予算は乏しく、設備も劣悪であった。上記は、その格差をさらに拡大化させるものであるといえる。最近の報道でも、東大が学外から寄付を募り自前で基金を設けるとの由。東大ブランドゆえの発想であろう。他方で、国により三段階の「最低ランク」に事実上認定されてしまった格好の「地方貢献大学」。彼らには、それが現実的に可能であろうか。東大と「地方貢献大学」とは同じく国立大学（法人）ではあっても、そうした背景の下では法の下の平等も名目だけに転化してしまう。そのような国の誤った政策によるあからさまな不自由や不平等を、われわれは看過してよいのであろうか。